トイレリフォームの見積もりはここをチェック！
トイレリフォームを検討する際、多くの家庭で直面する困りごとに「見積もりの見方」があります。しかし、見積書の見方がわからず、どの業者に依頼すれば良いのか迷ってしまうことも少なくありません。
ここでは、トイレリフォームの見積もりの内訳と見方、費用相場、そして見積もりで注意したいポイントを詳しく解説します。
見積書の項目と費用相場
トイレリフォームの見積もりには、以下のような項目が含まれます。
- 商品代、材料費
- 施工費
- 廃材処分費
- 諸経費
トイレリフォームにおける商品代とは、新しいトイレ本体や便座、タンクレストイレなどの主要設備の購入費用を指します。
たとえば、基本的な機能を持つトイレ本体の価格は5万円～10万円程度であり、高機能トイレやデザイン性に優れたモデルでは20万円を超えることも珍しくありません。
また、温水洗浄便座（ウォシュレット）の追加は、3万円～10万円程度の追加費用が見込まれます。TOTOやLIXILなどの大手メーカーをはじめ、さまざまなメーカーが存在し、価格帯にも幅があります。
材料費には、トイレの内装に使用する材料費が含まれます。これには、床材や壁紙、照明などがあり、選択する材質やデザインによって価格が大きく変動します。
床材としてよく使用されるクッションフロアは、一般的には2,000円～5,000円、壁紙も同様に幅広い価格帯があります。
施工費は、トイレの設置や内装工事、配管工事など、実際の作業にかかる人件費を含む費用です。
トイレの交換のみであれば、施工費は5万円～10万円程度が一般的ですが、床や壁の内装工事を伴う場合は、5万円ほどの追加費用が必要になることが多いです。
また、配管の移設や改修が必要な場合は、その分の追加費用が発生します。
廃材処分費は、既存のトイレや内装材を撤去した際に発生する廃材を処分するための費用です。
この費用は工事の規模や撤去する材料の量によって異なり、一般的には5,000円程度が見込まれます。
特に大規模なリフォームや、撤去する設備の量が多い場合は、廃材処分費が1万円を超えるなど高額になるケースもあります。
諸経費には、リフォーム工事を進める上で必要となるさまざまな付随費用が含まれます。これには、設計費、管理費、輸送費、そして場合によっては現地調査費などが含まれることがあります。
諸経費は工事全体の費用の中で約1割ほどを占めます。
トイレリフォームの費用は、選択する設備や材料、施工の内容によって大きく変動します。リフォームを検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、それぞれの項目を比較検討することが重要です。
また、予算内で最適なリフォームを実現するためには、自分のニーズと優先順位を明確にしておくことが必要です。
見積もりで注意したいポイント
トイレリフォームの見積もりを確認する際に気をつけたいポイントとして、以下の4点を解説します。
- 一式ではなく細かく書いてあるか
- わからない項目はないか
- 担当者が丁寧に説明してくれるか
- 補助金を利用する場合は要件を満たしているか
見積書には、商品代、材料費、施工費、廃材処分費、諸経費など、トイレリフォームに必要な全ての項目が一つ一つ明確に書かれていることが理想です。
一式〇〇円と一括りにされている見積もりは、具体的にどのような作業が含まれているのかが不明瞭であり、後から追加費用が発生する可能性が捨てきれません。
作業範囲がわからない状態での依頼はトラブルに発展する可能性もあるので依頼前に明確にしておきましょう。
たとえば、内装工事や配管工事など、見落としがちな項目も細かく記載されているかを確認しましょう。細かく記載されている見積もりは、業者が透明性を持って対応している証拠であり、信頼できる業者選びの一つの指標になります。
見積書にわからない項目があれば、それはそのままにせずに必ず業者に質問しましょう。
諸経費の中に含まれる現地調査費や設計費など、具体的にどのような費用が含まれているのかを明確にすることが重要です。不明瞭な点をそのままにしておくと、後でトラブルの原因になることがあります。
たとえば見積書に「諸経費」と一括りにされている場合、その中身が具体的に何を指しているのかが不明確なまま契約を進めてしまうと、工事が始まった後に予想外の追加費用が発生する可能性があります。
また、施工費内に「必要に応じて追加」という曖昧な表現がある場合、どのような状況でどれくらいの追加費用が発生するのかを明確にしておかないと、後で想定外の高額請求に直面することも考えられます。
特定の工事項目について、なぜその工事が必要なのか、どのような方法で行われるのかが不明瞭な場合も、納得のいくリフォームができない原因となります。
わからないことを質問することで、その回答時に業者の対応を見ることもでき、業者選びの参考になります。見積もりの内容を丁寧に説明してくれる業者は信頼できる可能性が高いです。
一方で、説明が不十分な場合や、質問に対して曖昧な回答しかしない業者は注意が必要です。
良質な業者は、顧客が納得するまで丁寧に説明を行い、見積もりの各項目について詳細に解説してくれます。
また、トイレリフォームにおけるオプション選択や機能性に関するアドバイスを提供してくれることもあります。このような業者は、顧客のニーズを理解し、満足度の高いリフォームを提供する意志があると言えるでしょう。
トイレリフォームには、自治体からの補助金が利用できる場合があります。補助金を利用する場合は、工事内容や費用が補助金の要件を満たしているかを確認しましょう。
たとえば、節水型トイレへの交換を支援する補助金制度では、特定の節水性能を満たす製品を選択する必要があります。
また、補助金申請には見積書の提出が必要なケースも多く、見積書が補助金要件に合致しているかを事前に確認することが大切です。
意図したリフォームが補助金の対象外とならないように、業者と十分にコミュニケーションを取り、計画を進めましょう。
段差解消を目的としたトイレリフォーム
バリアフリーリフォームの一環でトイレの段差解消を行なう家庭も多いです。すぐに必要ない場合でも今後のことを考えて一緒に施工するのがおすすめで、ここでは段差解消リフォームのメリットやポイントを詳しく解説します。
段差解消リフォームのメリット
段差解消リフォームを行うメリットとしては主に下記の2点が挙げられます。
- 高齢者自身が安全に生活できる
- 家族の不安の種を取り除ける
段差をなくしてフラットな床にすることでつまづいて転倒する危険性を減らすことができれば日常生活で感じるストレスの軽減にも繋がります。中には段差を乗り越えることが億劫でトイレに行くことを減らすあまり体調不良につながることもあるので心理的なことを考えてもバリアフリーリフォームはおすすめです。
怪我の心配が少ないというのは同居している家族にとっても安心材料で、転倒の危険を減らしておくことは家族全員の不安の種を取り除くこともできます。
段差を解消する方法
段差解消リフォームと一言でいっても家の状態や仕上がりからいろいろな方法があります。ここでは代表的な工法を2つ紹介します。
トイレには扉を設置するため、引き戸でも開き戸でも基本的には敷居が存在します。敷居をまたいで入退室を行なうのは転倒の可能性もあるため、平らにできるのであれば行っておきたい工事です。建具の枠を撤去して床を均し、開き戸であればへの字タイプの敷居へ変更することでも段差解消は可能です。
また、介護のしやすさや入退室のしやすさを考えると開き戸よりも引き戸がおすすめ。引き戸のレールであれば大きな段差を必要としません。引き戸の中には吊戸タイプのものもあり、これであれば床を完全にフラットにすることも可能です。
トイレと廊下の床の高さが異なる場合は敷居を撤去するだけではフラットにできないため、床上げ工事が必要となります。基本的には高い方の床の高さに合わせて下地を組み直して行いますが工事範囲によって費用や工期が異なるのでどのように工事を行うかは密に相談をしておきましょう。
段差解消リフォームのポイント
ここでは段差解消リフォームのポイントについて詳しく解説します。リフォーム前に意識しておくだけでより充実した施工が可能となるでしょう。
段差解消のためのリフォームは親世代の介護や老後を見据えて行なうリフォームのため今は大丈夫だからといって工事内容を決めるのではなく、今後のためにという気持ちで工事する箇所や内容を決めるのがおすすめです。
たとえば、段差解消の目的としては足腰の力が弱くなることで段差をまたぐのが辛いためです。それであれば立ち座りや移動の補助として手すりがあれば力も入りやすく、転倒防止にもなります。手すりの設置は壁の下地によって設置ができるかが決まるため大工工事が必要になることも多いです。段差解消リフォームでも大工工事を行なうため同時に施工をすれば手間も減らせ、金額的にもお得です。
建具変更に関しても同様で、開き戸の場合は開閉スペースが必要で、この部分はものを置くことができずにデッドスペースとなります。特に内開きの場合、転倒時に身体が障害物となって開けるのが困難になることもあるでしょう。
引き戸に交換するメリットとしては開閉スペースが不要なため、トイレの室内を有効活用でき、立ち座りの補助や車椅子での利用も可能となります。レバーやドアノブを回す必要がないことから小さい力で開閉もできるのでおすすめです。
