デル・テクノロジーズは、従業員の長期的なテレワークへの対応度を測るため、日本をはじめアジア太平洋地域7カ国で実施した調査「Remote Work Readiness (RWR) Index（テレワーク対応度指数）」の結果を公開した。

  • Remote Work Readiness (RWR) Index（テレワーク対応度指数）

    Remote Work Readiness (RWR) Index（テレワーク対応度指数）

調査対象は、日本とアジア太平洋地域（APJ：オーストラリア、インド、インドネシア、マレーシア、シンガポール、韓国）の企業・組織で働く18歳以上の7,000人以上の社会人（エッセンシャルワーカーは含まず）。日本では、国内企業・組織に勤務する18歳以上の従業員1,028人以上が回答した。

「長期的なテレワークに対応可能」と考える日本の従業員は69%。APJでは81%が可能と回答しており、日本はそれよりやや少ない数値となった。テレワークが長期化される場合の最大の懸念事項として、39%の日本の従業員は「仕事とプライベートの境界が曖昧になること」を挙げた（APJでは34%）。

「雇用主が長期的なテレワークを完全にサポートしている」と考えているか否かという質問では、APJは46%がYESと答えたが、日本の従業員は38％にとどまった。技術面でも、日本の従業員の62%は「雇用主が効果的なテレワークをサポートするためにできる限りのことをしていない」と感じていた。ただしこの項目については、APJでも50%がサポートが不十分と回答している。

人事面でのサポートに関して、「雇用主ができる限りのことをしている」と答えた日本の従業員は30％と低水準だった（APJでは40%が同様の回答）。日本の従業員は「ベストプラクティスのトレーニング不足」（日本：40%、APJ：48%）と、「アップデートされていないポリシーやガイドライン」（日本：40%、APJ：38%）を課題として挙げた。

社内リソースへのアクセスを筆頭に、望まれる技術的解決

日本の従業員が望む「技術面のサポート」の具体的な内容は、「社内リソースに確実にアクセスできるようにすること」（36％）、「生産性を向上させるデバイスやツールの提供」（36％）のほか、「適切なインターネット帯域幅」（33％）、「バーチャルコラボレーションやコミュニケーションツールの提供」（28％）といったものだった。

また、従業員が生産性向上のために独自にデバイスやツールを導入することで、所属する企業・組織のITセキュリティリスクが上がることも懸念されている（日本：24%）。そのため、雇用主に「生産性向上のためのデバイスやツールの提供」（日本：36％）および「社内リソースへのアクセスの確保」（日本：28%）を求める声もあった。

デル・テクノロジーズ 常務執行役員 クライアント・ソリューションズ統括本部 統括本部長の山田千代子氏は、「従業員は、一夜にしてテレワークに対応できる体制を整えることを求められました。そのため長期的なテレワークに懸念を抱いているとしても、不思議ではありません。幸いなことに、彼らはテレワークを継続する準備はできていますが、その一方で雇用主からの一層のサポートを望んでいます」とコメントした。

なお、調査結果はインフォグラフィックにまとめられているほか、全文も公開されている。