ソニー損保が行った調査では、テレワークを理由に引っ越しをした割合はわずか3.5％だった。その一方でJob総研の調査では、新社会人のテレワークの働き方への賛成派は68.4%と、希望と現実が対象的な結果になった。
ソニー損保が行った「コロナ禍の引っ越し事情」に関する調査によると、テレワークを理由に引っ越しをした割合はわずか3.5％だった。
また、帝国バンクのテレワークの実態調査によれば、日本ではテレワークにデメリットを感じる経営者や管理職が多いとのこと。
その理由として、社内コミュニケーションの減少や、対応できる業務に限りがあるという点が上がった。
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新社会人のテレワークの満足度と賛否 (ライボ調べ)
Job総研が運営するライボの「新社会人 テレワーク実態調査」では、新社会人のテレワークに対して「満足」「やや満足」と回答した人は71.0%、テレワークの働き方への賛成派は68.4%にのぼった。
新社会人は、学生時代から新型コロナウイルスの影響でリモート授業などに慣れており、テレワークへの満足度が高いのだろうか。世代間の溝が浮き彫りになった。
コロナウイルスの影響後退が、この世代間ギャップを更に拡大させてしまうのだろうか。
