所有から利用へシフトする動きが、さまざまな領域のIT投資で加速している。このことはITインフラにおいても例外ではない。IDCは2020年に公開したレポート「ストレージ環境における『as a Service』のビジネス価値」のなかで、2024年までにデータセンターインフラストラクチャの50%以上、エッジロケーションにあるインフラストラクチャの75%が、as a Serviceモデル経由で消費・運用されることになると予測している。
同レポートではITインフラの中でも特にストレージに焦点を当て、ここへas a Serviceモデルを取り入れることのビジネス価値について論じている。本稿ではレポートから一部を抜粋して紹介したい。
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ストレージ環境における『as a Service』のビジネス価値
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STaaSを取り入れることのビジネス価値
ストレージ環境にas a Serviceを取り入れること(以下、STaaS : Storage as a Service)は、企業にどのようなビジネス価値を生むのか。これを探るべく、IDCは2019年にITバイヤー301名を対象にしてコンサンプション(従量課金)サービスで最も重要なものを尋ねた調査を実施。下の図はその結果となるが、これをみると、黄線に示される「STaaSに適したニーズ」が上位の多くを占めているのがわかる。
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同調査を踏まえてIDCは、STaaSモデルを導入することで、ストレージ使用率の予期せぬ増加や、フォークリフトアップグレード（ITインフラの刷新）に際するオーバープロビジョニング（最大容量を見越した超過導入）など、多くの企業に共通するストレージ環境の課題・問題点が軽減できると言及。企業はコストをビジネス要件に合わせて対処させることができ、ビジネスチャンス創出にあたっていっそう柔軟な対応が可能になると結論づけている。
ピュア・ストレージ「Pure-as-a-Service」の評価
レポートはIDCがピュア・ストレージの依頼を受けて作成したものとなり、ピュア・ストレージが提供するSTaaS「Pure-as-a-Service」の備える優位性についても検証がされている。
主要パブリッククラウドサービスが勢力を増すなか、ストレージベンダーが提供する「Pure-as-a-Service」はどのような価値を持つのか。IDCはレポートのなかで、「Pure-as-a-Service」が備える重要な価値として、以下の6つを挙げている。
| オーバープロビジョニングの発生を避けるための従量課金制 |
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| 貸借対照表への資産計上を避けることが可能な設計 |
| 運用経費予算からの支出が可能 |
| モニタリング、ソフトウェアアップグレード、容量拡張はピュア・ストレージとピュア・ストレージ認定パートナーが担当する |
| 真にエラスティックなストレージの利用――ビジネス要件に基づいたスケールアップ、スケールアウトが可能、スケールダウンにも対応 |
| オンプレミス、コロケーション/サービスプロバイダー施設、またはハイブリッドやパブリッククラウドアーキテクチャを問わず提供されるストレージの単一で統合されたサブスクリプション |
下のリンクよりダウンロードできる資料では、上に挙げた「重要なベネフィット」について詳細を説明するほか、STaaSの持つビジネス価値についても細かく解説している。ハイブリッドクラウドやフルクラウドの文脈で、ストレージ環境にSTaaSを取り入れようとする動きは加速していることだろう。そのプロジェクトを成功に導くためにも、ぜひ当レポートに目を通してほしい。
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