和式トイレから洋式トイレにリフォームする場合の費用と工事方法
和式トイレは徐々に洋式トイレに移り変わっていっていますが、まだまだ使用されている家が多いのも事実です。本項では和式トイレから洋式トイレへリフォームする場合の費用と工事方法を解説します。
リフォーム工事の費用相場
和式トイレから洋式トイレにリフォームを行う場合、施工内容に大きな違いはありませんが、新たに設置するトイレによって費用は変動します。和式トイレから洋式トイレに交換する場合はただ設備交換する工事とは異なり、一度床を解体し、配管工事を行うケースが多いです。買いたい、配管工事は既存の状態や床材によっても変化しますが5万円～15万円ほどを必要とします。
新たに設置するトイレや便座によっては電気工事が必要な場合もあります。この場合は電気工事士の資格を持つ職人に依頼する必要があるため注意しましょう。配線工事やコンセントの増設はおよそ1万円～2万円ほど。壁内に配線を通すため同時に壁紙の張替えを行うのがおすすめです。
費用が大きく変わるトイレ本体はメーカーや機能によっても変わりますが、組み合わせトイレの場合は5万円～10万円、一体型トイレの場合は10万円～25万円、タンクレストイレでは15万円～50万円ほどが必要です。配管工事を行う関係で個室の広さが十分であれば設置の難しい本体は少なく、比較的自由に選べるため、実際に自分に必要な機能やデザインとも相談して決めるのがおすすめです。
- 組み合わせトイレの場合：10万円～20万円
- 一体型トイレの場合：15万円～30万円
- タンクレストイレの場合：20万円～60万円
和式から洋式へリフォームする場合の工事方法
ここでは工事の内容について解説をします。和式トイレから洋式トイレにリフォームする場合の工事内容は大きく下記の5つに分けることができます。間取りや材質、必要な工事によって期間に差は出ますが、3日～5日ほどを想定しておきましょう。
工事期間中は当然トイレの使用はできません。自宅にトイレが2箇所以上あればもう一方を使用すれば問題ありませんが、1箇所しかないのであれば仮設トイレの設置を検討しましょう。工事を依頼する業者によっては仮設トイレを手配してくれる業者もいますが、あらかじめ確認しておくようにしましょう。
- 解体工事
- 配管工事
- 下地工事
- 内装工事
- 新規設置
解体工事では既存のトイレや床の解体を行います。木材でできている場合は一度解体して再度下地を組み直しますが、既存の床が在来工法やタイルの場合は解体に時間がかかります。間取りを変更する場合や新たに手すりなどを設置する場合はあわせて壁面の解体を行います。
配管工事、下地工事が終わったら内装工事を行います。基本的にトイレのサイズが変わるため床材を新しいものに変えますが、デザインや機能も考えて選択しましょう。安価なものでは洗面所などでも使用されるクッションフロアがあり、掃除もしやすく耐水性もあるのでおすすめです。廊下の床材と合わせてフラットな床にするのもおすすめで、この場合はフローリングであることが多いですが、バリアフリー工事も兼ねて採用されることが多いです。
内装工事が終わったら新しいトイレの設置を行います。先に内装をしておくことでトイレやアクセサリ類の収まりが良くなるのでこの順序で行われます。
リフォームのメリット
ここからは和式トイレから洋式トイレにリフォームするメリットについて紹介します。主なメリットは下記の3つです。
- 利便性が向上し使いやすくなる
- 節水効果による節約に期待ができる
- 衛生面の向上に期待ができる
利便性の観点でメリットを感じる方は非常に多く、和式トイレ使用時の蹲踞のような姿勢は高齢者や妊婦、ケガをしている方には負担が大きく、場合によっては姿勢を取ることが難しいでしょう。姿勢を取ることができたとしてもくつろぐことはできず、毎日使用するトイレだからこそ快適に使用したいという方が多いです。洋式トイレは椅子のように座ることができるのでリフォームによって快適になることは言うまでもありません。
機能面でも洋式トイレにリフォームすることで得られる恩恵が大きく、温水洗浄便座や脱臭といった機能を併せ持つトイレも多く、快適さだけでなく掃除の手間を減らす効果にも期待ができます。
洋式トイレは和式トイレと比較して1回の洗浄に使用する水量が少なく節水効果に期待ができます。従来の和式トイレはおよそ16Lの水を使用していましたが、最近の洋式トイレでは6Lほど、節水トイレと呼ばれるものであれば更に少なく4L以下で流すことができる製品もあります。毎日10回トイレの水を流しているとしたら年間1万円以上の節約が可能で、リフォーム費用の大部分を回収できる計算です。
トイレの種類ごとに使用水量と節約金額の目安をまとめましたのでリフォームする際にどのトイレにするか迷っている方は施工費用だけでなくこちらも参考にして選定をしてみてください。今回の計算では水道料金を0.3円/Lで計算しています。
| トイレの種類 | 使用水量 | 節約金額 |
|---|---|---|
| 組み合わせトイレ | 約5L | 約14,000円 |
| 一体型トイレ | 約5L | 約14,000円 |
| タンクレストイレ | 約4L | 約15,000円 |
最後に紹介するのは衛生面です。和式トイレよりも底が深く水が飛び散ることがない洋式トイレは周囲の床や壁が汚れる心配も少なく、臭いも広がりづらいのが特徴です。また、掃除の面でも便器の形状は掃除のしやすい形状となっていることから汚れを残す心配も少ないでしょう。凹凸が少なく掃除のしやすいトイレやフチなし便器、さらには自動洗浄機能があるなどトイレも日々進化しているため、きれいに保つという点でも洋式トイレへのリフォームは大きなメリットです。
トイレリフォームで手すり設置時の注意事項
日々過ごすうえで欠かせないトイレでは、座ったり立ち上がったりと、思ったよりも身体に負担がかかる動作が使われています。
怪我や介護を機に、また将来を考えてなど、ライフステージに合ったリフォームを考える方が少なくありません。
今回はトイレリフォームの内容や費用について紹介します。
手すりの形状と設置場所
手すりを設置することで重心をかけることができ、バランスが取りやすくなります。
手すりの種類は設置場所や形状によって下記のように分けることができます。
設置場所
- 壁に取り付けるタイプ
- 床に取り付けるタイプ
手すりの形状
- ハンドグリップ
- 立ち座りサポート用手すり
- 座位保持用手すり
ここではそれぞれの形状と、それに合った設置場所を紹介しますのでご自身の用途に合った手すりを選ぶ際の参考にしてください。
ハンドグリップは、とてもコンパクトなタイプの手すりです。トイレにじゅうぶんなスペースがないときでも設置することが可能です。
用途は主に立ち座りのサポートなので、ペーパーホルダーの上辺りの力が入りやすい場所に設置するのがおすすめです。
商品例
ハイロジック 木製手すり タテ・ヨコ兼用 価格：1,529円
立ち座りサポート用手すりは、Ⅼ字型手すりとも呼ばれています。ハンドグリップの用途をさらに強化した大きい手すりのイメージです。設置場所も同じくペーパーホルダーの上がおすすめです。
立ち座りサポート用手すりは、立ち座りのサポートに加え、Ⅼ字型になっていることから座っている時の姿勢を保持するサポートもしてくれます。
商品例
シロクマ どこでも手すりUタイプ L形 BR-241 価格：6,589円
座位保持用手すりは、I型手すりとも呼ばれています。主に便器に座ったとき、前方が壁になっているタイプのトイレに設置します。
前方が壁になっていないタイプのトイレでも設置することは可能ですが、少しスペースをとってしまうので、やや広めのトイレであることが条件となってしまうので注意しましょう。
座位保持用手すりは、座った目の前に手すりのサポートがあるので、座ったときにバランスをとることができます。
商品例
ユニトレンド 置楽手すり トイレ用 TAT-002T 介援隊カタログ T0890 価格：11,000円
手すりの設置には補助金や保険が適用できる
手すりの設置には、住んでいる地域によっては補助金を利用できたり、国の介護保険制度を利用できたりと暮らしに役立つ制度が存在します。
各種、条件や金額が異なるため、事前に確認することをおすすめします。
ここからは補助金と介護保険制度の内容を紹介します。
手すりの設置工事は住んでいる地域によって補助金を受け取れる制度があります。
補助金制度はリフォーム対象や支給金額、対象者が各自治体によって異なります。また、補助金を受けられない地域もあるので事前の確認が必要です。
ここでは補助金制度がある練馬区を例に挙げて、条件や金額、申請方法について紹介します。
練馬区の「自立支援住宅改修給付」制度では、練馬区在住の方で、65歳以上であり、要介護・要支援認定申請の結果が非該当の判定である方。また身体状況などに関する一定の要件を満たしている方が補助金対象者となります。
補助金限度額は20万円です。リフォームが補助金内で収まる場合の利用者負担額は1割相当となります。補助金内で収まらなかった場合は、限度額を超えた金額を利用者が負担することとなります。
申請手順
- ①ケアマネージャーまたは地域包括支援センターに相談
- ②工事内容の打合せ
- ③補助金の利用申請
- ④書類審査、審査後に決定通知書を送付
- ⑤工事着工
- ⑥事後申請、申請完了後に補助金振込
今回は練馬区の補助金申請を例に挙げて紹介しましたが、まずは一度ご自身の住んでいる自治体に相談してみることをおすすめします。
国の介護保険制度を利用する
手すりの設置工事では、国の介護保険制度を利用することが可能です。
条件としては、要介護または要支援の認定を受けている65歳以上の方で、工事を行う家は利用者が実際に住んでいる住居であることです。
さらに、この制度を利用する際には担当のケアマネージャーに理由書を作成してもらうことが必須となります。手すりの設置工事に支給される限度額は18万円です。
介護保険を利用する際の流れ
- ①各自治体から要介護の認定を受ける、ケアマネージャーに相談
- ②ケアマネージャーに手すり設置の理由書を作成してもらう
- ③各自治体の窓口にて申請手続きを行う
- ④申請が受理された後、リフォーム業者の選定と着工を開始
- ⑤工事完成後お住いの自治体に事後申請をし、補助金が支給される
注意が必要なのは、申請者となるのはケアマネージャーです。ケアマネージャーがいない場合には、地域包括支援センターに相談することをおすすめします。
厚生労働省公式ホームページ：https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/gaiyo/index.html
