人材不足が深刻化するなか、福利厚生を充実させることが、よい人材を採用し定着率を高めていくうえで重要なウェイトを占めるようになってきている。これは決して大企業に限った話ではない。福利厚生サービスを提供するベネフィット・ワンの調べでは、同社サービスを導入する13,005社(2021年9月現在)のうち、中小企業の割合は70%以上にものぼるという。規模を問わない多くの企業が、経営戦略として福利厚生に注力している状況だ。

5つのタイプ別 福利厚生サービス 選び方ガイド

ただ、福利厚生と一口に言っても、目的によって、手厚さを強めるべきサービスというのは異なる。全方位的に充実させることが理想とはいえ、限りある経営資源のなかではそれが叶わないケースがほとんどだ。企業はどのようにして、充実させるサービスに優先度をつけるべきか。先ほど登場したベネフィット・ワンは、この疑問を解消するうえで有用なガイドブックを公表している。ここでは本ガイドより一部を抜粋して紹介したい。

ベネフィット・ワン提供資料
5つのタイプ別 福利厚生サービス 選び方ガイド
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目的別に学ぶ、福利厚生サービスの選び方

福利厚生の充実を図るとき、そこにはどんな目的が存在するか。ベネフィット・ワンはガイドブックのなかで、目的に据えられることの多いテーマとして、以下の5つを挙げている。

[1] 従業員満足度を向上させたい
[2] 各従業員の生産性を底上げしたい
[3] 育児・介護を行っている従業員をサポートしたい
[4] 採用を加速させたい
[5] 「健康経営」を実現したい


ガイドブックでは、各目的に応じた「手厚さを強めるべきサービス」について、エビデンスなどを交えながら解説している。

住宅関連のサービスを手厚くする必要性

このなかの[4]をみてみよう。採用力を強化するうえで、ガイドブックでは、差別化よりもまず多くの企業が注力するサービスを手厚くすべきだと提唱。右図(クリックで拡大)にある経団連の「第63回福利厚生費調査結果報告」を引用しながら、住宅関連のサービスを手厚くする必要性を触れ、取るべきアプローチについても細かく解説している。

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以上、「5つのタイプ別 福利厚生サービス 選び方ガイド」から一部を紹介した。下のリンクからダウンロードできるガイドブックでは、[1]から[5]のすべてについて、充実させるべきサービスとそのためのアプローチを解説している。また、ベネフィット・ワンの提供する「ベネフィット・ステーション」についても紹介。このベネフィット・ステーションは、上に挙げたすべての目的に対応可能なサービスだ。福利厚生の充実を図る場合には、ぜひ同サービスを検討してみてほしい。

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