トイレリフォームで手すり設置時の注意事項
日々過ごすうえで欠かせないトイレでは、座ったり立ち上がったりと、思ったよりも身体に負担がかかる動作が使われています。
怪我や介護を機に、また将来を考えてなど、ライフステージに合ったリフォームを考える方が少なくありません。
今回はトイレリフォームの内容や費用について紹介します。
手すりの形状と設置場所
手すりを設置することで重心をかけることができ、バランスが取りやすくなります。
手すりの種類は設置場所や形状によって下記のように分けることができます。
設置場所
- 壁に取り付けるタイプ
- 床に取り付けるタイプ
手すりの形状
- ハンドグリップ
- 立ち座りサポート用手すり
- 座位保持用手すり
ここではそれぞれの形状と、それに合った設置場所を紹介しますのでご自身の用途に合った手すりを選ぶ際の参考にしてください。
ハンドグリップは、とてもコンパクトなタイプの手すりです。トイレにじゅうぶんなスペースがないときでも設置することが可能です。
用途は主に立ち座りのサポートなので、ペーパーホルダーの上辺りの力が入りやすい場所に設置するのがおすすめです。
商品例
ハイロジック 木製手すり タテ・ヨコ兼用 価格：1,529円
立ち座りサポート用手すりは、Ⅼ字型手すりとも呼ばれています。ハンドグリップの用途をさらに強化した大きい手すりのイメージです。設置場所も同じくペーパーホルダーの上がおすすめです。
立ち座りサポート用手すりは、立ち座りのサポートに加え、Ⅼ字型になっていることから座っている時の姿勢を保持するサポートもしてくれます。
商品例
シロクマ どこでも手すりUタイプ L形 BR-241 価格：6,589円
座位保持用手すりは、I型手すりとも呼ばれています。主に便器に座ったとき、前方が壁になっているタイプのトイレに設置します。
前方が壁になっていないタイプのトイレでも設置することは可能ですが、少しスペースをとってしまうので、やや広めのトイレであることが条件となってしまうので注意しましょう。
座位保持用手すりは、座った目の前に手すりのサポートがあるので、座ったときにバランスをとることができます。
商品例
ユニトレンド 置楽手すり トイレ用 TAT-002T 介援隊カタログ T0890 価格：11,000円
手すりの設置には補助金や保険が適用できる
手すりの設置には、住んでいる地域によっては補助金を利用できたり、国の介護保険制度を利用できたりと暮らしに役立つ制度が存在します。
各種、条件や金額が異なるため、事前に確認することをおすすめします。
ここからは補助金と介護保険制度の内容を紹介します。
手すりの設置工事は住んでいる地域によって補助金を受け取れる制度があります。
補助金制度はリフォーム対象や支給金額、対象者が各自治体によって異なります。また、補助金を受けられない地域もあるので事前の確認が必要です。
ここでは補助金制度がある練馬区を例に挙げて、条件や金額、申請方法について紹介します。
練馬区の「自立支援住宅改修給付」制度では、練馬区在住の方で、65歳以上であり、要介護・要支援認定申請の結果が非該当の判定である方。また身体状況などに関する一定の要件を満たしている方が補助金対象者となります。
補助金限度額は20万円です。リフォームが補助金内で収まる場合の利用者負担額は1割相当となります。補助金内で収まらなかった場合は、限度額を超えた金額を利用者が負担することとなります。
申請手順
- ①ケアマネージャーまたは地域包括支援センターに相談
- ②工事内容の打合せ
- ③補助金の利用申請
- ④書類審査、審査後に決定通知書を送付
- ⑤工事着工
- ⑥事後申請、申請完了後に補助金振込
今回は練馬区の補助金申請を例に挙げて紹介しましたが、まずは一度ご自身の住んでいる自治体に相談してみることをおすすめします。
国の介護保険制度を利用する
手すりの設置工事では、国の介護保険制度を利用することが可能です。
条件としては、要介護または要支援の認定を受けている65歳以上の方で、工事を行う家は利用者が実際に住んでいる住居であることです。
さらに、この制度を利用する際には担当のケアマネージャーに理由書を作成してもらうことが必須となります。手すりの設置工事に支給される限度額は18万円です。
介護保険を利用する際の流れ
- ①各自治体から要介護の認定を受ける、ケアマネージャーに相談
- ②ケアマネージャーに手すり設置の理由書を作成してもらう
- ③各自治体の窓口にて申請手続きを行う
- ④申請が受理された後、リフォーム業者の選定と着工を開始
- ⑤工事完成後お住いの自治体に事後申請をし、補助金が支給される
注意が必要なのは、申請者となるのはケアマネージャーです。ケアマネージャーがいない場合には、地域包括支援センターに相談することをおすすめします。
厚生労働省公式ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/gaiyo/index.html
トイレ増設リフォームの費用相場と確認事項
親世帯、子世帯との同居するための二世帯住宅や、介護生活を見据えたとき、現状のままでは不便に感じる設備が出てくるでしょう。
トイレもリフォームが必要とされる設備の一つで、介護トイレの設置や広い場所への移設、2階への増設など、検討を要する場面は多くあります。
ここでは、トイレの増設リフォームについて解説していきます。
トイレ増設リフォームの費用相場
トイレを増設するために必要なスペースは、1畳ほどの広さが必要です。通常、押し入れやクローゼットなどが増設時のトイレとして使われます。
大体の費用感は40万円～100万円程度ですが、あくまでも目安であり、選ぶ商品や設置工事の状況によって誤差は出てきます。次に解説する費用詳細で相場感を掴んでください。
商品代はトイレ本体の代金や内装で使う壁紙などを自分で選択するため、求める性能やデザインによって変動します。
介護用のトイレや温水便座など自分の希望する商品をこの段階で選択することになります。取捨選択ができるのは商品代だけであり、他の費用は削ることができないため、十分検討して決めるようにしましょう。
一般的な洋式トイレであれば本体代として5万円～15万円ほどを見積もっておきましょう。高性能なトイレの場合50万円を超えるものもありますので必要な機能を絞るなどして決めてください。
設置費用の内訳は、トイレ本体の設置作業やトイレ内で使用される電気のコンセント設置費が主な項目です。トイレ本体の利用目的（介護用や利便性の高いもの）によって設置費も変わってきます。
設置費用は交換のみであれば2万円～4万円ほどが費用相場です。
既存トイレの解体、設置はおよそ2万円ほど。コンセント新設には家の状態にもよりますが壁内での作業が発生するため注意が必要です。
内装費は、壁紙の張替えや床の仕上げに関わる費用です。窓や電装部に装飾を施す費用も含まれます。
クロスの張替えは一般的なトイレのサイズでは2万円～3万円ほどを見ておけば問題ありません。床材はクッションフロアやフローリング、タイルなのかによって変動はしますが2万円～6万円ほど必要です。
配管工事費とは、トイレに繋ぐ水の配管工事に掛かる費用です。配管工事費を算出するときには配管の長さが関係してきます。
トイレの設置場所によって費用が影響してくることを覚えておきましょう。
その他諸経費は、工事の際に出る廃材の処分費や工事車両の駐車に関わる料金、工事中の養生費などが含まれます。
諸経費の目安は全体の費用のおよそ10%です。
工事の前に確認するべきこと
ここでは工事を行う前に施主自身が確認しておくべきことを解説します。自分で確認するのが難しい場合には担当者に相談するようにしましょう。
建築確認申請とは、建築物が法や条例などに反していないかを建築主事、または指定確認検査機関に確認してもらう手続きのことです。
防火地域や準防火地域ではない区域において、増築面積が10㎡以内のときには確認申請が不要であり、トイレ増設のケースでは不要である場合が多いです。
ただし、地域的な例外があるため、自治体への確認はしておいた方がよいでしょう。
排水管を通す場所のスペースや勾配によっては、工事自体が困難な場合もあります。
また、排水管を通す場所が寝室の近くだと、水が流れる音が睡眠の妨げになることも起こりえますのでそういった影響も考慮するようにしましょう。
タンクレストイレは、水道から直接水を流す仕組みになっています。水道の水圧を利用して、より効率的に排水するように設計され節水効果もあります。
デザイン性も良く人気の高い製品ですが、設置するためには必要最低限の水圧が必要なため、地域自体の水圧が低かったり築年数の古いマンションの高層階では設置が難しい場合があります。
タンクレストイレを検討している場合は、事前に水圧チェックを実施して設置しても問題がないか確認をするようにしてください。
