ガートナージャパンは2月26日、オンプレミスに関する最新の展望を発表した。

ベンダーによるメインフレームのサポート終了や主要な仮想基盤におけるライセンス変更、それに伴うソリューション提案内容の多様化により、既存環境の見直しが進められ、レガシー・マイグレーションの議論が活発になっている。 同社にもサーバ仮想化基盤の維持や移行と代替製品に関する問い合わせが多数寄せられているという。

オンプレミス、どこに移行すべきか

多くの企業はサーバ仮想化の選択肢を検討することがほぼなかったため、インフラ近代化の選択肢であるコンテナ／Kubernetes、ハイパーコンバージド・インフラストラクチャ (HCI)、クラウド上のVM (仮想マシン) インスタンスを含むコンピューティングの抽象化技術とそのトレンドに関する理解に遅れが見られ、合理的な判断に時間がかかっているという。

同社はオンプレミスの仮想化基盤の移行先としてクラウドを選択しても、単なる「リフト」にとどまり、「最適化」「シフト」には至らず、コストも減らないどころか増えると見ている。

また、既存の仮想化基盤だけにフォーカスし、代替テクノロジーを採用したとしても、そのオペレーションの変更が追い付かず、スキルやケイパビリティが不足しているため重大インシデントに見舞われる恐れがあると注意喚起している。

オンプレミス近代化に対するガートナーの提言

同社のディレクター アナリストの青山浩子氏は「オンプレミスの仮想化基盤の近代化を狙うには、そのアプリケーションの近代化およびワークロードの再配置までを視野に入れて検討することが重要。あわせて、技術的にレガシー化／老朽化しているものは削減・廃止を検討すべき」と提言している。

同社は2028年末までに、日本のIT部門の70％は、オンプレミス・インフラの老朽化対応について予算を超過し、経営層から厳しく追及されるという仮説も立てている。

青山氏は、インフラの近代化について、「I&Oリーダーは今後、老朽化対策をIT部門だけで進めるのではなく、新興テクノロジーへの投資も含めて、経営層やビジネス部門と対話しながら行うことが重要。断捨離を行い、IT投資とコスト最適化のプロセスをサービス運営の視点に立って標準化することが求められる」と指摘している。