生命保険の見直しや相談が必要かどうか知りたい！損しないためには？

加入している生命保険を数十年間ほったらかしにしている…という人はいませんか？結婚や出産などをきっかけに、「もっといい生命保険がないかな？」などと迷っている人も多いでしょう。

昔契約した生命保険のままでは、余計な保険料を支払っていたり、本当に備えておきたいリスクに対応できなかったりする可能性があります。そうならないためには、ライフイベントや契約者の年齢に応じた、生命保険の見直しが欠かせません。

そこでこの記事では、生命保険を見直すメリット、どのようなタイミングで見直すべきか、見直しでチェックしておきたい4つの重要ポイント、年代別の見直しのコツ、ファイナンシャル・プランナー（FP）の活用などを解説します。

自分や家族にぴったりの生命保険選びに役立ててください。

生命保険の見直しは必要不可欠！

長い期間加入し続ける生命保険は、一度契約したらずっと万一のリスクに備えられているように感じます。しかし、実は生命保険はライフステージに合わせて見直すことが大切です。特別問題を感じていない場合でも、できればファイナンシャル・プランナー（FP）などの専門家に相談したほうがよいでしょう。

生命保険を見直すと、今本当に必要な保障をもしものときに受けられるようになります。また、余計な保険料を減らして家計が楽になる場合があります。

生命保険を見直すメリット

「就職や結婚などのライフイベントがあったときは生命保険を見直したほうがよい」「できればFPなど専門家に相談したほうがよい」言われますが、それはなぜなのでしょうか。

即効性のあるメリットとしては、月々の保険料を減らせる可能性があることです。例えば、子どもが大学を卒業した場合に、教育費の保障のために契約していた保険をなくせば、保険料の負担を減らせます。

また、万一のときに手厚くしておきたい保障を更新できるのも、見直しのメリットです。例えば、若いころは病気のリスクは少ないため、事故やケガなどに備えるのが一般的です。また、シニアになれば、自分が要介護になるリスクに備えたいかもしれません。このように保険は、一度契約したら終わりではなく、今の状況に合わせて選び直すべきです。

生命保険を見直すタイミング

ここからは、具体的にどのようなタイミングで生命保険の見直しをしたほうがよいのか、7つのライフイベントに分けて解説します。もちろん、ここで紹介する内容以外にも、収入やライフスタイルなどが大きく変わったときは、生命保険の見直しをおすすめします。

就職

新社会人になったら、自分で保険料を支払えるようになるため、万一の備えも自分でしたいところです。若いうちに生命保険に加入すると、保険料も安く抑えられるメリットもあります。無理のない予算で加入できるような医療保険や、小額の死亡保険に入りましょう。

また、転職によって給与が上がったり、健康保険の種類が変わったりした場合も、生命保険を見直すべきタイミングです。例えば、会社員から自営業に転身した場合は、健康保険と厚生年金保険から、国民健康保険と国民年金に変わります。保障が少なくなるぶん、生命保険でリスクを減らすことが考えられるでしょう。

結婚

結婚によって守るべき家族が増えたときも、生命保険の見直しのタイミングです。この場合は、配偶者の状態によって、見直し方が大きく変わります。

配偶者が働いていない、または収入が少ない場合には、一般的に死亡保険への加入を検討します。この場合、世帯主の収入や預貯金の額にもよりますが、2,000万～3,000万円程度の死亡保険に加入するケースが多いようです。

一方、配偶者が働いている場合は、自分の保障を中心に考えます。具体的には入院や通院、手術になったときの費用をまかなえる医療保険や、働けなくなった際に給与のように毎月保険金を受け取れる就業不能保険の加入を検討します。ただし、配偶者が十分な収入を得ている場合は、結婚前と保障内容を大きく変えないケースもあります。

妊娠・出産

妊娠・出産を控えている場合は、生まれてくる子どもと奥さんの生活を守るためと、奥さんの不測の事態に備える2点を検討しましょう。

まず、子と奥さんの生活を守るためには、死亡保険の保障額を増やすことが考えられます。この場合は、遺族年金の見込み額で不足する生活費と教育費の20～25年分を目安にするのが一般的です。また、出産後も配偶者が働けない期間が続くので、一家の大黒柱が働けなくなるリスクに備えて就業不能保険の追加も検討します。

奥さんの不測の事態に備えるには、事前の準備が必要です。妊娠中に加入できる保険はほとんどないため、夫婦で将来のことを話し合い、前もって妻側の死亡保険、医療保険を手厚くしておきます。

住宅購入

住宅購入で住宅ローンを組んだときは、返済中に契約者に万一のことがあるリスクに備える必要があります。

通常は、住宅購入時に団体信用生命保険（団信）に加入するため、これで問題ないでしょう。団信に入っていれば、契約者が亡くなった場合に住宅ローンを支払う必要がなくなり、家もそのまま住み続けられます。

まれなケースですが、フラット35のように団信が任意加入のローンで未加入を選んだ場合は、生命保険を見直しするべきです。高額の住宅ローンが残れば、残された家族の生活が破綻してしまう恐れがあるため、死亡保障を手厚くします。

子どもの就学・進学

子どもの就学・進学が控えている場合は、親に万一のことがあった際でも十分な教育費が行き届くように生命保険の見直しを考えます。「教育費がどれぐらいかかるかわからない」という方は、下の文部科学省が調査した学校種別ごとの学習費総額を、おおまかな目安にしてください。

出典：平成30年度子供の学習費調査の結果について｜文部科学省

大学進学の場合は、国立250万円、私立400～500万円ほどプラスされます（医学部除く）。教育プランを考えたうえ、死亡保険、学資保険・こども保険などを検討しましょう。

子どものための生命保険の場合は、子どもが成長するのに合わせて保険を解約、減額するのが一般的です。例えば定期保険であれば、5年程度を目安に減額を検討すると、バランスがよくなります。

子どもの独立

子どもが独立すると、養育費や教育資金のために契約していた生命保険が不要になります。そのため、現在の保険料が少なくなるように、保険を見直すのが一般的です。

一方、子どものための保険をやめて、配偶者や自分の老後生活のための保険に移行する人もいます。ただし、この40～50代から死亡保険や医療保険などに加入すると保険料が高いため、子どものぶんの保険を減らすだけのケースが一般的です。

退職

定年退職したころには、子どもは独立しており、家族への必要保障額も少なくなっています。そのため、退職は老後生活に向けた生命保険に切り替えるよいタイミングと言えます。

例えば、お葬式やお墓代など、最小限の保障額でもかまわない場合は生命保険を大幅に減らせるはずです。退職金や貯蓄額が十分な場合は、残される家族への保障額を最小限にして、保険料を減らすことも検討できるでしょう。

また、相続財産が自宅をはじめとした不動産の場合は、終身保険に入っておき、残された家族が相続税を納めるためのお金を作る方法もあります。この場合は、生命保険だけでなく不動産や税金なども含めてベストの方法を探したほうがよいため、FPなどの専門家への相談がおすすめです。

生命保険を見直すときに考えたい4つのポイント

生命保険を見直す際の重要なチェックポイントは、

• 保険の種類
• 保険の金額（保障金額）
• 保険が有効な期間
• 保険料

の4つです。はじめに、今加入中の生命保険が、家族の現状にあったものかどうか見直しましょう。問題がある場合は、保険料を下げて更新したり、逆に保障内容を充実させて更新したり、新たな生命保険に加入したりと、複数の方法が検討できます。

保険の種類

生命保険を見直すときは、まずは目的に合った保険の種類を選ぶことが大切です。代表的な生命保険の種類をまとめたのが以下の表です。

このように生命保険といっても、さまざまな種類があるので、今の保険が適切な種類であるかどうか見直してみるとよいでしょう。

保険の金額

保険の金額（保障金額）が、配偶者や子どもにとって十分かどうかも大切な検討ポイントです。保険の金額は独身、結婚、子どもができた後などのように、ライフステージによって大きく変わります。見直しの際は、改めて貯蓄額や配偶者の働き方、子どもが独立するまでの年数などを含めてシミュレーションしてみましょう。

「一般的にいくらぐらい必要なのかわからない」という方は、「2021（令和３）年度
生命保険に関する全国実態調査」の数値がおおまかな参考になります。「世帯主が亡くなった場合に必要な生活資金」についてのアンケート結果では、年額平均327万円、平均必要年数は17.1年間、総額5,591.7万円でした。世帯主年齢別にみると、29歳以下の層が総額8,543万円と最も高く、44歳以下の層でも7,000万円超になっています。

参考：2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター

保険の期間

「終身保険にするべきか、定期にするべきか」「定期にするとしたら、その期間はどうするか」についても、生命保険の見直し時によく考えておきましょう。以下の基本的なメリット・デメリットをまず把握しておきます。

こうした一長一短を踏まえて、いくつか具体例を紹介します。

「葬儀費用、お墓代を残したい」
→終身保険、または80～90歳くらいまでの更新に対応している定期保険に加入する、など

「子どもが成長する間だけ保障を手厚くしたい」
→教育費の保障が必要な期間だけ定期保険に加入する、など

「相続税の納税用のお金を確保しておきたい」
→終身保険に加入して、亡くなった際にまとまった額を受け取る、など

さまざまな状況や家族の希望があるので、保険の期間が適切かどうか総合的に検討しておくことが大切です。

保険料

無理なく保険料を払い続けられるかどうかも大事なポイントです。日々の生活に余裕がなくなってしまっては、本末転倒になりかねません。一般的には、子どもの誕生から独立までは年々支出が増える傾向にあるので、保険に加入する際にはこの点も考えておきましょう。

また、年収からおおまかな目安を知っておくこともおすすめします。2021年の生命保険文化センターの調査によると、世帯年収に占める民間の保険料の割合は6.4%でした。例えば年収1,000万円なら年間64万円、年収500万円なら年間32万円です。これらはあくまで目安ですが、保険料が高すぎるなら見直しを検討するべきでしょう。

参考：2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター

【年代別】生命保険を見直すときのポイント

自分の年齢に応じて生命保険を見直すのもよい方法です。細かく見直す場合は5年ごと、一般的には10年ごとを目安にするとよいでしょう。ここでは20～60代まで各年代で検討したい重要ポイントを解説します。

20代

20代は重い病気にかかるリスクが低いため、手厚い医療保障や死亡保険に入る必要性は薄いと言えます。そのため、「月々の保険料の支払いが厳しい」といった悩みがある場合は、生命保険の内容を見直してみましょう。特にまだ独身の場合は、結婚したタイミングで手厚い保障のある保険を考えても遅くはありません。

20代の人におすすめなのは、所得補償保険・就業不能保険です。貯蓄額があまりない時期に交通事故やケガなどで一時的に働けなくなったときに、生活へのダメージを防いでくれます。また、「うつ病」「適応障害」といった近年増加傾向にあるメンタルヘルス不調にも対応できます。

もしお金に余裕があるなら、毎月の保険料が積み立てられていく貯蓄型の生命保険もよいでしょう。満期保険金または解約払戻金が受け取れるため、リスクを減らしながら実質的な貯金ができます。「つい無駄遣いしてしまい貯金できない」という人にもおすすめの種類です。

30代

30代はライフイベントが人生で最も多くなる年齢です。特に子どもが誕生すると、将来を考えて生命保険を充実させるのが一般的です。また、「万一の際も子どもに十分な教育を受けさせてあげたい」と考えて、学資保険・こども保険に加入する親もたくさんいます。

その反面、自分や配偶者の保険を手厚くしようとする人は少ないようです。まだ健康面で不安を感じることが少ないためでしょう。共働き夫婦の場合、当面は自分のことだけ心配すればよいため、現状維持を選ぶ人もめずらしくありません。

ただし、家系的に病気のリスクが高いと考える人や、乳がんなどの女性特有の病気に備えたい人は、医療保険、がん保険などに加入しておいたほうが安心です。また、この年代で加入しておいたほうが、保険料も安く済みます。

40代

40代は多方面のリスクに備えて、生命保険の充実を検討しなければならない年代です。実際、生命保険センターの調査によると、世帯主が40～44歳の世帯における生命保険・個人年金保険加入率は93.2%、45～49歳は94.0%と高い水準です。

この年代になると、重い病気にかかるリスクが増すため、独身の場合でも医療保険、がん保険に入る人は多くいます。また、家族のために死亡保険、所得補償保険・就業不能保険、学資保険・こども保険を追加する人が多いのも40代です。

経済的に余裕がある場合は、個人年金保険、養老保険に早くから加入して、老後に備える人もいます。ただ、40代は子どもの進学や住宅ローンの返済などがあり、経済的な余裕がない時期でもあります。日々の生活に無理が出ない範囲で、保険の見直しを検討したほうがよいでしょう。

参考：2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター

50代

50代は早ければ子どもの独立や住宅ローンの完済ができている年齢です。しかし、晩婚化が進んでいる現在では、まだ子どもの教育費や住宅ローンの返済が残っている世帯が多くあります。

それらと並行して、自身や配偶者が病気にかかるリスクが高まっていくため、医療保険や介護保険などの備えもしておきたいところです。場合によっては、親の介護がはじまったことで、自分が働けなくなることへの不安が大きくなる場合もあるでしょう。

こうした背景があり、現状の保険は維持しながら、所得補償保険・就業不能保険、医療保険、がん保険、個人年金保険、養老保険などを追加していく世帯が増えます。生命保険文化センターの2021年の調査によれば、55～59歳の生命保険・個人年金保険の世帯加入率は94.8%と年代別のトップでした。加入率トップは2012年、2015年、2018年、2021年で4回連続です。

こうした結果からもわかるように、50代で保険料を減らすのはむずかしいと言えます。唯一調整しやすいのは、子どもの成長に合わせて教育費向けの保険を減額することです。また、十分な貯蓄ができているなら、重要度の低い保険の解約も検討できるでしょう。

参考：2021（令和３）年度生命保険に関する全国実態調査｜生命保険文化センター

60代

60代は子どもが独立し、住宅ローンの支払いも終わっている年代です。また、終身タイプの医療保険の保険料が払い終っている場合もあるでしょう。会社員の場合は、退職金をもらって預貯金が大きく増えます。

そのため、60代は不要な保険を見直す時期です。具体的には、子どもや配偶者のために加入していた高額な死亡保険を減額するのが一般的です。また、現在の資産や、万一の際に子どもに面倒をみてもらえる可能性などを考えて、家族のために加入していた生命保険も見直せます。

一方、定期保険の代わりとして検討できるのが、保障が一生涯続く終身保険です。終身保険に加入しておけば、葬儀代やお墓代にでき、相続税の納税資金にもなります。生命保険金には非課税枠があり、相続人１人につき500万円まで税金がかからないのもメリットです。

終身保険を応用的に活用すれば、遺言書代わりにもなります。受取人を相続人の了承なしに指定できるため、希望の人に確実にお金を渡す手配が可能です。

生命保険の見直しが不安な人はFP相談がおすすめ

生命保険の見直しに失敗しないか不安な人は、ファイナンシャル・プランナー（FP）への相談をおすすめします。

そもそもFPとは、生命保険についての知識はもちろん、税金や住宅ローン、教育資金、年金・社会保険など、お金に関する幅広い知識を持った専門家です。相談者の悩みや希望などをヒアリングして、それを達成できるように経済的な面からプランを提案してくれます。

ただし、一口にFPと言っても、得意・不得意分野があります。生命保険について相談するなら、やはり保険業界に所属または提携しているFPがおすすめです。最新の生命保険の商品や細かな活用法をよく知っているため、保険料を節約できたり、本当に必要なリスクに備えたりできます。

注意しておきたいのは、特定の保険会社に所属するFPは、その会社の商品紹介に力を入れやすい点です。複数の保険会社の商品を比較検討したい場合は、保険相談所のように中立性が高い組織のFPに相談するとよいでしょう。または、保険分野を得意とする独立系のFPに相談する方法もあります。

以下でおすすめのFP相談サイトを2つご紹介しますので併せてご参考下さい。

保険見直しラボ

保険見直しラボの詳細を見る

みんなの生命保険アドバイザー

みんなの生命保険アドバイザーの詳細を見る

生命保険に加入している人は見直しや相談を心がけよう

生命保険は一度加入すると20～30年以上、ほったらかしにしてしまう人が多いようです。しかし、実は結婚や出産などのライフイベントや、契約者が歳をとるにつれて、生命保険を見直すべきタイミングが定期的に訪れています。

生命保険を見直せば、保険料を減らしたり、優先順位の高い保障を手厚くしたりできます。とはいえ、最適な生命保険に更新するには、今の資産や子どもの年齢など総合的に考えなければならない項目が多く、どうしたらいいのかわからない人も多いでしょう。

そのようなときに相談したいのが、お金に関すること全般に知識を持ったFPです。FPに相談すれば、保険のパンフレットに載っているような典型的なものではなく、自身や家族にぴったり合った、きめ細やかな提案を受けられます。無料のFP相談も多くありますので、気軽に相談してみてはいかがでしょうか。