電子情報技術産業協会(JEITA)は22日、2015年12月のPC国内出荷実績を発表した。2015年12月のPC出荷台数は前年同月比86.2%の82.3万台となった。このうち、デスクトップPCは18.8万台(同74.2%)、ノートPCは63.5万台(同90.5%)。
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JEITA発表資料「2015年12月パーソナルコンピュータ国内出荷実績」 |
12月のPC出荷台数
12月におけるPC出荷台数は82.3万台。このうち、デスクトップPCは前年比74.2%の18.8万台で、内訳はオールインワン(一体型)が同77.0%の53万台、単体(本体のみ)が同73.1%の13.5万台となった。ノートPCは同90.5%の63.5万台で、内訳はモバイルノートが前年比104.5%の10.1万台、A4型・その他が同88.3%の53.4万台。全出荷台数のうちノートPCが占める割合は77.2%%となった。
出荷金額は、前年比94.4%の676億円。このうちデスクトップPCは前年比79.6%の151億円、ノート型は同99.8%の525億円となった。
JEITAでは、2015年12月の国内PC出荷台数の概況について、「個人向け市場は持ち直すも、法人向けが低い水準となった」とコメントした。
第3四半期・2015年(1～12月)の概況
2015年第3四半期(10～12月)のPC出荷台数は、前年比79.3%の167万台となった。このうち、デスクトップPCは同70.9%の42万台、ノートPCは同82.5%の125万台となり、全出荷台数のうち、ノートPCが占める割合は74.8%だった。出荷金額は前年比86.8%の1,470億円。このうち、デスクトップPCは同76.9%の371億円、ノートPCは同90.8%の1,097億円となった。
また、2015暦年計(1～12月)の出荷台数は、前年比67.8%の735.5万台。このうち、デスクトップPCは同57.5%の184.7万台、ノートPCは同72.1%の550.8万台で、全出荷台数のうちノートPCが占める割合は74.9%だった。出荷金額は前年比73.3%の6,291億円となった。
JEITAでは、「旧OSサポート終了にともなう需要増の反動減が継続した」と分析している。
統計の参加企業は、アップルジャパン、NECパーソナルコンピュータ、セイコーエプソン、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、ユニットコム、レノボ・ジャパンの計9社。
