トイレのリフォームはどこに頼むべき？
トイレのリフォームはさまざまな業者に依頼できるので、何処に頼めば良いか迷ってしまいます。各業者のメリット・デメリットを知ることで自分に最適な業者を選ぶことができるでしょう。
トイレリフォームを受け付けている業種
トイレのリフォーム工事を受け付けている業種は大きく分けると以下の5つです。
- 家電量販店
- ホームセンター
- 水道業者
- 工務店
- リフォーム会社
各業種の特徴とメリット・デメリットについて以下で詳しく解説します。
近年、大手家電量販店では家電を販売するだけではなく、リフォーム業務も実施しています。家電量販店では店内でトイレを展示しているところが多いです。工事前に現物を確認できるのは大きなメリットと言えるでしょう。
一方でリフォーム工事は外部に委託するので、施工事例などを確認しづらいのはデメリットです。
日用品やDIY用の木材など多岐に渡る商品を販売しているホームセンターでもリフォーム工事を実施するところが増えてきました。
ホームセンターでリフォーム工事を依頼すると、商品を安価で購入できることが多いです。費用を抑えられるのは大きなメリットと言えるでしょう。
ホームセンターが扱っている商品はリテール向けと呼ばれる製品です。リテール向けとは量販店向けに販売されている製品で、一部の機能がない代わりに安価で販売されています。
そのため、ホームセンターで購入した製品は安価であることが多いですが、機能面で劣ることがあります。
水道業者にもリフォーム工事を請け負ってくれるところが増えてきました。水道業者は水まわりに関するプロなので、トイレについての知識は非常に豊富です。
また、リフォーム後に何かトラブルが発生しても素早く対処してもらえるといった安心感があります。
しかし、水道業者は修理が本職であるため内装工事に関しては経験の少ない業者も存在します。
そのため、水道業者へリフォームを依頼する際にはリフォームの経験が豊富であるかを確認して依頼するようにしましょう。
工務店は地域密着型の職人会社で、施工を専門としているため知識や技術が売りです。
また、相談から施工まで一貫して対応している会社が多いため、こちらの意思が伝わりやすく、きめ細かな対応をしてもらえるのがメリットです。
一方で企業規模や施工経験から取扱商品には限りがあります。
そのため、施工事例をチェックして希望通りのリフォームをしてもらえるか、事前に確認が必要なのはデメリットと言えるでしょう。
リフォーム業者は文字通りリフォームを専門に請け負っているため、5つの業種の中で自由度はもっとも高いです。さらにトイレの交換だけでなく壁紙や床材、間取り変更などの工事を一括して依頼できるのが大きなメリットです。
一括して依頼することで中間マージンを省き、安価で施工できるだけでなくこちらの要望が伝えやすくなります。
一方でリフォーム業者によって得意不得意があるのには注意が必要です。特に小さな会社の場合、内装工事の一部を下請けの提携業者へ依頼することも少なくなく、その場合は費用面でのメリットが失われます。
そのため、施工を依頼する際には自社施工であるのかを聞いておくとよいでしょう。
トイレのリフォーム業者の選び方
5つのトイレリフォーム業者はそれぞれメリット・デメリットがあります。自分がどのようなリフォームをしたいかによってリフォーム業者を選択すると良いでしょう。
トイレ本体だけの交換を考えており、とにかく安くトイレを交換したいと考えている方は水道業者がおすすめです。
水道業者は施工経験が豊富で、トイレの設備に関する知識を持っているため安心して依頼ができます。交換技術も高く自社で仕入れから施工まで行うことで費用を抑えてリフォームができます。
細かいところまで相談しながらリフォームしたい方は工務店がおすすめです。
工務店は相談から工事まで同じ人が進めてくれるので、こちらの要望を工事する本人に直接伝えられます。
トイレ全体の工事を考えている方はリフォーム業者がおすすめです。
リフォーム業者は提案力に優れる営業担当とそれを実現するプロの職人がいるため要望通りに施工する能力が高いです。
トイレリフォームの目安は築何年？
日常生活で必要不可欠なトイレですが長年使い続けていると劣化し、場合によっては突然故障して使えなくなってしまうこともあります。そこで、トイレの故障を防ぎ快適に使うためには、早めのリフォームが重要です。
ここでは、トイレは築何年を目安にリフォームすればよいのか紹介するとともに、交換を検討するべき症状やおすすめのトイレについて解説します。
トイレリフォームは築10年を目安に検討
結論から言うと、トイレのリフォームは築10年を目安に検討するべきと言えます。
理由としては、便器自体は100年もつほどの耐久性があるものの、便器以外のタンク内部の部品等の寿命が10年程度であるためです。
また、LIXILのEAシリーズなどの温水洗浄便座は、電化製品であるためさらに寿命が短く、使用頻度にもよりますが5年～10年と言われています。
どういうときに交換を検討すべき？
トイレのタンク内の部品の寿命は約10年であることはわかりましたが、具体的にはどのタイミングでリフォームを検討するべきなのでしょうか？
ここでは、トイレのリフォーム工事を検討するべきタイミングを4つご紹介します。
本項目で紹介する症状が自宅のトイレで見受けられる場合は、完全に使えなくなってしまう前にリフォームを検討しましょう。
トイレの部品や便器が故障している場合はなるべく早めのリフォームをおすすめします。
トイレが故障した際の対処法としては部品交換と全交換の2パターンが考えられますが、それぞれメリットとデメリットがあるため、状況に応じてベストな選択をしましょう。
一般的に部品交換は安価で済むためあまり年数が経っていないトイレにおすすめですが、便器の汚れはそのままだったり別の箇所が寿命で故障したりするデメリットがあります。
反対に、便器を全て交換する場合は費用はかかるもののトイレは新品となるため、しばらくは故障の心配がありません。
頻繁にトイレのつまりや水漏れなどの不具合が発生する場合はトイレの寿命が近いと言えるでしょう。
トイレがつまる原因は、部品の劣化や長年の使用で溜まった汚れによる洗浄不良などが考えられ、水漏れはパッキンや配管の劣化が原因であることが多いです。
パッキンやタンク内の部品の劣化が原因で水漏れしている場合はDIYで簡単な部品交換で直る場合もありますが、便器の下から水漏れしている場合や、つまりが頻繁に発生する場合は大掛かりな工事が必要となる可能性が高いため、リフォームを検討しましょう。
二世帯同居や子どもの独立など、生活スタイルが変化した時もトイレをリフォームする時期としておすすめです。
二世帯同居の場合は、掃除のしやすさやバリアフリーを意識してのリフォームがおすすめで、除菌水が流れ自動で便器をきれいにしてくれるタンクレストイレなどを選択肢に入れましょう。
また、床も同時にリフォームする場合は汚れが落ちにくいフローリングではなく、拭くだけで簡単に汚れが落ち、価格も安価なクッションフロアもおすすめです。
キッチンなど、トイレ以外の水まわりをリフォームをする予定がある方は、トイレのリフォームも並行して行うとお得になる可能性があります。
理由としては、リフォーム会社によってはトイレとキッチン、浴室、洗面所をリフォームすると、通常よりも安くなる3点・4点セットプランがあるためです。
リフォーム会社によって料金はさまざまのため、水まわりのリフォームを検討している方は、複数の業者から見積もりを取るようにしましょう。
自宅に合ったトイレの選び方
トイレはTOTOやLIXILなど各メーカーからさまざまな種類の商品が販売されており、自宅に合ったトイレを選ぶことでより快適な生活が可能です。
本項目では、2種類のトイレについてどんな方におすすめなのかを理由とともに紹介します。
トイレの種類別の特徴やメリットが知りたい方や、自宅にどのトイレを取り付けようか迷っている方は参考にしてください。
便器とタンクが分離した分離型トイレは、本体やメンテナンスの際の費用が安いことが大きな特徴です。
分離型トイレは一体型トイレと異なり、それぞれのパーツが独立しているため、必要なものだけを組み合わせて設置できるため初期費用を抑えられます。
また、万が一故障した際も、壊れた部品だけを交換するだけで直る場合が多いため、なるべく費用を抑えたい方には分離型トイレがおすすめです。
簡単にお手入れできるトイレを設置したいなら一体型トイレやタンクレストイレがおすすめです。
一体型トイレやタンクレストイレはタンクと便器、便座が一体となっているため、パーツのつなぎ目や隙間が少なく、掃除が簡単です。
手洗いが必要な方は有無を選択できる一体型トイレを、おしゃれなトイレが好みの方は、スタイリッシュなデザインのタンクレストイレをおすすめします。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
