ソフトバンクは2025年2月21日、東京科学大学(旧・東京工業大学)と研究を進めている「システム間連携与干渉キャンセラー」の屋外実証実験に成功したと発表しています。→過去の「ネットワーク進化論 - モバイルとブロードバンドでビジネス変革」の回はこちらを参照。

これは5Gのネットワーク整備で大きな問題となっている、3.7GHz帯における衛星通信との干渉の問題を解消する研究として注目されていますが、技術を確立しただけでは問題解決が難しい、電波の「一次利用」と「二次利用」の壁もあるようです。

3.7GHz帯の衛星干渉影響を50キロメートルから1.5キロメートルに低減

国内でも5Gが主流のモバイルネットワークとして普及が進みつつありますが、その5Gのサービス開始以降、ネットワーク整備で非常に大きな課題となっていたのが3.7GHz帯の衛星通信との緩衝です。

携帯4社に割り当てられている3.7GHz帯は、帯域幅が100MHzと非常に広く5Gらしい高速大容量通信ができる「サブ6」と呼ばれる周波数帯の1つです。

一方で、この周波数帯は衛星通信と一部が重複しており、衛星と地上とで通信する「地球局」の周辺では、衛星通信が電波干渉で通信できなくなるのを避けるため、ルール上100キロメートル以上距離を離し、基地局からの電波出力も大幅に弱めることが求められていました。

その後、距離の条件が50キロメートルに緩和されたことで影響は小さくなり、最も影響が大きいとされてきた首都圏でも2024年以降、ようやく3.7GHz帯を本格活用できるようになっています。

それでもなお、地球局から50キロメートル離れているところは3.7GHz帯を有効活用することができず、地球局のある茨城県や山口県などではその影響が大きいとされています。

そうしたことから、ソフトバンクと東京科学大学は5G基地局からの電波と、衛星からの電波の干渉を抑える「システム間連携与干渉キャンセラー」の研究を進めてきました。これは地球局と5G基地局のシステムが連携することで干渉を抑える仕組み。この研究自体は2023年10月に発表(「次世代移動通信システム「5G」とは」第106回参照)されており、当時はまだ屋内での実験にとどまり、電波も有線のケーブルを通じて送る形が取られていました。

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