IDC Japanは9月17日、国内サーバ市場産業分野別動向を発表した。これによると、8つの産業分野(金融、製造、流通・卸・小売、通信・メディア、ITサービス、官公庁、文教、その他)において、2013年の上位3産業分野の出荷額構成比は、製造が18.9%、金融が18.7%、官公庁が14.8%となった。

国内サーバ市場 産業分野別 出荷額構成比(2013年) 資料:IDC Japan

2013年の製造の出荷額は前年比4.6%増となり、円安の効果で輸出が回復した製造がIT投資を復活させ、前年から0.6ポイントシェアが増加した。一方、金融は前年にあったメインフレームの大型更新案件が一巡したため、シェアが前年比1.8ポイント低下し、官公庁はメインフレームとx86サーバで大型の更新案件があり、前年比1.8ポイント増加したという。

産業分野別出荷台数比率では、クラウドサービスなどのインターネット関連業種が好調なITサービスが前年に続き1位の26.5%を占めた。2位は製造の20.1%、3位は通信/メディアの13.7%となった。

ITサービス、製造は前年からシェアを増やしたが、通信・メディアは更新需要が一巡したことからシェアを下げた。一方、x86サーバの出荷額はサーバ市場全体の63.1%を占め、特にITサービス、文教、通信・メディア、製造で70%以上を占めた。

国内サーバ市場 製品分野別 出荷額構成比(2013年/産業分野別)　資料:IDC Japan

IDC Japanは、「今後の国内サーバ市場では、ITサービス、製造、通信・メディアが成長セグメントと見ており、市場縮小が続く国内サーバ市場において、成長セグメントの産業分野に対する市場戦略を明確にすることが重要」と分析している。