海外では、桁違いの量でセカンドライフが報道されている。Reutersはセカンドライフに特派員を派遣して、さまざまなニュースの配給元となっているぐらいだ。
より一般向けの報道の例をあげるなら、たとえば、CBSテレビがWeb上で公開している番組がわかりやすい。土地開発やマネーゲームが話題の大きな柱となり、トヨタなどのセカンドライフ進出をコンサルタントしたルーベン・スタイガー氏らにインタビューした内容だ。この番組では、現在の最大の問題点として、ちゃかしながらもシステムの不安定さを上げている。
システムの不安定さに加え、昨年9月にはLinden Labのサーバにクラッカーが侵入(もちろん現実世界でのこと)、全ユーザにパスワードを変更するようアナウンスがあった(BBCの報道)。
また、半年ほど前の記事になるが、Economist誌2006年9月28日号「Living a Second Life」は、セカンドライフを様々な側面から分析している。Web2.0とのビジネスモデルの違いや、企業がセカンドライフをいかに活用しようとしているかの具体的な解説、プレイヤーがセカンドライフの中でモノや世界を作ることの意味(経済的な意味も含む)、一方では統合失調症患者の世界を再現する試みといった、斬新な利用がセカンドライフでは行われていること、そして古参プレイヤーと新規プレイヤーとの確執などをまとめている(さすがEconomist誌と思える、深い内容を分かりやすく説明してる記事なので、興味のある方は有料のウェブ版での閲覧を強くおすすめする)。
セカンドライフ関連の記事を探していると、これらとは全く別のジャンルでもひっかかる。英国のRed Nose Day(募金を行う日)には、主催団体がセカンドライフで寄付金付きTシャツを販売したり、カトリーナ被害者への募金で50,000ドル(約600万円)を集めている。
セカンドライフの可能性に、いろんな方面から注目が集まっているからこそ、幅広いニュースが報道されるのだろう。
