ソーシャルメディアに関するソリューション開発を行う電通の社内横断組織「電通ソーシャルメディアラボ」は10月25日、15～59歳の男女約1,000人を対象に実施したソーシャルメディアが企業ブランド・消費に与える影響に関する調査結果を発表した。

企業や商品サービスに共感をして「書き込む」「写真や動画を投稿する」「SNS を通じて人に勧める」などの積極的な情報発信をした経験のある人が、インターネット利用者の1割に満たないのに対し、インターネット利用者の27.4%がmixi の「イイネ!」ボタンやFacebookの「いいね!」ボタンを利用した経験があることがわかった。

同社は、ソーシャルボタンによって情報発信の裾野が広がり、企業の販促活動へ結び付いていることがうかがえるとしている。

ソーシャルメディア上の口コミが商品購入やサービス利用へ与える影響度を調べた結果、インターネット利用者の42%が口コミによって何らか購買に影響を受けていることがわかった。

さらに、購買に影響を与える口コミで最も影響力があるのは、上から「専門家のブログやTwitter の発言」(48%)、「知人・友人のブログ・SNS、Twitter の発言」(44%)という結果が出た。

口コミが購買に与える影響　資料:電通ソーシャルメディアラボ

購買に影響を与える口コミの種類　資料:電通ソーシャルメディアラボ

日常的にSNSを利用している人を対象に購買やブランドイメージに影響を与えたソーシャルメディア上の経験を調べた結果、約4割以上が「友人・知人が企業やブランド・商品を褒める書き込みを読んだ」経験があり、「その書き込みを読んで自身も共感」が約35%、「書き込みを読んで商品購入」が約26%となった。

一方、「友人・知人が企業やブランド・商品を批判する書き込みを読んだ経験がある」と回答した割合が約35%、さらに読んだ後にそのブランドや商品に対するイメージの悪化や、購入や利用の中止した経験がある人が約2割いることもわかった。