変革の軌跡～NECが歩んだ125年(10) 国民機「PC-9801」誕生、栄華を極めた国産パソコンと迫るDOS/V時代

NECが1982年10月13日に発表した「PC-9801」

NECが、1982年10月13日に発表したPC-9801は、情報処理事業グループが開発した16ビットパソコンだ。

PC-8001およびPC-8801が半導体を取り扱う電子デバイス事業グループ、PC-6001が家電事業を担当する新日本電気（のちの日本電気ホームエレクトロニクス）から誕生したパソコンであったのに対して、16ビット時代を迎えて、コンピュータ事業の「本家」が、いよいよパソコン事業に乗り出してきた構図だ。

「開かれた」路線を打ち出し歴史に残る大ヒット

情報処理事業グループでは、パソコン事業の参入にあたり、2つの製品ラインを開発した。

ひとつは、1981年7月に発売したパーソナルターミナル「N5200／05」である。同製品は、オフィスコンピュータの下位機種に位置づけられ、アプリケーションソフトウェアや周辺機器を含めて、NECがすべてを開発する「閉じられた」路線の製品であった。

そしてもうひとつが、PC-8001のアーキテクチャーを継承し、互換性を維持するとともに、アプリケーションソフトウェアや周辺機器の品揃えは、サードパーティーに委ねる「開かれた」路線を打ち出した16ビットパソコンであった。それがPC-9800シリーズであり、その後、「キューハチ(98)」の愛称で親しまれることになる。

当時のニュースリリースを見ると、「パーソナルコンピュータとしては、わが国最大の640キロバイト（最大拡張時）という大容量の主記憶を備え、中央処理装置には、16ビットマイクロプロセッサーを採用した処理能力の高い製品であります」と記されていたほか、「N-BASIC、N88-BASICで書かれた数多くのプログラムをそのまま利用することができるパーソナルコンピュータであります」と位置づけた。

1982年10月13日に出されたPC-9800シリーズ発売のニュースリリース(1ページ目)

同ニュースリリース(2ページ目)
同ニュースリリース(3ページ目)

同ニュースリリース(4ページ目)
同ニュースリリース(5ページ目)

同ニュースリリース(6ページ目)
同ニュースリリース(7ページ目)

同ニュースリリース(8ページ目)
同ニュースリリース(9ページ目)

ニュースリリースにも示されていたように、PC-9800シリーズでは、国内で最も売れたパソコンであるPC-8000シリーズおよびPC-8800シリーズ向けに開発されたアプリケーションをそのまま利用できる点を特徴に掲げたが、この実現には困難を極めた。

PC-8000シリーズとの互換性を実現する16ビットに対応したBASICを開発するために、NECでは、PC-8001のBASICを開発した米マイクロソフトに開発を打診したが、開発リソースや時間的に間に合わないという理由で開発を断わられたため、NEC独自に開発することを決断。試行錯誤の末に、16ビットに対応したN88-BASICを完成させたのである。

さらにNECは、大胆な行動に打って出た。PC-9801の出荷開始の1～2カ月前に、約50社のソフトウェアメーカーに試作機を提供。サードパーティー製アプリケーションソフトの品揃えに力を注いだのである。その結果、1983年3月には200本、1984年3月には600本という圧倒的な数のソフトを取り揃え、その点では他社の追随を一切許さなかった。

初代のPC-9801は、インテルのi8086互換であるμPD8086（クロック周波数5MHz）をCPUに採用し、128KBのメモリを内蔵。カラーグラフィック表示機能も特徴のひとつだった。価格は29万8000円。オプションとしてJISの第一水準をカバーする漢字ROMが用意されていた。

年間の販売目標台数は7万台という意欲的なものであったが、発売1カ月間で受注台数は1万台を突破。発売から半年後の1983年3月には5万台に達し、好調な滑り出しをみせた。

さらに、マイクロソフトのMS-DOSをアプリケーションソフトとともにフロッピーディスクに組み込むバンドリング戦略を推進。1983年10月には、MS-DOSをバンドルし、FDD（フロッピーディスクドライブ）とJIS第一水準漢字ROMを標準搭載したPC-9801Fを発売し、さらに事業を加速。1987年3月には、PC-9800シリーズの累計出荷台数が100万台を突破したのだ。

このように、順調に事業を拡大していったNECのパソコン事業だが、実は、内部では不協和音が生まれ始めていた。

情報処理事業グループ、電子デバイス事業グループ、新日本電気という3つの部門が、それぞれにパソコンを開発、販売する体制は、守備範囲が異なることから、NECのパソコン事業全体を活性化させることにつながったものの、その一方で、組織間の対抗意識からお互いに反目しあう空気が生まれはじめ、経営層は、パソコン事業を組織的に再編する時期がきたと判断しはじめたのである。

NECは、1983年12月に、電子デバイス事業グループが担っていた8ビットパソコン事業も日本電気ホームエレクトロニクスに移管し、ホームエレクトロニクスという観点から、8ビットパソコンを定義しなおした。

この背景には、電子デバイスグループがパソコン事業を開始した理由が、半導体を売るための手段であったことが起因している。「手段が目的となるという主客転倒ではいけない。いま、電子デバイスグループがパソコン事業から手を引くのが筋だ」と、デバイス事業を率いてきた大内淳義副社長（のちに会長）が大局的な視点で判断したものだった。

それまでNECのパソコン事業を牽引してきた電子デバイスグループの手からパソコンが離れたことで、NECのパソコン事業は、PC-9800シリーズが主軸になることが明確に示されたといっていい。

その後、PC-9800シリーズは、ラップトップPCや32ビットPCの投入など、パソコン市場の拡大とともに、需要にあわせてラインアップを拡充。1989年2月には累計出荷台数が200万台を突破し、16ビットパソコン市場において、9割以上のシェアを持つという圧倒的な強さを発揮した。その存在は、「ガリバー」と比喩されたほどであった。

当時のパソコンには、メーカーごとに互換性がなく、MS-DOSもメーカーや機種ごとに用意され、国内だけで10種類以上が存在。PC-9800シリーズ用に開発されたアプリケーションソフトウェアや周辺機器は、他社のMS-DOSでは動作しないという仕組みになっていた。つまり、対応したアプリケーションソフトウェアが豊富に揃っているパソコンを、ユーザーは選択し、ソフトウェアメーカーは出荷台数が多いパソコン向けにアプリケーションソフトウェアを開発するという好循環が生まれ、それが他社を寄せつけない圧倒的なシェアの差につながっていったのだ。

その後、PC-9800シリーズの累計出荷台数は、1992年に500万台、1995年に1000万台、1998年9月には2000万台に達し、加速する形で出荷台数を増やしていった。

1980年代、すべてが98を中心にまわりはじめる

1987年3月13日、セイコーエプソン（以下、エプソン）は、98互換パソコン「PC-286シリーズ」を発表した。国内で圧倒的なシェアを持つPC-9800シリーズと互換性を実現することで、豊富なアプリケーションを利用できる環境を構築したのだ。エプソンが98互換機への参入にあたって、「ソフトが待っていた」というキャッフレーズを使ったのは、まさに的を射た表現だったといえるだろう。

エプソンのPC-286モデル0

だが、エプソンの98互換機の参入は大きな混乱のなかで始まった。

エプソンのPC-286は、Model 1からModel 4までの4製品が発表されたが、これに対してNECは、「BIOSおよびROM部分に類似点が多い」として、同年4月7日、東京地裁に、製造および販売差し止めの訴訟を起こし、著作権問題へと発展。エプソンはこれを受けて、同製品の市場投入を急遽中止し、発表した製品は一度も市場に流通しないままお蔵入りとなってしまったのだ。だが、エプソンは、まったく違うグループによって開発されたとするPC-286 Model 0を、4月24日に発表。同社幹部は、「エプソンは、著作権保護に厳しい米国でIBM互換機を発売してきた経緯がある。その実績からもシロという自信がある製品だ」と強気の姿勢を見せ、98互換機の市場投入を図った。著作権問題については、同年11月にNECとエプソンが和解。その後、エプソンは、継続的に98互換機の新製品を投入していった。当初は、年間販売目標を1万台としていたが、翌年の1988年度には、年間出荷台数が20万台にまで拡大するヒット製品となった。

エプソンの98互換機の100万台達成を記念して作られた特別モデル

また、シャープもエミュレーション方式によって98互換を実現したパソコンを発売。この頃から、PC-9800シリーズは、「国民機」と呼ばれるようになっていた。PC-9800シリーズが圧倒的なシェアを持ち、日本における標準パソコンとしての地位を確立したからこそ生まれた98互換機だったといえる。

国内パソコン市場で、常にリードしてきたNECが、初めて他社に先行を許したのがノートパソコンであった。

NECでは、ラップトップPCをさらに小型化したPCの開発計画を持っていたが、想定していた製品投入時期は1990年初めだった。しかし、1989年7月に東芝が、世界初のノートPCとなる「Dynabook J-3100 SS」を市場に投入。19万8000円という戦略的価格も加わり、大きな話題を集めたのだ。実際、その人気は高く、当初半年間の出荷台数は計画の2倍規模となる12万台に達したほどだった。PC-9800シリーズの「牙城」に、初めて噛みついたPCだったともいえる。

東芝が発売したDynabook J-3100SS

パソコンの父と呼ばれるアラン・ケイ氏のサイン入りDynabook J-3100SS。同氏

が提唱した理想のコンピュータの名称がDynabbookだった|

危機感を持ったNECは、社内に「3カ月間で対抗製品を開発せよ！」との号令をかけ、出荷日を11月24日に設定して、突貫工事での開発をスタートした。仕様検討および回路設計は8月17日から開始。開発チームの努力によって、過去に例がない短期間の開発を見事に成し遂げ、年末商戦投入前のタイミングに、予定通りに出荷してみせたのだ。

このとき、NECが用いたのが、「逆線表」という手法だ。従来は、仕様検討や回路設計、検証、部品調達、生産、出荷というように、順を追って線表が引かれるが、逆線表では出荷日が最優先の日程に位置づけられ、それにあわせて、逆流する形ですべての作業スケジュールを決定。これまでとは異なる方法で開発計画が立案された。しかも、それらの作業を、わずか約3カ月間に凝縮したのである。

PC-9801Nで採用した逆線表。3カ月間で開発を完了させた

短期間で、先行したDynabookをキャッチアップできた効果は大きかった。1989年11月に発売されたPC-9801Nは、1990年3月までの販売計画では5万台としていたが、結果としては10万台を出荷。さらに、1990年度ではPC-9800シリーズ全体の約3割を占める大ヒットモデルとなり、ノートパソコン市場での主導権はNECが握ることになったのである。

このとき、NECは、「98ノート」という名称を打ち出した。東芝のDynabookが「ブック」としたのとは一線を画すネーミングだ。これを命名したのが、当時、NECのパソコン事業を率いていた高山由氏（のちに専務取締役）だ。

「ブックは最初から情報が書き込まれている。それに対して、ノートは気軽に情報を書き込めるまっさらなもの。ユーザー自身が必要とする情報を入力して使うのがパソコン。われわれが開発した製品は、持ち運びながら、情報を書き込めるノートの名称のほうがピッタリくる」と、命名の理由を語っていた。日本では、ノートパソコンという呼び方が一般的になっている。それは、このときの高山氏の「98ノート」の命名が発端になっている。

98ノートの愛称で登場した「PC-9801N」。「ノートパソコン」という呼称を定着させるきっかけとなった

NECは、1991年7月に、C&C事業体制への移行を発表。全社員の6割が異動するという大規模な組織改革を実施した。3つの事業グループを創設し、従来の製品別のタテ型組織から、市場別のヨコ型組織へと移行するのが新体制の狙いだ。

このとき、従来の情報処理事業グループの多くが、C&Cシステム事業グループに移行したのに対して、パソコン事業は情報処理事業グループから分離し、新設のパーソナルC&C事業グループの中核事業に位置づけられた。PC-9800シリーズやN5200シリーズによるパソコン事業のほか、ワープロ、電話、FAXなどの事業も、同事業グループに統合。パーソナル分野における競争力強化を目的とした組織に位置づけられた。

パーソナルC&C事業グループによる組織再編の狙いは、パーソナル機器事業特有の事業文化を創造するとともに、顧客への訴求力を高めることを目的とし、顧客ニーズの把握および開発、生産の迅速化、デザインや販売促進における感性重視を推進。コンピュータと通信を融合した新たなパーソナル機器の市場創造や、各種パーソナル機器の販売戦略および販売チャネルの施策を統合することによる効率化の追求などであった。

新たなパーソナルC&C事業グループの設置は、PC-9800シリーズが中心となって、NECのパーソナルC&C事業を成長させるための組織改革だったといえるだろう。

迫る98包囲網、ビッグブルーのDOS/V陣営、そしてWindows 95

だが、1990年代に入ると、「98包囲網」といえる動きが顕著になりはじめた。

その先鞭をつけたのが、1991年3月11日に、日本IBMが設立したPCオープン・アーキテクチャー推進協議会（OADG）である。OADGでは、のちにDOS/Vと呼ばれるIBMの「DOSバージョンJ4.0」を採用。国際標準プラットフォームを活用した「DOS/V陣営」と呼ばれる98包囲網が誕生したのである。

実際、設立から1年半後にはOADG加盟企業は26社、推進登録企業は29社に達し、対応ソフトは約1700本、周辺機器が約500種。18社から161機種、累計15万台のOADG（DOS/V）パソコンが出荷され、日本における一大プラットフォームが完成した。

さらに、第2の矢となったのが、1992年10月1日にコンパックが発表した12万8000円のProLineaシリーズによる「コンパックショック」である。これに続くように、1993年1月21日には、デルが日本市場への本格参入を発表するとともに、9万8000円のデスクトップPCを発表。標準的なパソコンの販売価格の半額で日本市場に製品を投入した。

日本では、「国民機」と称される存在であり、まさに標準となっていたPC-9800シリーズではあるが、世界的な視点でみれば、独自のプラットフォームであることに変わりはない。まさに、日本のパソコン市場に、世界的な競争力を持った「黒船」が訪れる事態となったのだ。

そして、グローバルスタンダードの波は、PC-9800シリーズにさらに襲いかかった。

1993年5月に、マイクロソフトはWindows 3.1日本語版を発売。アーキテクチャーに依存しない環境が日本で広がりはじめたのに続き、1995年11月にはWindows95日本語版を発売。これによって、Windows向けに開発されたアプリケーションが、メーカーや機種を問わずに動作する環境が整備されることになった。NECも、こうした波には逆らえず、Windows 95が快適に動作するアーキテクチャーの構築を重視。独自性が強みになっていたPC-9800シリーズの優位性は徐々に薄れていったのだ。

また、インテルのCPUが業界標準となり、各社のパソコンに搭載され、ハードウェア面での性能格差も事実上なくなっていった。そこに海外PCメーカーが相次ぎ参入。PC-9800シリーズは、決定的な差別化が見いだせないまま、徐々にシェアを落としていくことになる。

調査会社のIDCジャパンによると、NECのシェアは1993年に49.0%と初めて50%を切り、同じく調査会社のデータクエストジャパンでは、1994年になって、NECのシェアが47.0%となり、50%を切った。2大調査会社のデータからも、NECのシェアは、1994年には過半数を切るという事実が明らかになったのだ。

こうした流れへの対抗措置として、NECでは、低価格化とマルチメディア化への対応を基本戦略に掲げ、パソコンの開発を進めていった。

コンパックショックの対抗措置として、NECは、1993年1月に、低価格路線を打ち出した98FELLOWシリーズと、Windows 3.1に対応した最適なPCとして98MATEシリーズを発表。「NECが投入するPCは単純な低価格機ではない」とし、ソフトウェアの継承性やサービス、メンテナンスの拡充を図りながら、日本語処理における他社を凌駕する処理速度の継続、国内で年間100万台以上の販売実績を背景に、機種間の部品の共通化などによる生産コストの一層の低減などにより、コストパフォーマンスの継続的な向上と、ユーザーニーズに的確に対応した製品を供給できる点を強みとして訴求した。

1993年5月26日の新聞に掲載されたPC-9800シリーズとWindows 3.1の広告。NECの関本忠弘社長と、米マイクロソフトのビル・ゲイツ会長兼CEOが登場し、両社の蜜月ぶりを示した

さらに、1995年には、パソコンの利用環境の変化を意識し、市場別の機種展開を開始。企業向けにネットワーク機能を強化したMATEシリーズ、コンシューマ向けにマルチメディア対応を進めたValueStarシリーズを発売した。ノートPCでは、世界初のTFTカラー液晶搭載の98ノートカラー、A4サイズの98ノート Lavieを発売し、98包囲網の動きに対抗してみせた。

低価格路線を打ち出した98FELLOWシリーズ

Windows 3.1に対応した最適なPCとして98MATEシリーズ

また、Windows 95以降、Windowsが標準OSとなったことを受けて、NECは1997年に、「新世界標準パソコン」と銘打ったPC98-NXシリーズを発売。これは、1997年にマイクロソフトとインテルが、将来のパソコン像として共同でまとめた「PC97／PC98システムデザイン」で示された仕様を、世界に先駆けて採用したものであり、PC-9800シリーズと、DOS/Vパソコンに代表されるPC/AT互換機に代わるグローバルスタンダードと位置づけた。PC98-NXという新たな型番を付与したことからも、NECが賭けた意気込みが伝わってくる。

PC-98NXのニュースリリースのなかでは、「デファクトスタンダード確立のリーディングカンパニーとなるための新たな挑戦として商品化するものである。次世代の世界標準にいち早く取り組むとともに、先進機能を先取りしてユーザーに提供するため、新しいパソコンのシリーズを発売する」と、PC-98NXを位置づけた。