Windows Centralは11月28日(米国時間)、「Nearly 1 billion PCs remain on Windows 10 - Has Windows 11 adoption hit a wall?｜Windows Central」において、約10億台のWindows 10 PCが稼働していると伝えた。

Windows 10は2025年10月14日にサポート期限を迎えているが、それから1カ月以上経過した現在においても多数の動作が確認されたとし、Windows 11への移行を推進するMicrosoftの苦境を紹介した。

世界中で10億台のWindows 10 PCが稼働中

これはDellが11月25日(米国時間)に開催した「2025年第3四半期の決算説明会」の発表内容に基づく情報とされる。同社の最高執行責任者(COO: Chief Operating Officer)を務めるJeffrey Clarke氏は、説明会で「Windows 11が動作可能な約5億台のPCがアップグレードされていません。さらに、4年経過した別の5億台はWindows 11が動作しません」と述べ、合計10億台のPCがWindows 10を実行している可能性を示唆したという。

この台数はDell出荷分だけではなく、すべてのWindows PCを対象にした推計とされる。StatCounterが公開した10月末時点のWindowsバージョン別シェアでは、Windows 11が55.18%、Windows 10が41.71%とされ、この割合を当てはめると約24億台のWindows PCが世界で稼働している計算になる。

Microsoftは2025年6月時点のWindows 11およびWindows 10の月間アクティブ台数を14億台以上と公表しており、わずか数カ月の間に10億台のWindows PCが増加した計算になる(参考：「Microsoft、Windowsの月間アクティブデバイス数を10億台から14億台に訂正 | TECH+（テックプラス）」)。

さすがにこの増加は非現実的で、実際は各社の統計データに誤差があるものと考えられる。正確な稼働台数について確かなことは言えないが、これら発表から少なくとも数億台、多くて10億台程度が稼働しているものと推測される。

Windows 10ユーザーには早期の移行を推奨

前述したとおり、Windows 10 PCは少なく見積もっても数億台が稼働しているとみられる。これらPCへのマルウェアの設置、ボットネット化などのサイバー攻撃が懸念され、放置すると第三者への攻撃に悪用されるリスクもある。

このような影響を回避するために、Windows 10ユーザーにはWindows 11へのアップグレードまたは拡張セキュリティ更新プログラム(ESU: Extended Security Update)の登録が推奨されている。しかしながら、さまざまな事情によりこれら対応ができないユーザーもいることから、そのようなユーザーには他のオペレーティングシステムに乗り換えることが推奨されている。

Windows CentralはZorin OSの開発者の話として、Windows 10からLinuxディストリビューションに乗り換えたユーザー数が78万人に達したことを伝えている。Linuxは操作性や管理方法、利用できるアプリがWindowsと異なっており、万人に推奨される方法ではないが、低コストでの対策が可能という利点がある。経済的な事情で移行できないユーザーには、Linuxへの移行も選択肢の一つと言える。