最近のiPhoneなどに搭載されている、端末内蔵型のSIM「eSIM」。最近では一部キャリアで、スマートフォンのeSIMに対応するサービスが提供されていますが、総務省はそのeSIM利用を一層促進するガイドラインを打ち出しました。eSIMのサービスが増えることで、消費者にはどのような恩恵があるのでしょうか。eSIMのメリットと課題を整理してみましょう。
端末に内蔵されたSIM、搭載スマホも増加中
最近、「eSIM」という言葉を耳にする機会が増えてきました。これは「embedded SIM」の略で、端末にあらかじめ組み込まれた内蔵型のSIMのこと。
SIMといえばICカード型というのが一般的な認識ですが、それをあらかじめスマートフォンなどの端末に内蔵してしまったのがeSIMなのです。
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eSIMは端末に内蔵されたSIMなので、SIMカードよりはるかに小さいチップ型の形状をしているものが多い
eSIMは元々、通信機能を備えた機器を多数製造する企業が、SIMの管理をしやすくするために開発されたものですが、最近ではコンシューマー向けの機器にeSIMが搭載されるケースも増えています。
その代表例の1つがアップルの「Apple Watch」で、Apple WatchのGPS+CellularモデルにはeSIMが搭載されており、専用のプランを契約することでApple Watch単体で通信することが可能となっています。
また最近では、eSIMを採用したスマートフォンも増えているようです。実際アップルの「iPhone」は2018年の「iPhone XS」シリーズ以降、グーグルの「Pixel」シリーズは2019年の「Pixel 4」シリーズ以降（日本向けモデルの場合）でeSIMを搭載、eSIMとSIMカードのデュアルSIM対応となっています。
また「Rakuten BIG s」など楽天モバイルが提供するオリジナルスマートフォンに至っては、いずれもSIMスロットがなくeSIMのみを搭載しています。
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「Rakuten Mini」など楽天モバイルオリジナルのスマートフォンは、全てeSIMのみを搭載しておりSIMスロットがない
オンラインで手続きが完結、課題は対応サービスの少なさ
では、スマートフォンにeSIMを搭載することでどのようなメリットが生まれてくるのでしょうか。最大のメリットはやはり、スマートフォン上の操作だけで通信サービスの契約・解約が可能なことでしょう。
eSIMは端末に内蔵されているため通常のSIMカードのように抜き差しはできず、契約したサービスの情報を遠隔で書き込むことにより、通信できるようにする仕組みとなっています。
それゆえ契約や解約の手続きが全てオンライン上で完結することから、SIMの配送を待つ必要なく契約してすぐ通信サービスが使えるようになりますし、解約する際もショップに行く必要がなく、長い説明を聞かされたり、引き留めに遭ったりすることもありません。
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eSIMに対応する楽天モバイルは、eSIMとeKYC（電子本人確認）の利用で契約と同時に通信が利用できるようになるとしている
一方、現状での最も大きなデメリットとなっているのは、eSIMに対応するサービス自体が少ないことです。実際、携帯大手4社のサービスを見ても、eSIMへの対応にはかなりの温度差が見られます。
eSIMに最も積極的なのは楽天モバイルで、サービス開始当初からeSIMへの対応を打ち出していますし、ソフトバンクも全てのブランドのサービスがeSIMに対応しています。ですがKDDIはオンライン専用の「povo」だけがeSIMに対応しているという状況で、NTTドコモに至っては、オンライン専用の「ahamo」も含め全てのサービスがeSIM非対応となっています。
またMVNOに関しても、コンシューマー向けにeSIM対応サービスを提供しているのはインターネットイニシアティブ（IIJ）の「IIJmio」のみという状況です。なぜなら多くのMVNOは、遠隔でeSIMの情報を書き換える「RSP」（Remote SIM Provisioning）という設備を持っておらず、eSIMのサービスを提供したくてもできないからです。
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MVNOでコンシューマー向けeSIM対応サービスを提供しているのはIIJだけ。その内容も現時点ではデータ通信のみに限られており、音声通話は利用できない
総務省の促進でサービス拡充も、利用にはリテラシーが必要
ですが2021年後半からはeSIM対応サービスが急増すると見られています。なぜなら総務省がeSIMの利用促進にとても積極的だからです。
実際総務省は、有識者会議「スイッチング円滑化タスクフォース」でeSIMの利用促進に向けた議論を進め、その報告書ではキャリアがeSIMサービスをいち早く提供することが求められているのです。8月10日にはeSIMの促進に向けた考え方や留意事項をまとめた「eSIMサービスの促進に関するガイドライン」が策定されました。キャリアはeSIM対応サービスを早期に提供する必要に迫られることとなるでしょう。
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総務省「スイッチング円滑化タスクフォース報告書(概要)」より。総務省はeSIMを円滑に乗り換えできるようにする切り札の1つと位置付け、キャリアに早期の対応を強く求めている
このガイドラインではキャリアに対し、MVNOがeSIMによるサービスを提供できるよう、RSPを開放することも求めています。無論、その開放が順調に進んだとしても、MVNO側のシステム等の準備が必要なことからすぐサービス提供開始とはいかないでしょうが、そう遠くないうちにeSIMに対応するMVNOは増えていくと考えられそうです。
そうしたことから2021年末頃には、eSIM対応サービスが少ないという課題はクリアされていくと思われますが、eSIMを利用する上ではもう1つ、非常に大きな課題が存在します。それはスマートフォン上で全ての手続きをする仕組みであるため、スマートフォンやインターネットサービスを使いこなせなければ契約も解約もできないということです。
実際eSIMの登録には、一般的にQRコードが用いられることからスマートフォンとは別にもう1台、インターネットに接続してQRコードを表示する機器が必要です。またeSIMではオンラインでの本人認証が必要なことから、カメラを使って顔や身分証明書を撮影するなどの操作も必要になってきます。
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eSIM登録の際には、一般的にキャリアが発行したQRコードをスマートフォンで読み取る必要があるのだが、QRコードを表示するため別途インターネット接続できる端末が必要になる
それに加えてeSIMであっても、SIMロックを解除しなければ他キャリアのサービスを利用することはできませんし、インターネット接続のためAPN（Access Point Name、端末からインターネットに接続するために必要な情報）や構成プロファイルのダウンロードなども求められます。eSIMの手続きはオンラインで全て完結するだけに、そうした設定や操作も自分でする必要があるワケです。
それだけに、eSIMを利用するには、通常のSIMカードを利用する以上にスマートフォンに関する詳しい知識が必要で、知識がなければ手軽に利用するのは難しいということは覚えておく必要があるでしょう。eSIM対応サービスが増えても、その恩恵を受けるのは当面スマートフォン上級者ということになりそうです。
