4つの型でDXに立ちふさがる壁を乗り越え、実現したいMTPを描こう

企業が変革の必要性を感じ、DXを推進したとしても、それが思うように進まないこともある。その原因はどこにあり、どう対策すべきなのか。経営トップ向けにDXのアドバイザリーを行うDX JAPAN 代表の植野大輔氏は「DXには立ちふさがる壁が4つあり、それを打ち破るための4つの型もある」と話す。

11月6日～17日に開催された「TECH+ EXPO 2023 Autumn for データ活用 データで拓く未来図」に同氏が登壇。Massive Transformative Purpose （MTP、野心的な革新目標）やチェンジマネジメントの考え方を中心に、DXを進めるためにすべきことを解説した。

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DXの壁を打ち破る4つの型

講演冒頭で植野氏は、自身がデジタル統括責任者としてDXに取り組んだファミリーマートの事例を紹介した。ファミリーマートは2019年にアプリサービス「ファミペイ」を立ち上げたが、その際にはファミペイという自社によるデジタルの基盤を確立することを根幹としながら、ここで得たデータを活用して金融や広告マーケティングといった小売業以外の事業創出も目指していたという。その後実際に金融サービスを提供するファミマデジタルワンや広告マーケティングのDATA ONEを立ち上げ、ファミペイのデータや店舗の購買データを活用する広告マーケティングサービスの展開につなげている。

• 2019年当時のファミリーマートのデジタル戦略

植野氏がファミリーマートでの経験を基に、企業のDX支援を行う際、大事にしているのがDXの4つの型だ。同氏は、DXには立ちふさがる4つの壁があり、それを打ち破るための4つの型があると言う。その壁とは、掛け声だけで構想が見えないこと、計画にDXを盛り込んでも具体的にすべきことがわからないこと、推進力が弱く進まないこと、トップがDXを叫んでも社員が変わろうとしないことの4つである。そして壁を破るための4つの型とは、30年先を見越したMTPを持つこと、計画ではなくロードマップをつくること、変革に特化した推進マネジメント組織をつくること、組織の企業文化を変えるチェンジマネジメントだ。