トイレリフォームの目安は築何年？
日常生活で必要不可欠なトイレですが長年使い続けていると劣化し、場合によっては突然故障して使えなくなってしまうこともあります。そこで、トイレの故障を防ぎ快適に使うためには、早めのリフォームが重要です。
ここでは、トイレは築何年を目安にリフォームすればよいのか紹介するとともに、交換を検討するべき症状やおすすめのトイレについて解説します。
トイレリフォームは築10年を目安に検討
結論から言うと、トイレのリフォームは築10年を目安に検討するべきと言えます。
理由としては、便器自体は100年もつほどの耐久性があるものの、便器以外のタンク内部の部品等の寿命が10年程度であるためです。
また、LIXILのEAシリーズなどの温水洗浄便座は、電化製品であるためさらに寿命が短く、使用頻度にもよりますが5年～10年と言われています。
どういうときに交換を検討すべき？
トイレのタンク内の部品の寿命は約10年であることはわかりましたが、具体的にはどのタイミングでリフォームを検討するべきなのでしょうか？
ここでは、トイレのリフォーム工事を検討するべきタイミングを4つご紹介します。
本項目で紹介する症状が自宅のトイレで見受けられる場合は、完全に使えなくなってしまう前にリフォームを検討しましょう。
トイレの部品や便器が故障している場合はなるべく早めのリフォームをおすすめします。
トイレが故障した際の対処法としては部品交換と全交換の2パターンが考えられますが、それぞれメリットとデメリットがあるため、状況に応じてベストな選択をしましょう。
一般的に部品交換は安価で済むためあまり年数が経っていないトイレにおすすめですが、便器の汚れはそのままだったり別の箇所が寿命で故障したりするデメリットがあります。
反対に、便器を全て交換する場合は費用はかかるもののトイレは新品となるため、しばらくは故障の心配がありません。
頻繁にトイレのつまりや水漏れなどの不具合が発生する場合はトイレの寿命が近いと言えるでしょう。
トイレがつまる原因は、部品の劣化や長年の使用で溜まった汚れによる洗浄不良などが考えられ、水漏れはパッキンや配管の劣化が原因であることが多いです。
パッキンやタンク内の部品の劣化が原因で水漏れしている場合はDIYで簡単な部品交換で直る場合もありますが、便器の下から水漏れしている場合や、つまりが頻繁に発生する場合は大掛かりな工事が必要となる可能性が高いため、リフォームを検討しましょう。
二世帯同居や子どもの独立など、生活スタイルが変化した時もトイレをリフォームする時期としておすすめです。
二世帯同居の場合は、掃除のしやすさやバリアフリーを意識してのリフォームがおすすめで、除菌水が流れ自動で便器をきれいにしてくれるタンクレストイレなどを選択肢に入れましょう。
また、床も同時にリフォームする場合は汚れが落ちにくいフローリングではなく、拭くだけで簡単に汚れが落ち、価格も安価なクッションフロアもおすすめです。
キッチンなど、トイレ以外の水まわりをリフォームをする予定がある方は、トイレのリフォームも並行して行うとお得になる可能性があります。
理由としては、リフォーム会社によってはトイレとキッチン、浴室、洗面所をリフォームすると、通常よりも安くなる3点・4点セットプランがあるためです。
リフォーム会社によって料金はさまざまのため、水まわりのリフォームを検討している方は、複数の業者から見積もりを取るようにしましょう。
自宅に合ったトイレの選び方
トイレはTOTOやLIXILなど各メーカーからさまざまな種類の商品が販売されており、自宅に合ったトイレを選ぶことでより快適な生活が可能です。
本項目では、2種類のトイレについてどんな方におすすめなのかを理由とともに紹介します。
トイレの種類別の特徴やメリットが知りたい方や、自宅にどのトイレを取り付けようか迷っている方は参考にしてください。
便器とタンクが分離した分離型トイレは、本体やメンテナンスの際の費用が安いことが大きな特徴です。
分離型トイレは一体型トイレと異なり、それぞれのパーツが独立しているため、必要なものだけを組み合わせて設置できるため初期費用を抑えられます。
また、万が一故障した際も、壊れた部品だけを交換するだけで直る場合が多いため、なるべく費用を抑えたい方には分離型トイレがおすすめです。
簡単にお手入れできるトイレを設置したいなら一体型トイレやタンクレストイレがおすすめです。
一体型トイレやタンクレストイレはタンクと便器、便座が一体となっているため、パーツのつなぎ目や隙間が少なく、掃除が簡単です。
手洗いが必要な方は有無を選択できる一体型トイレを、おしゃれなトイレが好みの方は、スタイリッシュなデザインのタンクレストイレをおすすめします。
トイレのバリアフリーリフォームの具体例とポイント
高齢化社会が騒がれる昨今、住居内のバリアフリーリフォームを考える方も多いです。トイレは毎日使用するものなので優先度が高く施工方法もさまざま。本項ではトイレのバリアフリーリフォームについて解説します。
バリアフリーリフォームの具体例
トイレのバリアフリーリフォームは、今ある設備や機能によって工事内容が変わります。ここではリフォームする箇所やバリアフリー化する部分について具体的に解説します。
- スペースの拡張
- 段差のない床
- 手すりの設置
- 滑りにくい、掃除しやすい床
- 多機能トイレ
- 寝室の近くへの増設、移設
トイレ内のスペースが確保されていないと身体の移動が窮屈になり、方向転換も困難です。介護を行う際にも介護者が室内に入ってサポートをする必要がありますが、スペースが満足にないとそれすらも難しくなります。また、車椅子を使用する場合には車椅子が室内に入るスペースはもちろん、出入り口を通過できるかも問題でしょう。建具が開き戸の場合扉の開閉に必要なスペースも確保しなければならないため、建具を替えるのであれば引き戸にするのがおすすめです。
トイレのスペース拡張工事は周辺に拡張するスペースがあることは前提となりますが一度壁を解体し、新たに壁を作ります。拡張工事はおよそ15万円～30万円が相場で、扉を引き戸に交換する工事では4万円～10万円ほどを想定しておきましょう。
段差や敷居は転倒のリスクがあり、杖をついての歩行や車いすでの生活には不向きです。バリアフリーリフォームによって、段差のない床やスロープを設置することで転倒のリスクを軽減できます。
段差のない床へのバリアフリーリフォームの費用はだいたい5万円～10万円です。簡易的な方法としてスロープを設置するのも有効で、この場合の設置についてはサイズにもよりますが、1,000円～4,000円程度と簡単に設置ができます。
トイレ内への手すりの設置は、動線確保のために有効です。手すりを設置することで便座への立ち座りに力が入り、転倒防止にもつながります。手すりにはL字型やI字形、波状など種類も豊富で、滑りにくさや力の入りやすさなど用途や場所に合わせて設置します。
手すり設置の相場は工事費と合わせて1万円～10万円です。設置する壁に十分な下地がなければ設置することができないため、状態によっては下地補強工事などが必要になります。設置の際には必ず大工など専門知識を持つ職人に相談しましょう。
トイレリフォームではトイレ内の床を滑りにくい床にしたり、掃除しやすい床へ張替えるリフォームも可能です。たとえば素材の柔らかいクッションフロアにすることで衝撃を吸収し、より安全性を高めることができます。クッションフロアの張替えや上張りを行う場合はおよそ1万円～2万円ほどで完了します。
トイレの交換を考えている場合は多機能トイレと呼ばれる機能が豊富なトイレがおすすめです。多機能トイレの機能としては人感センサーを用いた自動開閉式の便座や温水洗浄便座など高齢者や身体の不自由な方には便利な機能が多く搭載されています。
また、レバー式ではなくリモコンタイプにすることで立ち座りの動きも軽減でき、快適に使用できるでしょう。多機能トイレは求める機能によって値段が大きく変わりますが、本体代のみで10万円～40万円ほどを見積もっておきましょう。
寝室の近くの部屋にトイレを増設したり、ベッドの横に移設をするといった工事が必要なケースも存在します。これは移動が困難な高齢者や要介護者のために行うことが多く、トイレに行くストレスを軽減する役割もあります。
この工事では配管を設置できる部屋なのかを考える必要があるため安易に行える工事ではありませんが、PanasonicのアラウーノVにある圧送タイプのようなトイレの開発も進んでおり、本来設置が難しかった場所でも設置ができるようになってきました。費用は工事規模で変わりますが30万円以上を想定しておきましょう。
バリアフリーリフォームのポイント
ここまではバリアフリーリフォームの具体例を紹介しましたが、トイレだけでもたくさんの施工方法があることがわかります。ここでは実際にバリアフリーリフォームを行うにあたって気をつけるべきポイントや知っておくべきことを紹介します。
バリアフリーリフォームを考えるのであれば現在使いやすい状態にすることだけでなく将来を見据え、10年後、15年後先を見据えた工事プランを考えておくことが重要です。
たとえば、今は少し足が不自由ではあるものの自力での歩行は可能な状態だとしても、10年後には車椅子生活を余儀なくされるかもしれません。また、今は元気であっても年齢とともに筋力は必ず低下するため、現在普通にできていたことが数年後にはできなくなる可能性もあります。
そのため今の状態に合わせたバリアフリーリフォームだけを検討するのではなく、将来のために車いすでも移動しやすいスペースを確保しておいたり、追加の工事を段階的にできるような工事プランを練ることで、耐用年数によるトイレや内装の劣化などにも対応できる失敗しないリフォームになります。
トイレのバリアフリーリフォームでは介護保険を適用して行うことも可能です。介護保険が適用されるケースには利用する被保険者が、要支援や要介護の認定をお住まいの自治体から受けている必要があります。要支援や要介護には段階があり、要支援1～2、要介護1～5と数字が大きくなるほど手厚い支援が受けられます。住んでいる地域の情報については役所や地域包括支援センター、ケアマネージャーにご確認ください。
介護保険を利用することで施工金額の最大9割の補助を受けることができます。1割の負担で介護リフォームを行えるためお得な制度ではありますが、事前に申請を行う点や申請書類など注意すべきことが多いので担当のケアマネージャーに相談してすすめるようにしましょう。
