アイ・ティ・アールが2021年2月に報告した「コロナ禍の社員教育に関する影響調査」では、パンデミックをきっかけにeラーニングが広く社会に浸透しているのが示されている。右図(クリックで拡大)は同調査をもとにKIYOラーニングが作成したもので、これをみると、全体の半数がeラーニングを用いて社員教育を実施していることがわかる。
eラーニングの新規導入や既存システムの見直しに臨む企業が増えているわけだが、eラーニングシステムの持つメリット/デメリットを理解して選定を進めなければ、教育効果を高めることはできない。リンクにある資料では、選定にあたって押さえるべきポイントが体系立ててまとめられている。ここでは一部を抜粋して紹介しよう。
KIYOラーニング 提供資料
[解説資料] eラーニングの導入・切り替え時に押さえるべきポイントとは？
[製品資料] 人材育成の様々なお悩みを解決するクラウド型動画 e ラーニング「AirCourse(エアコース)」
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eラーニング選定で押さえるべきポイント
単にeラーニングを導入するだけでは、高い教育効果は生まれない。eラーニングではまずそこで用いる教育コンテンツを豊富に用意する必要があるし、社員が主体的に学びを進めるような仕組みづくりにも臨まなくてはならない。 KIYOラーニングは資料のなかで、eラーニングを検討する企業の声について分類し、そのうえで以下にある4つを "選定で押さえるべきポイント" として挙げている。
| eラーニングの選定で挙がる声 | 選定にあたって確認すべきポイント | |
|---|---|---|
| [汎用コンテンツの拡充] ・コンテンツを作成するリソースが社内に無い ・汎用的なビジネススキルをまずは学習させたい |
⇒ | (1)すぐに使えるコンテンツが揃っているかどうか |
| [新規コンテンツの作成] ・社内にあるノウハウを簡単にeラーニング化したい ・アンケートやテストも独自に作成したい |
⇒ | (2)自社コンテンツ、テスト、アンケートを簡単に作成できるかどうか |
| [主体的な学びの推進] ・社員が本当に受講してくれるか不安 ・膨大な社員の受講状況を適切に管理したい |
⇒ | (3)管理機能が充実しているかどうか、リマインドや通知ができるかどうか |
| [管理性] ・ユーザーサポートにかかるリソースが捻出できない ・システムを使いこなすことができない |
⇒ | (4)システムが使いやすいかどうか、受講者や管理者が迷わないかどうか |
ここでは(1)について詳しく見ていこう。教育したいすべてのコンテンツを自社で用意する場合、そこには多くのリソースが必要となる。ビジネススキルのような汎用的な内容であれば、外部の既製コンテンツを上手く活用することが社内リソースを最適化するうえでは有効だ。したがって、e ラーニングの選定にあたっては、システムの機能だけでなく十分な数の既製コンテンツを取り揃えているかもみる必要がある。
4つのポイントを備えた「AirCourse」
資料では、(2)(3)(4)についても詳細に解説しているので、リンクから目をとおしてほしい。
なお、同リンクでは、KIYOラーニングが提供するクラウド型eラーニング「AirCourse」の概要資料もダウンロードすることができる。同製品は上に挙げた4つのポイントすべてを備えたeラーニングシステム。社内の教育コンテンツが不足している、OJTが十分に行えていない、研修管理業務が忙しい、そんな悩みを抱える企業の方は、ぜひ同製品を候補に入れてeラーニングの選定を進めてほしい。
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