トイレリフォームの工期と工事の流れ
初めてトイレリフォームを行う場合、費用や仕上がりはもちろんですが工期や工事の流れについても気になる方が多いです。本項では工事にかかる期間や当日の流れ、注意事項について解説します。
トイレリフォームの工期
一口にトイレリフォームと言っても、工事の規模によって工期は変わってきます。一般的な洋式トイレを交換する場合で以下が目安となります。
- 便座交換：30分～2時間ほど
- トイレ交換：半日
- トイレ交換+内装：1～2日
- 間取り変更を伴うリフォーム：2日～
現地の状況などによっては、業者が調査したその場で見積もりが提示され、すぐに工事できるケースもあります。ですが「タンクレストイレに変えたい」「温水洗浄便座（ウォシュレット）にしたい」「内装も張替えたい」などの希望に合わせて業者が見積りを作成し、資材や職人の手配をするため、現地調査から1～2週間後の工事になることが多いです。
トイレリフォームの流れ
ここではトイレリフォームを行う際の工事の流れについて解説をします。工程は大まかに下記の5つに分けることができます。
- 養生
- 既存撤去
- 配管工事
- 内装工事
- 新規設置
工事を行う前には床や壁・家財に傷をつけないように、トイレの室内はもちろん、搬出入の通路に保護材を取り付けます。トイレの脱着には汚水が出ることもあるので周囲を汚さないようにしっかりと養生をしてから作業をしますが、トイレマットや玄関周りの小物や靴など、邪魔になりそうなものや壊れたら困るものは自身で片づけておくと安心です。
養生が完了したら既存の便器を外します。この時、工事中に漏水しないよう水道を一時的に止めて作業を行います。
撤去後は床の一部分を解体し、給水管・排水管の接続位置を新しい便器に合わせて調整します。この工程が不要になるリモデルタイプも各メーカーから発売されています。作業が1日で完了しない場合、このタイミングで新しいトイレを仮設置し、使用できるようにすることもあります。
便器やタンクを取り外さなくては張り替えられない壁紙や床材を張替えます。ビニールクロスとクッションフロア・フロアタイルの張替えの場合は2時間～半日程度です。手すりや収納棚を新設する場合の下地補強、温水洗浄便座用の電源の新設・移設、紙巻器（ペーパーホルダー）やリモコンなどの付け直しといった大工工事や電気工事は、内装の前に施工します。
内装工事が完了したら新しい便器を設置します。給排水管を接続し、試運転をして問題がなければ養生撤去・清掃し、完了となります。
工事期間中はトイレの使用はできない
工事中は、トイレの使用ができません。自宅の周辺で借りられるところがあるかを事前に確認しておきましょう。トイレが2か所以上ある場合は2回に分けて工事することもできますが、一気に工事する場合に比べ見積り金額が上がるというデメリットもあります。花火大会で見るような仮設トイレを個人でレンタルすることも可能なので、長期の工事や事務所の工事の場合には検討しましょう。
他にも心配なことやイメージのつかないことがあれば、契約前にプロに相談しましょう。多くの業者は無料で相談や現地調査、見積もり作成を受け付けているので、気軽にお電話やメールで問い合わせられますし、TOTOやLIXILなどのメーカーのショールームへ行って案内スタッフに訊いてみるのもおすすめです。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
