脱炭素はもはや企業の至上命題。ESG経営達成に向けて今すべきこととは?

従来の利益第一主義的な組織経営では、社会や自然環境のサステナビリティを確保することが困難になりつつある。そのため経営に「ESG」の観点を取り入れることは世界的なトレンドといえる。中でも喫緊の課題となっている脱炭素はもはや、組織単体での達成が難しくなっていることをご存じだろうか。

近年、ESGがここまで重視されるようになった背景には、SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）やGX（グリーン・トランスフォーメーション）などの自然環境や社会、サステナビリティに配慮した組織を、一般の消費者が高く評価する傾向が強まっていることが挙げられる。

従来の利益追求重視の経営により、自然環境や社会が危機に陥っていることを考えれば、これは当然の流れといえるだろう。

温室効果ガスの排出量の実質ゼロ化に向けて

特にGXについての一般的な関心は高く、GHG（温室効果ガス）の排出量の将来的な実質ゼロ化は、日本においても近々に達成すべき目標として掲げられている。

実際、ある調査によると、GHGの総排出量は年々縮小傾向にあり、各組織の努力の跡がうかがえる結果となっている。

しかしその一方で「取引先由来のGHG排出量（Scope3カテゴリー1）」は、ほとんど排出量低下が認められていない。これは組織単体では対処しきれず、サプライチェーン全体を巻き込まないと実現できない取り組みとなる。

なお、GHG排出量などに関して世界的に統一されたルールは未だなく、完全な脱炭素を達成したサプライヤーと組んだとしても、それが自社やサプライチェーン全体への評価には必ずしもつながらないという現実がある。また、GHG排出量の算出方法やデータフォーマットは業界ごと、場合によっては企業ごとにバラバラで導入コストや実務・運用面に関してもハードルが高いと感じる経営者も多く、課題となっている点に留意したい。

*　　*　　*

以下のリンク先から視聴できるコンテンツでは、SXやGXの実践によってESG経営への転換を急ぐべき理由、実際に大きな成果を収めた組織の施策、ESG経営支援プラットフォームの詳細について解説している。IHIや帝人などの製造業組織における導入事例・導入成果も紹介しているので、ぜひともESG経営を実現する際の参考にしていただきたい。