実際に、今回の設備を使用した授業の感想として、東京大学教育学部付属中等教育学校 後期課程副校長の冲濱真治氏は「これまでホワイトボードを用いていたものがデジタル化され、一瞬で見えることで、可能性があると感じた。現状では実証段階のため、コストの問題や小規模展開となっているが、どの学校でも使えることができるようになれば多様な可能性が見出されるのではないか」と述べた。
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東京大学教育学部付属中等教育学校 後期課程副校長の冲濱真治氏
一方で、反省点としては課題の抽出は十分ではなく、前回の授業データを次回の授業データに移行しようとしたが、小さなシートにした授業データは移行できたものの、ひとまとめにシートにした授業データが移行できなかったという。
また、同氏は「現在は授業で書いたものがデータ保存されるが、音声のデータ保存が可能になると授業研究でも大きな意味があり、多く発言する生徒が深く理解しているとは限らないため、保存できれば生徒の学びの理解につながる可能性がある」と、今後、解決すべき課題を口にした。
富士通グループでは2018年度は実証実験を行い、2019年度以降に取得した活動データなどを分析することでコミュニケーションを活性化させる現場改善技術を開発し、教育現場や業務シーンなどに広く使えるサービスを提供していく予定だ。
