ホームセンターでのトイレリフォームはおすすめ？
トイレは10年を目安に経年劣化によって修理が必要になり、近くにホームセンターがあればそのままリフォームを依頼できます。本項ではホームセンターでのトイレリフォームについて詳しく解説します。
ホームセンターに依頼するメリット
ホームセンターは全国各地に展開されており、住宅設備や工具、建材、雑貨を販売している小売店です。店舗によっては軽トラックの貸出を行っているなど急な買い物でも安心して利用できることから気軽に足を運ぶことができ、実際に商品を目で見て選定できるのもメリットとしてあげられます。ここではそのようなホームセンターでのメリットを紹介します。
- 店舗が多く気軽に足を運べる
- 実際の商品を見て選定できる
ホームセンター最大のメリットとしてはやはり全国への展開数でしょう。年々店舗数を増やしているホームセンターは2024年現在は5000店舗を超え、その中の4割ほどがリフォーム工事を請け負っています。店舗数が最も多いコメリは沖縄県を除く46都道府県に展開されており、足を運ぶのは難しくありません。
実際に家に設置が可能な製品かどうかは現地見積もりの依頼をその場でできるためストレスも少なく、便器を含めたトイレ本体の交換から便座交換やタンク内の部品交換も依頼することができます。
ホームセンターは敷地が広く、多くの商品が展示されているため商品同士の比較もしやすく、その場で商品の特徴を店員に聞いて選定することが可能です。実際に商品を見ながら選定ができるリフォーム会社やメーカーのショールームやモデルルームと比較して商品数が多く、幅広い製品が展示されていることから明確に商品が決まっていない状態であれば大きなメリットです。
また、ホームセンターや家電量販店ではリテール品と呼ばれる量販店モデルで機能を絞った安価な製品が並びます。高機能性にこだわって選定をしないのであれば商品を安く購入できるケースもあります。
ホームセンターに依頼するデメリット
ホームセンターへの依頼はメリットだけでなくデメリットも存在します。ホームセンターにトイレリフォームを依頼するかどうかはメリットだけでなくデメリットも知ったうえで自分の求める工事が可能であるかを検討しましょう。
- 工事をするのは下請けの業者である
- 施工費用は専門業者と比較するとやや高め
多くのホームセンターでは職人を抱えておらず、地域で活動する水道業者へ交換工事を依頼します。下請けの職人へ工事を依頼するため、どのような職人が来るかどうかは工事の当日までわからず、依頼時に伝えた要望が細かく伝達されていないようなケースもあります。
また、職人の多くは個人事業主として仕事を請け負っているケースが多く、ホームセンター側で保証が用意されていなければアフターサポートが乏しいことが挙げられます。職人の実績や腕にもムラがあるため施工の質という観点では水道業者やリフォーム会社に劣る可能性が高いです。
下請けの職人による施工では質以外にもデメリットがあり、これは仲介業者が入ることによる中間マージンの発生です。ホームセンターも事業としてリフォームを行うため、利益を得ています。職人に直接依頼する金額に加えてホームセンターの利益も加算されるため基本的には設置工事かかる費用は高くなります。
前述したようにリテール品のような安価なトイレを購入できることを考えても総額費用は同等かそれ以上の金額になるため少しでも安く交換をしたいのであればおすすめできません。
トイレリフォームは業者選びも重要
トイレリフォームはホームセンター以外にも水道業者や工務店、ハウスメーカーなどに依頼が可能で、それぞれ費用相場や質、サービスに差があります。自分に合った商品の選定からそれが設置可能かどうかを見分けるのは難しく、専門家の意見を取り入れて選定していくことが重要です。
また、依頼先にもそれぞれ長所と短所があるため、自分の希望のリフォームを実現してくれる業者を選ぶよう予算とも相談して選ぶようにしましょう。
トイレリフォームは補助金や助成金を利用して賢く施工！
家族の高齢化が進み、自宅のバリアフリー化を検討している人も多いでしょう。特にトイレの介護が必要になると働きに出ることに制限がかかりかねません。
高齢者が自宅で快適に過ごすためにトイレのバリアフリーリフォームはとても重要な課題ですが、リフォームには大きな費用が掛かってしまうので簡単には決断できません。
そこで、トイレのバリアフリーリフォームで利用できる国や自治体からの補助金や助成金を紹介します。補助金や助成金が受けられる条件は自治体によっても異なるので、自分に合った制度を調べてみましょう。
補助金や助成金はどういう工事でつかえる？
補助金や助成金は環境に優しい節水型のトイレや、介護のためのバリアフリーリフォームで利用できます。
ここではその2つのケースについて詳しく解説をします。
国土交通省が行っている「こどもみらい住宅支援事業」では省エネリフォームを行う際に補助金を利用できます。
トイレリフォームでは節水型トイレを設置することで、水資源の確保に貢献すること、環境負荷を軽減することにつながるため対象工事として認定されています。
節水型トイレは、大4,8L以下、小3,8L以下、シャワー0,8L以下、その他、自治体によって定められた性能のものが対象で、申請方法は各自治体の窓口で行います。
こどもみらい住宅支援事業では東京都で最大8万円、大阪府で最大5万円の助成金が受けられます。
バリアフリー工事を行う際には地方自治体の助成制度などが受けられます。
支給額は、20万円を上限として工事費用の最大9割を受け取ることができます。
申請期限は工事完了後3ヶ月以内が申請期限の物が多いので注意しましょう。
自治体によってはバリアフリー工事を対象とした補助金制度がない地方もあるので自宅のある地方自治体の公式ホームページを確認しておきましょう。
和式トイレ、汲み取り式トイレから洋式トイレへの変更も多くの地方自治体で助成制度を行なっています。
水洗化支援、水洗化奨励は水洗工事に関するアドバイスや情報を提供し、洋式トイレ変更への工事費用の一部を助成金で補助してくれます。
助成金が受けられる条件は以下になります。
- 所得制限を満たしていること
- 地方自治体に住民登録していること
- 工事を行う住宅に移住していること
- 申請者が60歳以上の高齢であること
また、工事の内容は以下になります。
- 和式便器から洋式トイレに変更する事
- 汲み取り式から水洗トイレに変更する事
費用は参考として以下になります。
- トイレ本体：5万円～30万円
- 工費：10万円～30万円
また補助金がない地方自治体もありますので住まいの地方自治体にお問い合わせください。
介護保険が利用できるケースも
「要支援認定、要介護認定を受けていること」という条件を満たせば、トイレのバリアフリーリフォームで介護保険が使用できることがあります。
介護保険が使用するには、国が定めた要支援1～2、要介護1～5の認定が必要です。
介護保険の対象となるリフォーム工事は以下になります。
- ・段差の解消
- ・手すりの取り付け
- ・洋式トイレへの交換
- ・滑りにくい床材への交換
- ・引き戸への扉の取り換え
また、地方自治体によっては以下のような基準を満たしている必要があります。
- 介護保険の限度額以内で収まっている工事である事
- 工事を行う地方自治体に住民票がある事
- 工事完了後、被保険者が安全に使用できる状態である事
詳しくはお住まいの地方自治体のホームページに記載がありますので内容を確認し、問い合わせてみることをおすすめします。
補助金がなくても安く施工はできる？
補助金や助成金が受けられなかった場合でも安く施工できる方法を紹介します。
- ・リフォーム業者の閑散期に施工する
- ・自分でDIY施工する
- ・業者を選ぶときは相見積もりを行う
- ・節水型トイレを選ぶ
リフォーム業者にも忙しい時期と、暇がある時期がありますので、値引き交渉がしやすい暇な時期を練るのがおすすめです。
大掛かりな工事ではなく、簡単そうな工事であれば、自分で施工すると費用を抑えることが出来ます。
YouTubeなどのSNSで色々なレクチャー動画がありますのでホームセンターで材料を揃えて施工するのも良いと思います。
施工業者を選ぶときは、複数の業者に見積もりをお願いし、内容を比較する事が肝心です。
そうすることで工費、サービスの交渉がとてもしやすくなります。
節水型のトイレは従来のトイレと比べてとてもランニングコストを抑えることが出来ます。
従来のトイレが、水道代、下水道代を合わせて年間約3万円に対して、節水型のトイレなら年間約1万円と約3分の1に抑えることが出来ます。
月に換算すると、1,666円お得という事になります。
初期費用は掛かりますが、長い目で見るとメリットがあるでしょう。
