トイレ増設リフォームの費用相場と確認事項
親世帯、子世帯との同居するための二世帯住宅や、介護生活を見据えたとき、現状のままでは不便に感じる設備が出てくるでしょう。
トイレもリフォームが必要とされる設備の一つで、介護トイレの設置や広い場所への移設、2階への増設など、検討を要する場面は多くあります。
ここでは、トイレの増設リフォームについて解説していきます。
トイレ増設リフォームの費用相場
トイレを増設するために必要なスペースは、1畳ほどの広さが必要です。通常、押し入れやクローゼットなどが増設時のトイレとして使われます。
大体の費用感は40万円～100万円程度ですが、あくまでも目安であり、選ぶ商品や設置工事の状況によって誤差は出てきます。次に解説する費用詳細で相場感を掴んでください。
商品代はトイレ本体の代金や内装で使う壁紙などを自分で選択するため、求める性能やデザインによって変動します。
介護用のトイレや温水便座など自分の希望する商品をこの段階で選択することになります。取捨選択ができるのは商品代だけであり、他の費用は削ることができないため、十分検討して決めるようにしましょう。
一般的な洋式トイレであれば本体代として5万円～15万円ほどを見積もっておきましょう。高性能なトイレの場合50万円を超えるものもありますので必要な機能を絞るなどして決めてください。
設置費用の内訳は、トイレ本体の設置作業やトイレ内で使用される電気のコンセント設置費が主な項目です。トイレ本体の利用目的（介護用や利便性の高いもの）によって設置費も変わってきます。
設置費用は交換のみであれば2万円～4万円ほどが費用相場です。
既存トイレの解体、設置はおよそ2万円ほど。コンセント新設には家の状態にもよりますが壁内での作業が発生するため注意が必要です。
内装費は、壁紙の張替えや床の仕上げに関わる費用です。窓や電装部に装飾を施す費用も含まれます。
クロスの張替えは一般的なトイレのサイズでは2万円～3万円ほどを見ておけば問題ありません。床材はクッションフロアやフローリング、タイルなのかによって変動はしますが2万円～6万円ほど必要です。
配管工事費とは、トイレに繋ぐ水の配管工事に掛かる費用です。配管工事費を算出するときには配管の長さが関係してきます。
トイレの設置場所によって費用が影響してくることを覚えておきましょう。
その他諸経費は、工事の際に出る廃材の処分費や工事車両の駐車に関わる料金、工事中の養生費などが含まれます。
諸経費の目安は全体の費用のおよそ10%です。
工事の前に確認するべきこと
ここでは工事を行う前に施主自身が確認しておくべきことを解説します。自分で確認するのが難しい場合には担当者に相談するようにしましょう。
建築確認申請とは、建築物が法や条例などに反していないかを建築主事、または指定確認検査機関に確認してもらう手続きのことです。
防火地域や準防火地域ではない区域において、増築面積が10㎡以内のときには確認申請が不要であり、トイレ増設のケースでは不要である場合が多いです。
ただし、地域的な例外があるため、自治体への確認はしておいた方がよいでしょう。
排水管を通す場所のスペースや勾配によっては、工事自体が困難な場合もあります。
また、排水管を通す場所が寝室の近くだと、水が流れる音が睡眠の妨げになることも起こりえますのでそういった影響も考慮するようにしましょう。
タンクレストイレは、水道から直接水を流す仕組みになっています。水道の水圧を利用して、より効率的に排水するように設計され節水効果もあります。
デザイン性も良く人気の高い製品ですが、設置するためには必要最低限の水圧が必要なため、地域自体の水圧が低かったり築年数の古いマンションの高層階では設置が難しい場合があります。
タンクレストイレを検討している場合は、事前に水圧チェックを実施して設置しても問題がないか確認をするようにしてください。
トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
