トイレリフォームで手すり設置時の注意事項
日々過ごすうえで欠かせないトイレでは、座ったり立ち上がったりと、思ったよりも身体に負担がかかる動作が使われています。
怪我や介護を機に、また将来を考えてなど、ライフステージに合ったリフォームを考える方が少なくありません。
今回はトイレリフォームの内容や費用について紹介します。
手すりの形状と設置場所
手すりを設置することで重心をかけることができ、バランスが取りやすくなります。
手すりの種類は設置場所や形状によって下記のように分けることができます。
設置場所
- 壁に取り付けるタイプ
- 床に取り付けるタイプ
手すりの形状
- ハンドグリップ
- 立ち座りサポート用手すり
- 座位保持用手すり
ここではそれぞれの形状と、それに合った設置場所を紹介しますのでご自身の用途に合った手すりを選ぶ際の参考にしてください。
ハンドグリップは、とてもコンパクトなタイプの手すりです。トイレにじゅうぶんなスペースがないときでも設置することが可能です。
用途は主に立ち座りのサポートなので、ペーパーホルダーの上辺りの力が入りやすい場所に設置するのがおすすめです。
商品例
ハイロジック 木製手すり タテ・ヨコ兼用 価格：1,529円
立ち座りサポート用手すりは、Ⅼ字型手すりとも呼ばれています。ハンドグリップの用途をさらに強化した大きい手すりのイメージです。設置場所も同じくペーパーホルダーの上がおすすめです。
立ち座りサポート用手すりは、立ち座りのサポートに加え、Ⅼ字型になっていることから座っている時の姿勢を保持するサポートもしてくれます。
商品例
シロクマ どこでも手すりUタイプ L形 BR-241 価格：6,589円
座位保持用手すりは、I型手すりとも呼ばれています。主に便器に座ったとき、前方が壁になっているタイプのトイレに設置します。
前方が壁になっていないタイプのトイレでも設置することは可能ですが、少しスペースをとってしまうので、やや広めのトイレであることが条件となってしまうので注意しましょう。
座位保持用手すりは、座った目の前に手すりのサポートがあるので、座ったときにバランスをとることができます。
商品例
ユニトレンド 置楽手すり トイレ用 TAT-002T 介援隊カタログ T0890 価格：11,000円
手すりの設置には補助金や保険が適用できる
手すりの設置には、住んでいる地域によっては補助金を利用できたり、国の介護保険制度を利用できたりと暮らしに役立つ制度が存在します。
各種、条件や金額が異なるため、事前に確認することをおすすめします。
ここからは補助金と介護保険制度の内容を紹介します。
手すりの設置工事は住んでいる地域によって補助金を受け取れる制度があります。
補助金制度はリフォーム対象や支給金額、対象者が各自治体によって異なります。また、補助金を受けられない地域もあるので事前の確認が必要です。
ここでは補助金制度がある練馬区を例に挙げて、条件や金額、申請方法について紹介します。
練馬区の「自立支援住宅改修給付」制度では、練馬区在住の方で、65歳以上であり、要介護・要支援認定申請の結果が非該当の判定である方。また身体状況などに関する一定の要件を満たしている方が補助金対象者となります。
補助金限度額は20万円です。リフォームが補助金内で収まる場合の利用者負担額は1割相当となります。補助金内で収まらなかった場合は、限度額を超えた金額を利用者が負担することとなります。
申請手順
- ①ケアマネージャーまたは地域包括支援センターに相談
- ②工事内容の打合せ
- ③補助金の利用申請
- ④書類審査、審査後に決定通知書を送付
- ⑤工事着工
- ⑥事後申請、申請完了後に補助金振込
今回は練馬区の補助金申請を例に挙げて紹介しましたが、まずは一度ご自身の住んでいる自治体に相談してみることをおすすめします。
国の介護保険制度を利用する
手すりの設置工事では、国の介護保険制度を利用することが可能です。
条件としては、要介護または要支援の認定を受けている65歳以上の方で、工事を行う家は利用者が実際に住んでいる住居であることです。
さらに、この制度を利用する際には担当のケアマネージャーに理由書を作成してもらうことが必須となります。手すりの設置工事に支給される限度額は18万円です。
介護保険を利用する際の流れ
- ①各自治体から要介護の認定を受ける、ケアマネージャーに相談
- ②ケアマネージャーに手すり設置の理由書を作成してもらう
- ③各自治体の窓口にて申請手続きを行う
- ④申請が受理された後、リフォーム業者の選定と着工を開始
- ⑤工事完成後お住いの自治体に事後申請をし、補助金が支給される
注意が必要なのは、申請者となるのはケアマネージャーです。ケアマネージャーがいない場合には、地域包括支援センターに相談することをおすすめします。
厚生労働省公式ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/gaiyo/index.html
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
