ハイブリッドワークが広がりを見せるなか、オフィスでも自宅でも、環境にとらわれず利用できるPCが求められるようになり、これに伴って情報システム部門のPC運用管理も煩雑化している。加えてWindows 10のサポート終了(EOS:End of Support)も2025年10月に迫っており、旧OSを使用し続けるにはセキュリティリスクがある。従業員の働き方、PCの運用管理、セキュリティという3つの視点からPCリプレイスに踏み出す企業は少なくないはずだ。本記事ではこうした現状とこの先を見据え、いま企業はどのようなPCをどういった形で調達すればいいのか、最適解を探ってみた。

Windows 10のEOSを機に選びたいPCの要件に着目

Windows 11へのリプレイス需要が高まっている昨今、まだWindows 10のEOSまで1年あるとはいえ、ギリギリのタイミングでは業者に依頼が集中してしまい結局間に合わなかった、なんてことも考えられる。もし間に合わなかった場合、2025年10月以降もWindows 10を使用する事態も想定されるだろう。しかし、AIなどの登場により高度化・巧妙化の一途を辿るサイバー攻撃に対し、PCのセキュリティ対策がより一層求められている昨今において、サポートが切れてしまっているOSを使用し続け、脆弱性などを放置した状態で業務を遂行していくリスクは計り知れない。

入れ替えが間に合わないのであれば、OSのアップデートで対応すれば良いという意見もあるかもしれない。だが、その際にはまずPCがWindows 11の要件を満たしているかの確認を行い、情報システム部門が社内のPC全てのアップデート対応を実施することになる。無償アップグレード期間が終了していればライセンスの購入も必要となり、情報システム部門の負担の増加はもちろん、コストの増加も免れないだろう。

また、ハイブリッドワークの働き方が浸透してきたこともあり、持ち運びがしやすく、耐久性があり、かつバッテリー寿命も長いモバイルPCのニーズが高まっている。ハイパフォーマンスなモバイルPCであれば、フリーアドレスやABW(Activity Based Working)などのフレキシブルなワークスタイルの推進に力を発揮するだろう。こういった背景も含め、早めにPCリプレイスに向けて始動するのが重要だといえる。

とはいえ、現在でも十分に高い情報システム部門の業務負荷がさらに高まることになっては元も子もない。新たなPC調達に際しては、働き方や業務の変化・多様化に対応できる基本性能とセキュリティの高さを併せ持つ製品を選びつつ、運用管理の負荷も減らせる方法を模索するのがベストである。

購入でもリースでもない第3の選択肢・DRSのレンタルサービス

前回2020年のWindows 7 EOSに際しては、Windows 10 PCへの全台一括入れ替えを行う企業が多かった。これはWindows 10で機能更新・セキュリティアップデートの形が大きく変更され、PC運用自体を転換する企業が多かったことが背景にある。

それに比べて現在は、導入後3・4年程度を迎えたPCからWindows 11搭載機種に順次入れ替えを進める企業が増えている。そのため、Windows 7のEOS時のように一括入れ替え集中でPCの供給自体が滞ることは考えにくい。とはいえ直前となれば業者のキッティング作業や物流に詰まりを起こすことはあり得るため、Windows 11へのリプレイス準備はやはり早めの着手が理想的といえるだろう。

そのうえで、今一度見直したいのがPCの調達スタイルだ。法人向けPCの調達方法には、大きく分けて「購入」「リース」「レンタル」がある。その中でも今回の記事ではレンタルに着目してみた。

一般的にリースとは、顧客・販売会社(またはメーカー)・リース会社の3社間契約で、顧客と販売会社で選定したPCをリース会社が代わりに購入し、その費用をリース料として顧客が支払い利用する仕組み。機種選定や、故障時の対応なども顧客自身が行うため、負担はPCの購入時と変わらない。対してレンタルは、顧客とレンタル会社の2社間契約となる。レンタル会社により異なるが、レンタル会社がPC選定から購入まで行うことも可能で、その費用をレンタル料として顧客が支払い利用するシームレスな仕組み。故障時の代替機手配や返却後のデータ消去などのオプションサービスも付帯でき、安定したPC運用の実現が可能だ。このレンタルという調達方法で注目したいのが、DRSが提供するPCLCM(PCライフサイクルマネジメント)パッケージのレンタルサービス「Assist Plus(アシストプラス)」である。

Assist PlusはPCの調達からキッティング、利用中の保守管理、利用終了時の回収、データ消去作業まで、PCのライフサイクル全体を通じて顧客のPC運用をサポートするサービスだ。DRSがあらかじめ選定したビジネス向けPCを一括調達し、顧客の要望に応じて提供するパッケージサービスとなっている。レンタルというと一般的にはビデオレンタルやレンタカーのように他社で利用した在庫を貸し回すイメージがあるかもしれないが、Assist Plusは常に顧客向けに一括購入した新品機種が提供される。

通常、企業がある程度のPC台数を一括購入する場合にはボリュームディスカウントで安価に購入できることが多いが、Assist PlusもDRSが一括調達するため、顧客は仮に1台であってもボリュームメリットの効いた価格で利用することが可能となっている。かつ、PCはDRSが一定数量を在庫保有するため、申し込めば短納期ですぐに使えるところも強みといえる。また保守もニーズに応じて、「代替機との交換」か「出張修理」を契約時に選択できる。加えてPCLCMサービスとして、あらかじめ打ち合わせた内容でキッティングを施したうえで納入されるキッティングサービスや、IT資産管理サービスなどもレンタル料に含める形で利用が可能だ。

  • 図版

さらにファイナンス面でのメリットも大きい。会計処理上の区分でいえば、一般的なリースは契約期間外の解約が不可能なファイナンスリースに該当する。対してAssist Plusによるレンタルは、契約期間を自由に設定でき解約も可能なオペレーティングリースの位置づけになる。このため、賃貸借処理により会計処理の簡素化を実現できる点もポイントだ※1。契約期間は1~5年で、月単位の延長など自在に設定できる一方、契約期間満了前に解約したい場合もリースと比べ少ない解約料で済むようになっている。企業のイベントに応じて柔軟な対応ができるのも大きな魅力といえるだろう。 ※1会計処理については企業により異なる場合がございます。

HPのPCが多様なワークスタイルの時代にマッチする

このAssist Plusで提供されるPCの中で、冒頭のハイブリッドワークやセキュリティなどの観点からとくに注目したいのが、日本HPの「HP ProBook 450 G10」と「HP EliteBook 630 G10」である。HP ProBook 450 G10は15.6インチディスプレイを搭載する薄型A4ノート、HP EliteBook 630 G10は13.3インチディスプレイ搭載のモバイルノートだ。ハイブリッドワークではWi-Fiだけでなく有線LANで接続するケースも出てくるが、A4ノートのHP ProBook 450 G10はもちろん、モバイルノートのHP EliteBook 630 G10も有線LANポートやHDMI画像出力を備えており、多彩な場所での柔軟な働き方にマッチする。

  • HP ProBook 450 G10

    HP ProBook 450 G10

  • HP EliteBook 630 G10

    HP EliteBook 630 G10

もう1点、「HP Pro Mini 400 G9」にも注目したい。名前の通りの超小型デスクトップで、オフィス内でのレイアウト変更やフリーアドレス化の際に、モニター裏などに設置できる※2など柔軟対応する省スペース製品である。

  • HP Pro Mini 400 G9

    HP Pro Mini 400 G9

  • モニター背面マウント

    モニター背面マウント

この3製品は堅牢性・耐久性の高さに加えて、素材など環境に配慮したサステナビリティ製品でもあり、企業は安心して導入できるだろう。

DRSのAssist Plusを活用してHP製PCを選択することで、新たな働き方に柔軟に対応し、セキュリティ性も高い最新PCを、キッティング、運用保守といったサービスとセットで手軽にかつリーズナブルに導入できる。Windows 10のEOSに伴うWindows 11への移行はもちろん、必要なときに必要な台数を導入したい、といった場合も含めて、今後はレンタルパッケージという調達方法に注目してみてはいかがだろうか。 ※2別途オプションの購入が必要です。

関連リンク

― お問い合わせ ―
ディーアールエス株式会社
https://www.drs.co.jp/
https://www.drs.co.jp/lp/assist-plus/

[PR]提供:DRS、日本HP