ジェーシービーでは、ビジネスアジリティを高めるプロジェクトを進めている。実現にあたり、さまざまな施策を実行しているが、根幹となるのが、「JDEP」と名付けたプラットフォームだ。クラウドネイティブ技術で構築し、必要に応じて外部サービスを活用しながらセキュアな運用を目指しているという。
7月23日~24日に開催された「TECH+フォーラム - クラウドインフラ 2024 Jul. 理想の環境にアップデートする」に、同社 システム本部 デジタルソリューション開発部 主幹の長沼佑樹氏が登壇。JDEPプロジェクトの概要や開発環境、プラットフォーム、アプリケーションそれぞれのセキュリティ対策について説明した。
クラウドネイティブな技術で新たに設計したプラットフォーム
講演冒頭で長沼氏はJDEPのプロジェクトについて、内製化とアジャイル開発を推進していること、スピードやアジリティの担保のため全体と異なる個別のルールやプロセスで始めていること、そしてクラウドネイティブな技術で新たなプラットフォームをゼロから設計し、その上でアプリケーションを開発するといった特長があると述べた。開発・運用の体制は、アプリケーション開発チームを、Quality Assurance (QA、品質保証)やSite Reliability Engineering(SRE)、セキュリティといった専門性のある共通チームが支えるかたちだ。
現在のシステム開発では、必要に応じて外部サービスを利用することが欠かせない。例えばパブリッククラウドを使ったり、非競争領域にSaaSを活用したり、さらにオープンソースのソフトウエアを組み合わせるなどしてシステムを構成する必要がある。セキュリティについても同様で、パブリッククラウドやSaaS、オープンソースソフトウエアなどの活用はもはや必然だ。
JDEPでも外部サービスを活用していると長沼氏は言う。開発にはGoogle CloudのGoogle Kubernetes Engineとネットワーク制御の機構であるCloud Service Meshを使い、その他共通のサービスとしてInfrastructure as Code(IaC)やCode Repo、CI/CDも活用する。開発や運用をセキュリティの面で支援するクラウドサービスとしては、ウェブアプリのWeb Application and API Protection(WAAP)やAPI保護のCloudflare、MBSD Managed Security Service、ネットワーク通信制御のNetskope、認証サービスのOktaなどを活用しているそうだ。
開発環境には共通ID基盤やゼロトラスト環境を導入
JDEPのプロジェクトには8社以上のビジネスパートナー、約500人のメンバーが参加している。そのため社員やパートナーが一体となってプラットフォームを使うためには共通ID基盤や自動化された権限管理といった仕組みが必要だ。金融機関にはIDやセキュリティに関するさまざまな規則があり、それを踏まえてセキュアに運用することも必要である。そこでJDEPプラットフォームでは共通の認証基盤としてIDaaSを用い、さらにUnified Endpoint Management (UEM、統合エンドポイント管理)やCloud Access Security Broker (CASB)、EDR(Endpoint Detection and Response)といったゼロトラストを構成するツール群を入れたプロジェクト専用端末を使うことにしている。