トイレリフォームにかかる日数は？
リフォーム工事でよく行われる工事のひとつにトイレリフォームがあります。トイレリフォームは工事によっては1日で完了する比較的簡単な工事です。
今回は、そんなトイレリフォーム工事の種類や工事日数などについて詳しく解説していきます。
トイレ交換のみの場合
まずトイレ交換のみの場合です。トイレ交換は既存のトイレを取り外し、新しいトイレに交換する工事です。
トイレ交換は床や壁を工事することなく1日で工事が可能なため、工事費も安く抑えることが可能です。
注意すべき点として、給排水の位置が既存のトイレと新しいトイレとで違う場合が多いので、リモデルやリトイレなどと呼ばれるリフォーム専用のトイレや、追加で配管部材を用意しておく必要があります。
和式トイレは床に埋め込む形で便器が設置されているため、和式の便器を取り外し、洋式トイレ設置のために床を新たに作ったり、壁の補修などが必要となる場合があります。
さらに給排水の配管の移動、温水洗浄便座(ウォシュレット)を設置する場合は電源の確保も必要です。
このようにさまざまな工程があるため、工事日数は3日～5日程度かかります。
工事中はトイレが使用できなくなるため、仮設トイレの設置が必要な場合があります。
汲み取り式から洋式への変更は大きな工事となる場合が多いです。
汲み取り式の場合、既存のトイレが和式であれば和式からの変更と同じで洋式の場合は交換のみが可能です。
しかし、外部に汲み取り用の便槽に排水がつながっているため、外部配管のやり替え、便槽の撤去が必要です。この工事が追加されるため、工事日数が1週間程度かかる場合もあります。
和式から洋式への変更工事同様に仮設トイレの設置が必要な場合があります。
クロス張替え工事
トイレ交換などと一緒に行うこともある、クロス張替え工事についてですが、一般的なトイレの広さでは1日から2日の作業で完了します。
施工の際にはまず既存のクロスをはがし、下地の悪い箇所や凹凸がある箇所にパテ処理を行い表面を滑らかにします。パテが乾いたらクロスを張っていき作業完了です。
床材の張替え・上張り工事
トイレでよく使用する床材には、フローリングやクッションフロアがあります。
これらを新しくする場合、既存のものを撤去して新しく床材を張る「張替え工事」と既存の床材の上に新しいものを張る「上張り工事」の2種類があります。
張替え工事は2日程度、上張り工事は1日の工事日数が必要です。
トイレの増設工事
トイレリフォームには新たにトイレを増設する工事もあります。トイレの増設工事は設置場所によって施工内容が変わってきます。
増設が可能かどうか、どこに設置するのがおすすめか担当と相談しながら決めるのがおすすめです。
- 設置場所に給排水管の設置
- 照明やコンセント用の電気配線の設置
- 壁や床、天井の新設
- 天井、壁のクロス、床のクッションフロア設置
- トイレ設置
一般的に上記のような流れで工事を行います。設置場所の状況により、工事範囲が変わりますが1週間程度あれば工事は完了します。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
