入山章栄氏が解説する、第二次デジタル競争における日本企業の勝ち筋とは　

不透明さを増す今後の企業経営において重要になるのが、DXとデータ経営である。しかし、これらはともすればキーワードが先行してしまい、その本質が誤解されてしまう傾向にある。企業はどのようにDXを実践し、適切な経営判断につなげていくべきなのか。

9月25日に開催された「TECH+ イブニングセミナー for Leader 2023 Sep. 入山章栄氏と共に語る データ可視化によるスピード経営」に早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール 教授の入山章栄氏が登壇。急速に進んだデジタル化やAIの隆盛などあらゆる変化が起こる現代で、日本企業が目指すべき姿を説いた。

• 早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール 教授 入山章栄氏

DXに関する2つの“誤解”と成功のポイント

「DXには2つの大きな誤解がある」

冒頭、入山氏はそう語った。

1つ目は「DXすることが目的」であることだ。DXがブームになったことで言葉が独り歩きしてしまい、とにかくDXに着手すれば業績が良くなると勘違いする企業が出てきている。

つまり、DXそのものが目的になっているのである。本来、DXは目的ではなく手段であるべきなのだ。

「長期的な戦略やビジョンがまずあって、そこに道具としてのデジタルを活用していくべきです。ところが日本ではDXという言葉が先行しているため、『DXをやりたい』と相談されることが多い。そこで『御社は戦略として何をやりたいのか』と質問すると『わからない』と言われるんです。これでは本末転倒です」（入山氏）

では何のためにDXがあるのか。それは「イノベーションを起こすため」だと入山氏は言う。イノベーションを起こすための戦略があり、その手段としてDXを用いるべきなのだ。