ソフトウェアのアクセシビリティが"職場の働きやすさ"に直結する結果が明らかに

SaaSの浸透により多様な目的のソフトウェアを触る機会も増えているが、機能は豊富なのに扱いにくい。情報は豊富なのにたどり着くのに時間がかかる。そういったケースを耳にすることがあとを絶たない。クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を運営するSmartHRが行った「ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査」では、課題解決に貢献しそうな興味深い結果が出ている。

• 「ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査」のポイント（同社資料より）

企業のソフトウェアやシステム導入に携わる担当者539名に対する「ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査」では就労者の高齢化、障害者雇用機会の拡大、外国人労働者の増加など多様化する就労環境での業務ソフトウェアのバリアフリーの実態調査を実施。

81.2％の企業が高齢者や障害者・外国籍などを含む「すべての従業員が使いやすい」ソフトウェアの導入/機能改善を優先事項と回答し、音声読み上げ、カラーユニバーサルデザイン、多言語対応などの機能の実装については、「すべてのソフトウェアに備わる」が22.3％、「一部のソフトウェアにのみ備わっている」が43.6％と答える。多くの企業が業務に直結する改善事案として動き出していることが垣間見える。

同社では、身体・精神の障害の有無や年齢、得意な言語など個人の特性から怪我や病気、外出等などの状況によらず利用できるか否かに関わらずサービスや情報を"いつでも・どんな人でも使えるようにする"ことをアクセシビリティ方針として捉え、製品に活かす具体的な取り組みを行っているが、調査ではアクセシビリティを考慮すると回答する55.3%から"職場の働きやすい環境整備への効果"を聞いている。