Windows XPから移行の際に検討したいデスクトップ仮想化
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現在利用している最も主要なPCのOS（※） |
2014年4月にWindows XPのサポート期限が終了するのを受けて、多くの企業ではクライアントPCのOSをWindows 7/8に移行する必要に迫られている。ノークリサーチの調査結果によると、2012年の段階で企業がクライアントOSとして採用している割合は、全体ではWindows 7が46.0%で最も高いものの、次にWindows XPが45.4%となっている。特に従業員数が50人から1000人までの中堅・中小企業になると半数以上がWindows XPを利用している（グラフ参照）。
そうした中、Windows XPからの移行に当たって、次なるクライアント環境としてぜひとも検討したいのが、デスクトップ仮想化の導入である。デスクトップ仮想化は、セキュリティ強化や生産性向上、変化への迅速な対応、ワークスタイル変革、運用コスト低減、業務の継続性など数々の経営課題を解決できるソリューションであり、企業の規模を問わず現在注目を集めている。
IDC Japanの「国内クライアント仮想化市場 2012年上半期の分析と2012年～2016年の予測アップデート(J12170106, 2012年11月)」によれば、2011年の法人向けクライアント端末の仮想化導入率は16.6%だった。そして、2016年には40.4%に達すると予測している。また国内のクライアント仮想化ソフトウェアの出荷ライセンス数も、2011年の94万2,318ライセンスに対し、2016年には227万2,344ライセンスに達する見込みだ。このように、出荷ライセンス数は5年間で3倍以上、企業における仮想化導入率も4割以上に達すると予測されている。
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（※）出典：ノークリサーチ「2012年版中堅・中小企業におけるPC環境の実態と展望レポート」
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