DXブームの中、全ての取り組みが成功しているわけではない。8月２日～18日に開催された「ビジネス・フォーラム事務局×TECH+ EXPO 2023 for Leader DX FRONTLINE ビジョンから逆算する経営戦略」では、多数の企業のDX推進を支援する電通デジタルが年次調査から得た日本企業のDX現在地と持続的成長に導く8つの鍵を紹介した。
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DX着手企業は84％、全社変革期に入る
電通デジタルのDX調査は、2017年より毎年行っている定点調査だ。最新の調査は6回目となる2022年、従業員500人以上の国内企業所属者約3000人を対象に、同年12月に行った。
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DX調査2022の概要
調査の結果について説明した電通デジタル トランスフォーメーション領域 ビジネストランスフォーメーション部門 マーケティングイノベーションデザイン事業部 グループマネジャーの小橋一隆氏が明かすポイントは以下の2つだ。
1つ目は、DX着手企業は84％となったことである。初回の2017年調査は49％、そこから着実に増えてきた格好だ。
2つ目は、DXのフェーズが組織、企業文化、人材といった基盤領域を含めた全社変革期に入ったことである。
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DX調査2022から得られたデータの一部
詳しく見てみよう。小橋氏によると、調査からDX推進を阻む障害（「投資コスト」「デジタルやテクノロジーに関するスキルや人材の不足」などの7つ）は全て2019年から減少したことが分かる。
「DXは日本企業にとって当たり前の状態になりました。今後はその中身や質が問われていくフェーズに入ったのです」（小橋氏）
DXの成果領域としては、これまでの「業務プロセスや業務システムの改善」から、「部門間連携の強化」「組織の開発や再編成」「デジタルスキル向上のための人材開発・教育や採用」といった領域の伸び率が高くなっているという。呼応するように、経営トップのコミット領域としても「企業文化の醸成」「他社とのアライアンス」「人事、評価制度の改革」などが増加していると小橋氏は指摘した。
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