トイレのリフォームはどこに頼むべき？
トイレのリフォームはさまざまな業者に依頼できるので、何処に頼めば良いか迷ってしまいます。各業者のメリット・デメリットを知ることで自分に最適な業者を選ぶことができるでしょう。
トイレリフォームを受け付けている業種
トイレのリフォーム工事を受け付けている業種は大きく分けると以下の5つです。
- 家電量販店
- ホームセンター
- 水道業者
- 工務店
- リフォーム会社
各業種の特徴とメリット・デメリットについて以下で詳しく解説します。
近年、大手家電量販店では家電を販売するだけではなく、リフォーム業務も実施しています。家電量販店では店内でトイレを展示しているところが多いです。工事前に現物を確認できるのは大きなメリットと言えるでしょう。
一方でリフォーム工事は外部に委託するので、施工事例などを確認しづらいのはデメリットです。
日用品やDIY用の木材など多岐に渡る商品を販売しているホームセンターでもリフォーム工事を実施するところが増えてきました。
ホームセンターでリフォーム工事を依頼すると、商品を安価で購入できることが多いです。費用を抑えられるのは大きなメリットと言えるでしょう。
ホームセンターが扱っている商品はリテール向けと呼ばれる製品です。リテール向けとは量販店向けに販売されている製品で、一部の機能がない代わりに安価で販売されています。
そのため、ホームセンターで購入した製品は安価であることが多いですが、機能面で劣ることがあります。
水道業者にもリフォーム工事を請け負ってくれるところが増えてきました。水道業者は水まわりに関するプロなので、トイレについての知識は非常に豊富です。
また、リフォーム後に何かトラブルが発生しても素早く対処してもらえるといった安心感があります。
しかし、水道業者は修理が本職であるため内装工事に関しては経験の少ない業者も存在します。
そのため、水道業者へリフォームを依頼する際にはリフォームの経験が豊富であるかを確認して依頼するようにしましょう。
工務店は地域密着型の職人会社で、施工を専門としているため知識や技術が売りです。
また、相談から施工まで一貫して対応している会社が多いため、こちらの意思が伝わりやすく、きめ細かな対応をしてもらえるのがメリットです。
一方で企業規模や施工経験から取扱商品には限りがあります。
そのため、施工事例をチェックして希望通りのリフォームをしてもらえるか、事前に確認が必要なのはデメリットと言えるでしょう。
リフォーム業者は文字通りリフォームを専門に請け負っているため、5つの業種の中で自由度はもっとも高いです。さらにトイレの交換だけでなく壁紙や床材、間取り変更などの工事を一括して依頼できるのが大きなメリットです。
一括して依頼することで中間マージンを省き、安価で施工できるだけでなくこちらの要望が伝えやすくなります。
一方でリフォーム業者によって得意不得意があるのには注意が必要です。特に小さな会社の場合、内装工事の一部を下請けの提携業者へ依頼することも少なくなく、その場合は費用面でのメリットが失われます。
そのため、施工を依頼する際には自社施工であるのかを聞いておくとよいでしょう。
トイレのリフォーム業者の選び方
5つのトイレリフォーム業者はそれぞれメリット・デメリットがあります。自分がどのようなリフォームをしたいかによってリフォーム業者を選択すると良いでしょう。
トイレ本体だけの交換を考えており、とにかく安くトイレを交換したいと考えている方は水道業者がおすすめです。
水道業者は施工経験が豊富で、トイレの設備に関する知識を持っているため安心して依頼ができます。交換技術も高く自社で仕入れから施工まで行うことで費用を抑えてリフォームができます。
細かいところまで相談しながらリフォームしたい方は工務店がおすすめです。
工務店は相談から工事まで同じ人が進めてくれるので、こちらの要望を工事する本人に直接伝えられます。
トイレ全体の工事を考えている方はリフォーム業者がおすすめです。
リフォーム業者は提案力に優れる営業担当とそれを実現するプロの職人がいるため要望通りに施工する能力が高いです。
トイレ増設リフォームの費用相場と確認事項
親世帯、子世帯との同居するための二世帯住宅や、介護生活を見据えたとき、現状のままでは不便に感じる設備が出てくるでしょう。
トイレもリフォームが必要とされる設備の一つで、介護トイレの設置や広い場所への移設、2階への増設など、検討を要する場面は多くあります。
ここでは、トイレの増設リフォームについて解説していきます。
トイレ増設リフォームの費用相場
トイレを増設するために必要なスペースは、1畳ほどの広さが必要です。通常、押し入れやクローゼットなどが増設時のトイレとして使われます。
大体の費用感は40万円～100万円程度ですが、あくまでも目安であり、選ぶ商品や設置工事の状況によって誤差は出てきます。次に解説する費用詳細で相場感を掴んでください。
商品代はトイレ本体の代金や内装で使う壁紙などを自分で選択するため、求める性能やデザインによって変動します。
介護用のトイレや温水便座など自分の希望する商品をこの段階で選択することになります。取捨選択ができるのは商品代だけであり、他の費用は削ることができないため、十分検討して決めるようにしましょう。
一般的な洋式トイレであれば本体代として5万円～15万円ほどを見積もっておきましょう。高性能なトイレの場合50万円を超えるものもありますので必要な機能を絞るなどして決めてください。
設置費用の内訳は、トイレ本体の設置作業やトイレ内で使用される電気のコンセント設置費が主な項目です。トイレ本体の利用目的（介護用や利便性の高いもの）によって設置費も変わってきます。
設置費用は交換のみであれば2万円～4万円ほどが費用相場です。
既存トイレの解体、設置はおよそ2万円ほど。コンセント新設には家の状態にもよりますが壁内での作業が発生するため注意が必要です。
内装費は、壁紙の張替えや床の仕上げに関わる費用です。窓や電装部に装飾を施す費用も含まれます。
クロスの張替えは一般的なトイレのサイズでは2万円～3万円ほどを見ておけば問題ありません。床材はクッションフロアやフローリング、タイルなのかによって変動はしますが2万円～6万円ほど必要です。
配管工事費とは、トイレに繋ぐ水の配管工事に掛かる費用です。配管工事費を算出するときには配管の長さが関係してきます。
トイレの設置場所によって費用が影響してくることを覚えておきましょう。
その他諸経費は、工事の際に出る廃材の処分費や工事車両の駐車に関わる料金、工事中の養生費などが含まれます。
諸経費の目安は全体の費用のおよそ10%です。
工事の前に確認するべきこと
ここでは工事を行う前に施主自身が確認しておくべきことを解説します。自分で確認するのが難しい場合には担当者に相談するようにしましょう。
建築確認申請とは、建築物が法や条例などに反していないかを建築主事、または指定確認検査機関に確認してもらう手続きのことです。
防火地域や準防火地域ではない区域において、増築面積が10㎡以内のときには確認申請が不要であり、トイレ増設のケースでは不要である場合が多いです。
ただし、地域的な例外があるため、自治体への確認はしておいた方がよいでしょう。
排水管を通す場所のスペースや勾配によっては、工事自体が困難な場合もあります。
また、排水管を通す場所が寝室の近くだと、水が流れる音が睡眠の妨げになることも起こりえますのでそういった影響も考慮するようにしましょう。
タンクレストイレは、水道から直接水を流す仕組みになっています。水道の水圧を利用して、より効率的に排水するように設計され節水効果もあります。
デザイン性も良く人気の高い製品ですが、設置するためには必要最低限の水圧が必要なため、地域自体の水圧が低かったり築年数の古いマンションの高層階では設置が難しい場合があります。
タンクレストイレを検討している場合は、事前に水圧チェックを実施して設置しても問題がないか確認をするようにしてください。
