2024年日本の広告費は7兆6730億円で過去最高、インターネット広告費は5割に迫る - 電通

電通は2月17日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2024年日本の広告費」を発表した。2024年の総広告費は通年で7兆6,730億円（前年比104.9%）となり、2021年から4年連続で成長し、3年連続で過去最高を更新した。

日本の総広告費の推移　引用：電通「2024年日本の広告費」

同社は日本の広告費を、「マスコミ四媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア広告費の合算。それぞれの広告費には制作費も含まれている）」「インターネット広告費（インターネット広告媒体費、物販系ECプラットフォーム広告費、インターネット広告制作費の合算）」「プロモーションメディア広告費（屋外、交通、折込、DM＜ダイレクト・メール＞、フリーペーパー、POP、イベント・展示・映像ほかの合算）」に分けて、調査・分析を実施。

電通メディアイノベーションラボ研究主幹の北原利行氏は、「日本の広告費は2021年から成長しているが、コロナ禍を経て順調に回復している。マスコミ四媒体広告費、インターネット広告費、プロモーションメディア広告費がいずれも成長したのは2014年ぶりのこと」と述べた。

電通メディアイノベーションラボ研究主幹北原利行氏

マスコミ四媒体広告費

マスコミ四媒体広告費は前年比100.9％の2兆3,363億円となった。「新聞広告費」は減少したが、「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」が増加し、3年ぶりに前年を上回った。

新聞への出稿は不透明な世界情勢や物価・人件費高騰などの影響も受け、伸び悩んだ。パリ五輪などの大型スポーツ大会や各種イベントの開催があったが、広告費を押し上げるには至らなかったという。

雑誌広告費は、出版社・雑誌編集部などによるタイアップコンテンツのSNS上での二次展開、広告主へのオリジナル企画コンテンツ提供などが増加したことにより、通年でプラス成長となった。

ラジオ広告費は、さまざまな音声コンテンツを届ける音声メディアへの関心が高まり、radikoを含むデジタルオーディオ広告の増加とともに、地上波ラジオ放送における広告市場も、通年で前年を上回った。北原氏は、「『ながら視聴』ができるラジオは堅調な需要があり、受信機がなくても聴けるインターネットラジオの広告も増えた」と説明した。

テレビメディア広告費は地上波テレビと衛星メディア関連の合算となっている。地上波テレビの番組（タイム）広告費は、大型スポーツ大会や各種イベントの開催に伴い好調に推移したが、令和6年能登半島地震による被災、不透明な世界情勢や、物価・人件費高騰などの影響を受け、前年を下回った。

スポット広告費は、半導体不足の解消などにより「自動車・関連品」が復調したほか、インバウンド需要など消費行動の活性化も捉えた「薬品・医療用品」「化粧品・トイレタリー」や、コロナ禍からの回復により外出・行楽需要が前年に続き高まった「交通・レジャー」が好調に推移し、前年を上回った。