MS&ADインターリスク総研は2月18日、「福利厚生に対する満足度調査」の結果を発表した。同調査は2025年12月19日～25日、社員数2,000人以上の大企業に勤務する20代～50代の男女1,000人を対象に、インターネットで実施した。
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【図1】就職・転職を検討する時に福利厚生の有無・内容を重視しますか
就職や転職の際、福利厚生を「重視する」「やや重視する」と回答した人は77.6%だった。福利厚生の充実は就業継続の要因と考えるかという問いに対しては、77.9％が「そう思う」「ややそう思う」と答えている。
企業の福利厚生に対しては、「やや満足」「とても満足」は50.7%、「あまり満足していない」「全く満足していない」「強く不満」は49.3％と評価が二分している。
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【図3】現在の福利厚生について満足していますか
福利厚生に「満足している」層は、勤務先における団体保険の導入状況の認知度が、「満足していない」回答者に比べて高かった。職場での団体保険の導入や、その制度への認知が満足度を押し上げる相関関係にあることがデータから読み取れる。
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【図4】あなたの勤務先の福利厚生制度の中に、以下の制度(団体保険)はありますか
自分がケガや病気で長期間働けなくなったとき、何に対して不安を感じるかという問いに対して、62.4%が「生活費」、52.5%が「治療費や入院費」と答えた。しかし、いざという時の生活費をしっかり準備できていると答えた人はわずか4.6%にとどまった。
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【図7】もしも自分がケガや病気で長期間働けなくなったとき、何に対して不安を感じますか
勤務先の福利厚生制度の中に、就労不能時に所得を補償する「長期障害所得補償保険(GLTD)」がある割合は12.3%と低かった。さらに、49.5%と約半数がその存在を全く知らないこともわかった。
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【図5】あなたの勤務先の福利厚生制度の中に、以下の制度(団体保険)はありますか
現状、GLTDが未導入の企業の社員においては、66.8%がケガや病気で就業できない時の所得補償(団体保険)の導入を望むと回答している。
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【図9】あなたの勤務先の福利厚生の中に、「ケガや病気で就業できない時の所得補償(団体保険)」を導入してほしいと思いますか
