ガートナージャパンは3月4日、オンプレミスの将来に関する最新の展望を発表した。

日本企業におけるオンプレミスの利用状況

現在、日本のユーザー企業のインフラストラクチャとオペレーション (I&O) に携わる部門の多くで、いまだにクラウドかオンプレミスかを検討し、OSのサポート切れやハードウェアの老朽化のタイミングだけに反応し、個別のテクノロジーを場当たり的に導入し、ハードウェア・コストをわずかに削減しているという。

また、同社はI&O部門外でデジタル・トランスフォーメーションが推進されている状況があると指摘している。

こうした状況に対し、ディレクター アナリストの青山 浩子氏は、以下のようにコメントしている。

「I&Oリーダーは、旧来テクノロジーを継続維持するだけのOldオンプレミスから脱し、ビジネス・イノベーションに資するプラットフォーム戦略へと進むことが求められている」

2027年までにOldオンプレミスのベンダーが市場から消える

従来型のオンプレミス (Oldオンプレミス) のみをサポートするベンダーは市場から消滅しつつあり、国産ベンダーは、サーバはもとより、メインフレームから撤退し始めている。

一方で外資系ベンダーはNewオンプレミスを推進している、もしくはVMwareのように他企業に買収されリスタートのフェーズにあるなど、かつてない転換の時を迎えている。

つまり、従来の延長としてのオンプレミスを利用しようとしても、それを支えるテクノロジーがなくなるため、ユーザー企業は、代替テクノロジを検討せざるを得なくなるという。

ガートナーは、「2027年までに、オンプレミスを継続しているユーザー企業の70％は、Oldオンプレミスのベンダーが市場からいなくなっていることにようやく気が付き、途方に暮れる」との予測を示している。

2027年までに、大企業の70％でにおいて、現状維持とコスト削減を主目的とするオンプレミス・インフラは廃止

オンプレミスの老朽化対応やインフラ更改において、いまだにコスト削減が重視されているが、現状維持をベースとした機能改善だけでは、ビジネス成果へのインパクトは小さいままとなるという。

ガートナーは、「2027年までに、大企業の70％で現状維持とコスト削減を主目的とするオンプレミス・インフラは廃止される」との予測を示している。

I&O部門は将来、従来型インフラの維持戦略において、ビジネス成果に対する有効性の検証と説明責任をより一層求められるようになるという。

また、ビジネス部門におけるクラウド・サービスの利用意向もさらに高まり、I&O部門がコントロールできない、ビジネス部門の利用者主体で導入されたプラットフォーム・インフラが急増する可能性があるとのこと。