BetaNewsは3月2日(現地時間)、「Microsoft 365 rival LibreOffice Online is making a comeback 」において、The Document Foundation(TDF)がオープンソースのオフィススイート「LibreOffice」のWeb版である「LibreOffice Online」の開発を再始動すると伝えた。
LibreOffice Onlineは、Webブラウザ上で文書作成や表計算、プレゼン資料作成などを行う機能を提供するが、TDFは2022年にプロジェクトを凍結していた。
The Document Foundationがプロジェクトの再開発表
LibreOfficeはワープロ、表計算、プレゼンテーション、描画、データベース管理、数式エディターなどを備える、オープンソースのオフィススイート。現在は非営利団体のTDFの主導のもとで開発が進められており、Microsoft Officeの主要なファイル形式と互換性を持つ無料ツールとして、長年にわたって広く支持を集めてきた。
TDFでは、過去にLibreOfficeのWeb版となる「LibreOffice Online」の開発に取り組んだが、2022年にプロジェクトの凍結を発表し、それ以来開発は行われていなかった。このプロジェクトが4年ぶりに復活する。TDFはこのたび、LibreOffice Onlineの開発を再始動し、コントリビューションの受け付けをはじめると宣言した。
Microsoft 365やGoogle Workspaceのリプレース先になるか
LibreOffice Onlineでは、PCにアプリケーションをインストールすることなく、Webブラウザー上で文書の作成や編集、表計算、プレゼン資料の作成といった作業を行うことができる。基本的な仕組みは、サーバ側でドキュメントを処理し、そのユーザーインタフェースをWebブラウザにストリーミングするというもので、これは一般的なWebサービスと同様だ。
LibreOffice Onlineが完成すれば、クラウドベースでのオフィス作業環境を求めるユーザーにとっては、Microsoft 365やGoogle Workspaceなどのサブスクリプションサービスに代わる選択肢を持つことになる。ただしTDFでは、同団体自身がLibreOffice Onlineのホスティングやエンタープライズサポートを提供するわけではないと説明している。プロジェクトの目的は、あくまでもサードパーティの組織やユーザー自身が、オンラインオフィススイートを自由に提供できるようにすることにある。
LibreOffice Onlineの開発は現在も計画段階であり、具体的なロードマップや開発への参加方法などは近日中に公表する予定とのことだ。
