50歳を過ぎて定年が視野に入ってきたけれど、思うように貯蓄ができずに焦る人もいるのではないでしょうか。収入減、住宅ローンの返済、子どもの教育費の負担などが原因で、貯蓄がほとんどない人は珍しくありません。

しかし資産形成は50歳からでも十分に可能です。この記事では50代で一から資産形成をする方法・基本的な考え方について解説します。

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50代からでも資産形成をすることは可能!

50代というと定年も遠くないし、今から資産形成なんてできるのだろうか? と感じる人もいるかもしれません。しかし、50代は下記の理由から、資産形成に向いている時期と言えます。

・65歳や70歳までまだ時間があり、ある程度の長期投資もできる
・子育てがほぼ落ち着き、稼ぐための時間を確保しやすい
・住宅ローンの完済も視野に入ってくる
・若年層のときより年収が上がっている
・人生経験を重ねていて無駄な出費を避けやすい

現在は60歳で定年退職する方は徐々に減っており、年金の受け取りも通常は65歳からです。貯蓄0円であればなおさら、60歳以降も働き続けようと考えているのではないでしょうか? 65歳・70歳になるまではまだ時間があるため、長期投資をすることは可能です。

子どもも大きくなって、住宅ローン完済の目途が付いてきた方も多いでしょう。専業主婦の方も、子どもに手がかからなくなったところでアクティブに働けば、金銭的にさらに余裕ができます。

年収も20代・30代の頃よりは高いので、比較的多くの金額を資産形成に回すことができます。このように、50代は実は資産形成がしやすい年代でもあるのです。

50代で資産ゼロなら投資信託の積立が適している

個人にもよりますが、資産がまったくないということは、投資をした経験もほとんどないでしょう。若年層よりは時間が限られているので、リスクを抑えながら投資をする必要があります。

50代・投資ビギナーの方の資産形成に向いているのは投資信託の積立で、その理由は以下のとおりです

・毎月無理のない範囲で投資ができる
・分散投資ができてリスクを下げられる
・知識が多くなくても銘柄を選びやすい
・節税メリットのある制度を利用できる
・一発勝負の投資より安全性が高い

毎月コツコツ積み立てればいいので、いっぺんに多くの資金を用意する必要はありません。投資信託は株式の個別銘柄への投資などに比べると、分散投資がしやすいのでリスクを下げることも簡単です。

投資信託の積立では、つみたてNISAやiDeCoといった制度を利用しましょう。節税メリットがある上に、銘柄も金融庁が認めたものに絞られているので、初心者の方でも銘柄選びがしやすいです。

節税もできる金融制度のメリット・デメリット

つみたてNISA・iDeCoについて、それぞれの特徴やメリット・デメリットについて解説します。

つみたてNISA

投資信託の運用で得られた利益が非課税になる制度です。非課税になるのは毎年40万円まで、非課税期間は20年のため、最大800万円が非課税枠になります。

つみたてNISAは資金が必要となったときに、いつでも売却して引き出せるのもメリットです。老後の資金としてはもちろん、住宅ローンの繰り上げ返済やリフォーム費用など、まとまった支払いに使うのにも向いています。

ただしiDeCoと違い、掛金の所得控除のメリットはありません。

iDeCo

iDeCoも投資信託の積立ができ、利益が非課税になります。さらに掛金は所得控除の対象になり、受け取るときにも退職所得控除の制度を利用できるので、税制面でかなり優遇されています。

ただし60歳まで引き出せないので、近い将来に使う可能性のあるお金をiDeCoに回すのは止めておきましょう。完全に老後用の資金を準備するための制度と考えてください。

50代なら最低でも毎月5万円以上を資産形成に回したい

50代の方は老後まで時間が限られているので、毎月の給料から多めの金額を資産形成に回す必要があります。20代・30代の若年層なら毎月数千円や1万円でもいいですが、50代なら少なくとも毎月5万円以上は確保したいところです。

給料が手取り25万円とするなら、その20%に該当する金額です。今まで資産形成ができていない人は厳しいと感じるかもしれませんが、下記のような方法を使って、何とか資金を捻出しましょう。

・家賃の安い物件に引っ越す
・携帯電話の格安プランや格安SIMを利用する
・電力会社・ガス会社の乗り換え
・外食や飲みに行く回数を減らす
・自家用車を軽自動車に買い換える
・生命保険、医療保険、車の任意保険などの見直し
・副業・複業をする

毎月5万円は年間で60万円、10年積み立てれば600万円です。運用益を含めればもっと増えますので、まとまった資産になります。