大事なのは“妄想”と“クラウド” - 澤円氏が語るテクノロジーへの向き合い方

コロナ禍での経験を通して人類が痛感したのは、「デジタルが無ければビジネスもままならない」ということだった。いまやデジタルはインフラとなり、あらゆる領域のビジネスで活用されている。

そうした中、重要性を増しているのが、自社におけるデジタルインフラをどのようなかたちで持つのかという点だ。オンプレミスではなくクラウドを活用する企業が増えているが、それはなぜなのか。

7月13日、14日に開催された「TECH+ フォーラムクラウドインフラ Days 2023 Jul.ビジネスを支えるクラウドの本質」では、圓窓代表取締役で元日本マイクロソフト業務執行役員の澤円氏が登壇。「今、クラウドについて語るとき澤が語ること～最新テクノロジーと向き合うために必要なマインドセット」と題した講演を行った。

「TECH+ フォーラムクラウドインフラ Days 2023 Jul. 『ビジネスを支えるクラウドの本質』」その他の講演レポートはこちら

コロナ禍で世界はリセットされ、デジタルはインフラになった

澤氏と本イベントのテーマである「クラウド」との関係は深い。元々マイクロソフトでMicrosoft Azure(当時はWindows Azure)の初代セールスリードを務めていた同氏は、多くの企業に足を運びクラウドの有用性について説明して回っていたという。

ただ、その際によく顧客から言われていたのは「事例が無い」「運用コストが読めない」「移行が大変そう」「トラブル時に責任が取れない」といったネガティブな言葉だった。こうした反応の背景にあったのは、当時の多くの企業がIT部門を“コストセンター”と捉えていたからではないかと澤氏は推測する。

「しかし、その考えは2020年にリセットされました」(澤氏)

2020年に起きたこととは、言うまでもなく新型コロナウイルス感染症の流行によるパンデミックである。コロナ禍で人々は移動を制限され、ビジネスにも大きな影響を及ぼした。そんな中、企業がビジネスを維持できたのはデータと通信、つまりインターネットというテクノロジーがあったからだ。

澤氏は「2020年はリモートワーク元年。それまでイコールで語られがちだった『仕事』と『出勤』が切り離された」と説明する。さらにコロナ禍は人々の生活面にも影響を与えた。コロナ禍で店舗に行くことが難しくなった人々はECサイトで買い物をするようになった。では、この買い物とは「果たして何を買っているのか」と澤氏は切り出した。

「例えばECサイトで靴を買っても、すぐに靴が手元に届くわけではありません。購入ボタンを押して買い物をした気になっている、つまり“コンテンツ”を買っているのです」(澤氏)

言い換えるなら、「人々はデータを信じるようになり、デジタルは人類のインフラになった」（澤氏)のだ。