日本通信販売協会(JADMA)はこのほど、「2023年度通販市場売上高調査」の結果を公開した。売上高は、前年比6.7%増の13兆5600億円となり、金額ベースでは前年に比べて8500億円の増加となった。
日本通信販売協会はこのほど、2023年度(2023年4月~2024年3月)の通信販売(EC含む)市場の売上高について調査を実施し、速報値を公開した。
売上高は、会員情報に加え、日本通信販売協会会員416社(調査時点)を対象に実施した「第 42 回通信販売企業実態調査」から得た回答の売上部分を先行集計した結果と、各種調査から推計できる有力非会員370社の売上を加えて算出している。
調査結果によると、2023年度の通販の売上高は、前年比6.7%増の 1兆5600億円で、金額ベースでは前年に比べて8500億円の増加となった。
アフターコロナを経て、店舗販売やインバウンド需要などが回復を見せ始める一方で、物価高騰の影響などもあり、前年度の10.9%には届かないものの、例年度並みの6.7%の伸び率となった。直近10年の平均成長率は8.8%で、マイナス成長を記録した1998年度以来、25年連続して増加傾向が続いている。
通販・EC市場の傾向としては、BtoBやモール系が堅調であること、商材では食料品(健康食品を含む)、雑貨が比較的好調なことを挙げた。
2024年11月には、商品別や媒体別などを分析したレポートを「第 42回通信販売企業実態調査報告書」として刊行する予定となっている。