ソーシャルメディアが原因で不採用にした経験がある担当者の割合は?

garbsは6月19日、企業の新卒採用・中途採用活動におけるソーシャルメディアの活用実態を明らかにするため実施した調査結果をまとめた「ソーシャルリクルーティング白書2012」を発表した。

同調査は、新卒採用および中途採用を行っている企業約3,000社の人事・採用関係者に対して、インターネットによるアンケートを用いて行われたもので、回答数は187社。

採用活動に利用しているソーシャルメディアを聞いたところ、すでにソーシャルメディアを採用活動に活用している企業の比率は47.6%となり、従業員規模では、500人を超える企業のほうがソーシャルメディアの活用が進んでいる結果が出たという。

ソーシャルメディア利用の目的については、従業員規模にかかわらず、企業ブランディングや採用関連情報の発信という回答が比較的高かった。これに対し、ソーシャルメディア活用の利点の1つと言われる「企業と学生・求職者の直接コミュニケーション」については、規模の小さい企業のほうが重視していることがわかった。

自社の採用と相性のよいソーシャルメディアについて聞いたところ、Facebookが圧倒的な評価を得た。これに対し利用度ではFacebookに次いで2番目だったTwitterが、相性の良さでは支持を大きく下げ、特に規模の大きい企業ではほぼ支持されていないという。

採用目的でのソーシャルメディア利用による効果については、「実感している」という企業が38.5%となった。

応募者や面接予定者のソーシャルメディアのアカウントをチェックした経験がある担当者の数は50.3%に上り、応募者のソーシャルメディアアカウントを理由に不採用にした経験がある担当者は1割程度であることがわかった。従業員規模50名以下の企業では、応募者のソーシャルメディアアカウントを理由に不採用にした割合が17.6%にまで上昇しており、比較的規模の小さい企業でこの傾向が顕著であることがわかった。