太陽光発電と聞くと、屋上や屋根の上に設置されたソーラーパネルを想像する人は多いでしょう。
しかし、現在では蓄電池の価格も安くなってきており、太陽光発電と家庭用蓄電池を併用している個人住宅も増えています。
蓄電池には、太陽光パネルで集めた電気を蓄える機能があるため、節電効果が高くなり、災害時にも溜めた電気を活用できるなどのたくさんのメリットが期待できます。
本記事では、太陽光発電と蓄電池を併用するには、具体的にどんなメリット・デメリットがあるのか、蓄電池の価格相場や安く導入する方法なども含め、さまざまな視点から解説します。
【東京都限定】節電におすすめの蓄電池サービス｜ECODA（エコダ）
- ワンストップ対応で経費削減→業界最安値を実現！
- 2万戸限定で最大300万円の補助金！（なくなり次第終了）
- 最長20年の長期保証でずっと安心！※
※保証期間は機種によります
住宅用太陽光発電・家庭用蓄電池とは
はじめに、家庭用の太陽光発電と蓄電池の仕組みについて基本から解説します。太陽光発電には興味があるものの、仕組みがよくわからないという人はぜひ参考にしてください。
太陽光発電の仕組み
住宅用の太陽光発電はソーラーパネルを利用して太陽光の光エネルギーを使って発電するシステムです。一般住宅であれば、ソーラーパネルは屋根への設置が一般的です。ソーラーパネルで得た太陽光のエネルギーは電力に変えられ、売電や自宅で消費する電力に充てることができます。
自宅で太陽光発電をおこなうために必要な機器は次のとおりです。
| 必要機器 | 役割 |
| 太陽電池モジュール（ソーラーパネル） | 太陽光の光エネルギーで電気を作り出す |
| 接続箱 | パネルごとに作った電力をまとめてパワーコンディショナーに送る |
| パワーコンディショナー | 作った電気（直流）を家庭で使える電気（交流）に変換する |
| 分電盤 | 変換した電力を振り分けるブレーカーのような役割 |
| スマートメーター | 発電量や使用電力、売電量がわかる装置 |
このような機器を設置すると、自宅で電気を作り、使用・売却ができるようになります。
全量売電型と自家消費型の違い
太陽光発電装置で作った電力は、電線を通して売却または自分で使う電力に充てることができます。電力を全量売却する利用方法を「全量売電型」、自宅で消費する利用方法を「自家消費型」といいます。
全量売電型の場合、発電した電力はすべて管轄の電力会社に売却されます。売却した電力量はスマートメーターで確認でき、発電量や売却単価によっては副収入となることがメリットです。また、自宅で使用して余った部分を売電する「余剰売電型」という利用方法もあります。一般住宅で売電型の太陽光発電を選択する場合、この余剰売電型が一般的です。
自家消費型は、発電した電力を自宅の消費電力に充てるため、収入は発生しません。自宅で発電した電力を用いることで、日中の光熱費が抑えられることが魅力でしょう。ただし、蓄電池がない場合は、夜間や悪天時にはメリットが感じられにくいというデメリットもあります。
自家消費型の太陽光発電について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
自家消費型の太陽光発電はお得？基礎知識や導入のメリットを解説
家庭用蓄電池の仕組み
太陽光発電装置で作った電力を一定期間貯めておく装置を蓄電池といいます。発電した電気のうち自宅で使用しきれなかった部分を蓄電池に貯めることで、夜間や早朝、悪天時など、発電ができないときに使用できる点がメリットです。
太陽光発電システムと蓄電池を併用する場合、蓄電池にはソーラーパネルで作った電力と電力会社から購入した電力の両方が貯められます。電力を貯めながら無駄なく使えるので、自家消費の効率が高くなることは特に魅力的です。
これまで、蓄電池の設置費用が高額で規模も大きかったため、自宅に太陽光発電システムを設置しても蓄電池は置かないケースも珍しくありませんでした。しかし、技術や需要が高まったことでコストが下がり、太陽光発電システムの設置と同時に家庭用蓄電池を置く家庭も増えています。
単機能式とハイブリッド式の違い
蓄電池を使用するにはパワーコンディショナーの設置も必要です。蓄電池用のパワーコンディショナーには「単機能式」と「ハイブリッド式」の2種類があります。
単機能式のパワーコンディショナーは、交流に変換された電力を再度蓄電できる形（直流）に変換する機能を持っています。比較的価格が安く、すでに太陽光発電システムを設置してある家に蓄電池の導入をしたい人などに選ばれています。
しかし、単機能式の場合、太陽光発電システムと蓄電池用に2つのパワーコンディショナーが必要です。この設置のスペースや費用面のデメリットを解消するのがハイブリッド式のパワーコンディショナーです。導入コストは大きいですが、発電システムと連携して変換をおこなうので、電力の消費や蓄電をより効率的にできます。
太陽光発電と蓄電池を併用するメリット
太陽光発電は単体でも活用できますが、蓄電池を併用することによってさらに大きなメリットを生み出します。この章では、蓄電池と併用するメリットを詳しく解説します。
電気代節約や売電量アップに期待できる
太陽光発電を導入すると、電力会社から購入する電気が減るため電気代の節約につながります。そこに蓄電池を併用すると、日中だけでなく夜間や早朝に使う電力も貯めておくことができるので、さらなる電気代削減につながるでしょう。
さらに、余剰の電力の売電を考えている場合は、蓄電池の導入で売電量が増える可能性もあります。電力会社のプランによっては、深夜や早朝の電気単価が安く設定されていることも多いため、安い時間に電気を購入して貯めておき、日中の消費電力に充てることで売電量を増やすことができるかもしれません。
停電しても電気を使うことができる
蓄電池を併用する大きなメリットとして挙げられるのが、停電の際も電気を使うことができるという点です。
日本は災害が多い国で、地震や台風のほか、最近多くなってきた大雨の被害によって停電が起こることが増えてきました。蓄電池があれば、貯めておいた電力を停電時にも使用できます。
蓄電池に貯めた電力は、使用量によっては数日にわたって使用が可能です。製品や消費電力によって異なりますが、蓄えた電気を1～5日ほど連続で使用できる大型の商品もあります。
このように、防災意識が高まっている現在、災害の備えとしても蓄電池に注目が集まっているようです。
夜間でも太陽光発電を活用できる
蓄電池を併用すれば、日が沈んだあとも太陽光発電によって発電した電気を活用できます。
太陽光発電はその性質上、日照時間にしか発電ができない仕組みです。蓄電池がない場合、夜間は電力会社から購入した電力を使用することになるので、夜の使用電力が多い人はメリットを感じにくいという問題がありました。
しかし日中に発電した電力を蓄電池に蓄えておけば、夜間も太陽光発電を活用することが可能です。そのため夜型の生活を送っている人でも、太陽光発電によって電気代を節約できるメリットがあるといえるでしょう。
買取制度終了後に自家消費を増やすことができる
蓄電池を導入することによって、買取制度終了後に自家消費を増やせるというメリットもあります。
買取制度とは、売電価格を10年間保持してもらえるFIT(余剰電力買取)制度のことです。10年間値崩れするリスクがないので、この制度が始まった2009年以降、太陽光発電システムの設置を検討する人が多くなりました。
ところが売電価格は年々低下傾向で、FITの値段は1年で2円/kwほど下落が続いています。売電期間10年が終了すると、価格が一気に下落するかもしれません。しかし蓄電池があれば、高く売れなくなったとしても自分で使う電力に充てることができるので、リスクはさほど大きくならないでしょう。
FITが満期を迎えても、電力会社と再度契約を結び直せば売電を続けられます。しかし、買取価格は下落が予想されるため、卒FIT後も太陽光発電の恩恵に大きくあずかりたい場合は蓄電池の導入がおすすめです。
国・自治体などの補助金を受けられる
太陽光発電と併用して蓄電池を導入することで、国や自治体から補助金が受けられる可能性もあります。
日本では電力不足が問題視されており、将来の災害リスクに備える目的でも、個人の太陽光発電システムの導入を推進する動きがあります。例えば東京都では、新築戸建て住宅などにソーラーパネルの設置を義務付ける条例が可決されました。
しかし太陽光発電システムの導入には費用がかかるので、導入のハードルを下げるために国や自治体が補助金事業をおこなっています。
特に蓄電池を設置すると自家消費が捗るため、節電への貢献度も高いです。環境面に配慮して蓄電池の導入を推進するため、蓄電池の設置に対して補助金事業をおこなう自治体も多く見られます。
ソーラーパネル屋根一体型についてや最新の太陽光発電の補助金・助成金について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
ソーラーパネル屋根一体型とは？置き型との違いやメリット・デメリットを徹底解説
【2023】太陽光発電の補助金・助成金を解説！条件や注意点も紹介
太陽光発電と蓄電池を併用するデメリット
太陽光発電と蓄電池を併用するメリットは多いですが、蓄電池の併用には以下の3つのようなデメリットもあります。
劣化による買換えが必要になる
蓄電池は充電や放電回数を重ねるごとに劣化します。劣化すると蓄電できる容量がどんどん減っていくため、いずれは交換する必要があります。蓄電池は永久に使い続けることができるわけではなく、長期的に見ると消耗品であることは留意しておきましょう。
太陽光発電システムも劣化するため、修理や買い替え、場合によっては廃棄が必要です。つまり、蓄電池を設置することでメンテナンスやリサイクルなどの費用が増える点はデメリットです。
充電・放電が可能な回数や保証期間、残存の容量などはメーカーや製品によって異なります。購入する際によく検討しましょう。
太陽光パネルリサイクル業者や全国のおすすめ太陽光パネルの廃棄業者について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
【2024年最新】太陽光パネルリサイクル業者8選！選び方や廃棄問題を徹底解説
【2024年最新】全国の太陽光パネルの廃棄業者おすすめ10選を徹底比較！
設置場所を確保しなければならない
蓄電池の設置にはある程度のスペースが必要です。また、設置場所は気温が適切で結露が発生しない場所など、さまざまな条件があります。自宅の環境によっては設置できないかもしれません。このように設置場所に制限が多い点はデメリットでしょう。
必要なスペースの目安としては、一般的な大きさのものでおよそ幅100cm×高さ120cm×奥行30cmほどです。メーカーによっては空気清浄機ほどのコンパクトな製品もあるので、販売会社と相談して決めるとよいでしょう。
設置場所についても温度や湿度に問題がないか、事前調査をしっかりしてもらう必要があります。
無限に貯められるわけではない
蓄電池には製品ごとに異なる容量があります。容量いっぱいになればそれ以上電力を貯めることはできないので、発電した電力が無駄になるケースもあるでしょう。
蓄電池の容量は製品によって異なります。基本的に、容量が大きいものは蓄電池自体のサイズも大きいです。空気清浄機ほどの大きさの蓄電池もありますが、そういったポータブルタイプの製品は容量が少なめで、非常時には物足りない可能性もあります。
それなりの大きさの蓄電池をフル充電の状態にしても、使い方によっては1～2日ほどしかもたない場合がほとんどなので、過度な期待は厳禁です。
また、蓄電池は電池をすべて使い切るとバッテリー上がりのような症状を引き起こすため、容量のすべてを使用することはできません。実際に使用できる容量は10～90％ほどです。実際に使用できる電力の目安も、購入時に確認しておくとよいでしょう。
土地活用で太陽光発電をする際のデメリットやコツについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
土地活用で太陽光発電をする際のデメリットは？後悔しないコツを紹介
蓄電池を後付けする場合について
すでに太陽光発電を導入している家庭に、蓄電池を後付けすることも可能です。ここで、後付けに必要な手続きや注意点について詳しく解説していきます。
後付けする方法
蓄電池を後付けする方法は大きく分けて2つあります。
- 太陽光発電用とは別に蓄電池のパワーコンディショナを後付け
- 既設のパワーコンディショナを廃棄して、ハイブリッド型を導入する
1つ目は太陽光発電のパワーコンディショナとは別に、蓄電池のパワーコンディショナを後付けする方法です。3台の機器を設置する必要があるためスペースが要りますが、全てのパワーコンディショナからどれを導入するか選択可能なため、高い性能のものを導入できるメリットがあります。
そして2つ目は既設のパワーコンディショナを廃棄し、ハイブリッド型のパワーコンディショナを導入する方法です。2台のパワーコンディショナが、太陽光発電と蓄電池両方で使用される形になるため、スペースを取られることはありません。
例えば、既存のパワーコンディショナが古くなって買い替えを検討している場合は、蓄電池の導入と共にパワーコンディショナを新しくすることもおすすめです。
後付けに必要な手続き
蓄電池を後付けするためには、FIT期間内であるか否かで以下の手続きが必要です。
- 買取期間内：FITの変更認定申請
- 期間終了後：事前変更届の提出・または電力会社との接続契約の申請
変更認定申請とは、FITの認定時に届けた内容に変更があった場合にとる手続きです。太陽光発電設備を導入した際に、設備認定や事業計画認定などで発電システムの構成を申請しているため、そこに変更があった場合は届け出をしなければなりません。
認定申請について分からないことがあったら、JPEA代行申請センターに問い合わせるとよいでしょう。
後付けの注意点
現在取り付けている太陽光発電システムのメーカーと違うメーカーの蓄電池を設置すると、太陽光発電システムが保証切れ扱いになることがあります。設置する機器選びは慎重におこないましょう。
保証内容は、太陽光発電システムを導入した際の契約書などで確認できます。販売店に問い合わせて確認することもおすすめです。
蓄電池の後付けは、太陽光発電と蓄電池の製品同士の相性に問題なども出てくるため、素人判断は避けたほうが無難です。まずは太陽光発電の販売店に問い合わせて、詳しく説明してもらうとよいでしょう。
太陽光発電に蓄電池を後付けするメリットや選び方について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
太陽光発電に蓄電池を後付けするメリットは？選び方やメーカーも紹介
太陽光発電と蓄電池の価格相場
ここからは、蓄電池のみの価格や太陽光発電のみの価格、セットで導入した場合の価格に分けて、それぞれの相場を紹介します。
蓄電池は長い目で見れば消耗品となるため、相場を知って長期的に予算がいくら必要かを把握しておきましょう。
蓄電池のみの価格
蓄電池のみの価格については、一般的な据え置き型の設置費用は80万～200万円が相場になります。これは購入費用と工事費用を併せた金額です。
内訳は、製品の価格がおよそ50万～140万円程度で、そこに工事費用がプラスされます。業者によって差がありますが、大体の工事費用は20万～30万円ほどと覚えておきましょう。
一般的な蓄電池の容量は5～7kWhといわれていますが、容量が10kWh未満の蓄電池なら160万円以下での設置も可能です。予算と相談しながら容量を決めてもよいでしょう。
太陽光発電のみの価格
太陽光発電のみの設置費用の価格は1kWあたり24万～35万円程度が相場です。太陽光発電の容量の平均は4.90kWなので、相場はおよそ120万～170万円といえるでしょう。
この価格はあくまで目安で、実際には設置するパネルによって費用は変わります。設置を依頼する業者によく相談しながら予算を決めていきましょう。
また初期費用を抑えることにこだわって設備のグレードを下げてしまうと、発電量が減ってしまう場合もあります。購入する製品は特徴をよく理解して、長期的なメリットを考えて選ぶことが大切です。
蓄電池と太陽光発電のセット価格
蓄電池と太陽光発電をセットで設置する際は、一般的なスペックである蓄電池6kWh、太陽光発電5kWhの場合で250万円前後が相場です。容量や製品によって金額は異なりますが、およそ200万～300万円程度かかると考えておくとよいでしょう。
また、製品の種類や特徴だけでなく、屋根材や形状によっても費用が異なります。業者に相談する際は、屋根の素材や形状でどのような工事費用がかかるのかなど、詳細な見積書を出してもらうようにしましょう。予算に合わせて導入する製品を選ぶことも選択肢のひとつです。
大きな買い物なので、一式ばかりの簡易的な見積もりしか出さないような、不透明な会社に依頼することは避けたほうが無難でしょう。
太陽光発電と蓄電池の価格相場や太陽光発電パネルおすすめ企業について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
【専門家監修】太陽光発電と蓄電池の価格相場｜補助金制度や初期費用を抑えるコツも解説
太陽光発電パネル企業おすすめ10社をランキング！選び方も解説◆専門家監修
- 太陽光発電に興味があるなら、まずはどれくらいの費用がかかるか調べるのがおすすめ！
- 費用を調べるときは、必ず１社ではなく複数社から見積りをとって比較しよう！
- 一括見積もりサイトを利用することで最大100万円も初期費用の節約が可能！
太陽光発電一括見積りサイト利用者が選んだおすすめサービスTOP3
太陽光発電と蓄電池を安く導入するには
太陽光発電と蓄電池を導入するには大きな予算が必要です。
ここでは、太陽光発電と蓄電池をなるべく安く導入する方法について解説してます。
太陽光発電と蓄電池を同時に導入する
まず初期費用節約のためには、太陽光発電の設備と蓄電池の設備の工事を一度に済ませることがおすすめです。
同時に設置すると工事スタッフの人件費が大幅に削減できます。蓄電池設置を単体で工事をおこなうと工事費（人件費）が必要です。
しかし太陽光発電と一緒に蓄電池を設置する場合は、蓄電池設置に別途で工事費を支払う必要はありません。このような理由から、セットプランを用意するなど、蓄電池の同時設置で費用を安く設定している販売業者も多いです。
さらに、工事自体が1回で済むため、時間の節約にもつながるでしょう。
太陽光発電の設置費用や太陽光発電の初期費用について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
【2024年3月】太陽光発電の設置費用はいくらかかる？相場や内訳を徹底解説◆専門家監修
太陽光発電の初期費用はいくら？費用相場と無料で設置する方法も紹介◆専門家監修
太陽光の専門家監修！太陽光発電一括見積もりサイトおすすめランキング
太陽光発電一括見積もりサイトおすすめランキング5選！【2024年最新】口コミや注意点も紹介◆専門家監修
「複数の業者を比較して、質の高い業者に依頼したい」「評判が悪い業者に騙されたくない」という方に向けて、実際にサービスを利用したことのある方に行ったアンケート結果をもとに、太陽光発電一括見積もりサイトをランキング形式で紹介！
さらに、専門家に聞いた太陽光発電一括見積もりサイトを利用する際の注意点や、質の高い業者を見極めるポイントも紹介しているのでぜひご覧ください。
補助金を活用する
蓄電池の導入には、国や自治体から数十万円以上の補助金を受け取れる可能性があります。補助金を活用すれば、結果的に導入費を安くすることも可能です。
例えば国営の一般社団法人環境共創イニシアチブ（sii）では、電力需給ひっ迫等に活用可能な家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業という補助金事業をおこなってきました。この事業では、国の再生可能エネルギー普及事業（DR）に参加することを条件に、蓄電池容量に応じた補助金を受け取ることができます。
DR対応蓄電池の補助金額は、蓄電池容量1kWhあたり32,000円～52,000円で最大60万円です。蓄電池容量によって異なります。2022年度補正申請は、事業者の登録完了を待って開始されます。2023年3月時点では交付申請は受け付けていません。
また国土交通省では、省エネルギー住宅の推進を図る目的でこどもエコすまい支援事業という事業もおこなっています。太陽光発電装置などを使用した省エネ性能の高い家を新築・購入すると1戸あたり100万円の補助が受けられます。
自治体によっては、独自に太陽光発電や蓄電池導入に補助金を交付している場合もあります。住んでいる自治体のホームページなどで確認してみましょう。
型落ちのモデルを選ぶ
導入費用を抑えるため、あえて型落ちモデルの蓄電池を購入するのも手段のひとつです。
新製品が発売されると、型落ち製品の価格は下がります。蓄電池を選ぶ際に特に重要なのは、容量と機能面です。新しい製品の性能と比較して問題ないと感じれば、型落ち製品を購入するほうが費用面ではメリットが大きいでしょう。
ただし、同クラスの商品でもメーカーによっては価格に違いがあります。機能や大きさ、価格などさまざまな要素を比較して商品を選ぶとよいでしょう。
太陽光発電・蓄電池の今後
太陽光発電や蓄電池は、環境問題の解決の糸口となり得る有効な手段です。
2050年までのカーボンニュートラルの実現に向けて、国や自治体が普及を促す動きもみられています。また、昨今の光熱費高騰を受けて、個人の自宅に太陽光発電や蓄電池を設置する家も増えました。
この章では、太陽光発電・蓄電池の今後の動向を踏まえ、導入やメーカー・製品選びのポイントを解説します。
蓄電池は発電システムと同時設置がおすすめ
将来のことを考えるなら、太陽光発電システムと同時に蓄電池も設置するほうがメリットが大きくなります。家庭用に開発された蓄電池は、太陽光発電システムと連携することを前提としたものがほとんどです。
昨今の光熱費の高騰で、太陽光発電システムの設置を検討している人も多いでしょう。国の売電価格が減少する現在、蓄電池を設置せず自家消費・売電を続けるよりも、作った電力を貯めて効率的に自家消費したほうが経済的です。導入費用は高いですが、蓄電池を購入したほうが長期的なコストは低くなるかもしれません。
また、蓄電池の導入で災害にも備えられます。感染症対策など、災害時に避難所に集まることも難しいケースにも有効です。蓄電池で停電時に備えることで、普段と環境を変えずに生活の維持もできます。
このように、太陽光発電は蓄電池とともに流通が高まっていくことが予想されます。
【専門家の回答！】蓄電池を導入するタイミング
蓄電池を導入するタイミングはいつが最適でしょうか？
安心を優先するかコスパを優先するかによって異なります。
安心を優先する場合は太陽光発電と同時、コスパを優先する場合は太陽光パネルを導入したあとがおすすめです。
メーカー・製品選びで失敗しないためのポイント
太陽光発電システムや蓄電池のメーカー・製品選びは、発電量や利用効率などその後の生活に大きく影響します。適切なメーカーや製品を選ぶには、次のようなポイントを意識しましょう。
- 実績が豊富な販売会社に相談する
- 幅広いメーカーの製品を取り扱う販売会社を選ぶ
- 屋根の形状や日照時間、設置スペースに適した製品を選ぶ
- 使用方法や目的に合った性能を持つ製品を選ぶ
- 複数のメーカーや販売会社を比較する
太陽光発電システムも蓄電池も、決して安い買い物ではありません。屋根の形状や場所によっては、思うように発電ができない場合もあります。
まずは実績豊富な販売会社に太陽光発電システムの導入を相談しましょう。複数の販売会社やメーカーの商品を比較することも大切です。一括比較サイトを使えば、簡単に見積もりが依頼できます。
- 太陽光発電に興味があるなら、まずはどれくらいの費用がかかるか調べるのがおすすめ！
- 費用を調べるときは、必ず１社ではなく複数社から見積りをとって比較しよう！
- 一括見積もりサイトを利用することで最大100万円も初期費用の節約が可能！
太陽光発電一括見積りサイト利用者が選んだおすすめサービスTOP3
太陽光発電と蓄電池に関するQ＆A
太陽光発電と蓄電池について、以下の気になるQ&Aをまとめました。
自作することはできる？
太陽光発電と蓄電池の自作は条件付きで可能といえます。ただし自作できるのは、パネル枚数にバッテリーを接続するだけの小型タイプのみです。
自作には、以下のようにいくつかの注意点があります。
- 十分な知識がない状態での自作は危険が伴う
- 組み立ての際に不備があった場合は発火する恐れがある
- 自宅の電化製品すべての電力を補うほどのものは自作できない
- 停電の際に家電を動かせるほどの電力を補うこともできない
ただし、知識のない状態での自作は危険が伴います。電線や家のブレーカーと連携するような工事は、資格を持たない限りできません。自作できるのはあくまで簡易的な発電装置です。生活に必要な電力を作ることは難しいでしょう。
無料で設置することはできる？
次のような方法で、太陽光発電を無料で設置することができます。
- 省エネ機器の定額利用サービス・リースを利用する
- 所有する家の屋根を設置業者に貸し出す（屋根貸し）で賃料のみを得る
- エネルギーサービス業者と契約を結び無償で配置してもらう（ソーラーPPA）
また、ソーラーローンを利用して、頭金など手出し0円で太陽光発電システムや蓄電池を導入することも可能です。
屋根貸しとは
屋根貸しとは、自身が所有する家の屋根を設置業者に貸し出すことです。
太陽光発電システムや蓄電池の設置は業者がおこなうので、屋根の所有者は負担なしで太陽光発電システムを導入できます。ただし、屋根貸しの場合は発電した電力を自家消費することができません。売電収入もすべて設置業者に入り、自身に入る収入は屋根を貸した分の賃料のみとなります。
使用していない土地や家の屋根を有効利用したい人や、少額でも安定した収入を得たい人におすすめの導入方法です。業者によっては、非常時には自家消費ができるプランを用意している場合もあります。
太陽光発電の屋根貸しにおけるメリット・デメリットについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
太陽光発電の屋根貸しは儲かる？メリット・デメリットを購入と比較
ソーラーPPAとは
無料で太陽光発電を導入できる取り組みとして、ソーラーPPA（PPAモデル）が注目を集めています。ソーラーPPAとは、エネルギーサービス会社に太陽光発電システムを無償で配置してもらう代わりに、契約期間中使った電気の使用料を支払う仕組みです。
PPAを提供する業者は、金融機関や投資家から調達した資金を利用して太陽光発電を導入します。設置費用を負担するのはPPA業者のため、建物や敷地の所有者が負担する必要はありません。
ソーラーPPAは屋根貸しと異なり、発電した電力を自家消費することができます。ただし、契約期間中は、自家消費した分の電気代をPPA業者に支払う必要があります。
かけた費用の元は取れる？
太陽光発電や蓄電池の導入で、電気代が安くなったり売電量を増やしたりできるため、元を取ることも十分可能です。
しかしどれくらいの期間で元を取れるかは、設置費用や設備のスペックによって変動します。一般的なソーラーローンの返済期間は10年～15年ほどです。ローンを組んで導入する場合、10年～15年ほどかけて導入費用を払い終えると、売電や自家発電にコストがかからなくなるので元を取りやすくなります。
太陽光パネルの寿命は20～30年といわれています。元を取ったあとも売電や家庭内での利用によってお得に活用することができるでしょう。
まとめ
太陽光発電と蓄電池の併用はデメリットも存在しますが、メリットのほうが大きく上回ります。特に災害の多い日本では、災害時の停電によって生活を大きく制限されるリスクを常に抱えており、停電の際に蓄電池によって電気を活用できることは非常に頼もしいといえるでしょう。
また、売電目的で太陽光発電を導入している人にとっても、蓄電池とセットでの導入がおすすめです。カーボンニュートラルや光熱費高騰の状況を考えると、導入費用がかかっても長期的に見れば経済的です。
設置場所の調査やスペースの確保、劣化した際の買い替えなども必要ですが、蓄電池の導入がまだの方はぜひ太陽光発電設置を依頼した会社に相談して、導入を検討してみてください。
監修者情報
本記事の監修者 ※「マイナビニュース太陽光発電」は以下に記載されたリンク先からの情報をもとに、制作・編集しております。
・東京都環境局
・こどもエコすまい支援事業
・葛飾区公式ホームページ
・経済産業省
◆記事で紹介した商品・サービスを購入・申込すると、売上の一部がマイナビニュース・マイナビウーマンに還元されることがあります。◆特定商品・サービスの広告を行う場合には、商品・サービス情報に「PR」表記を記載します。◆紹介している情報は、必ずしも個々の商品・サービスの安全性・有効性を示しているわけではありません。商品・サービスを選ぶときの参考情報としてご利用ください。◆商品・サービススペックは、メーカーやサービス事業者のホームページの情報を参考にしています。◆記事内容は記事作成時のもので、その後、商品・サービスのリニューアルによって仕様やサービス内容が変更されていたり、販売・提供が中止されている場合があります。
