出社を望むのであれば、オフィスも再考すべき？

コロナ対策が長期化する中で、リモートから出社に戻す動きが世界的に見られる。従業員の多くはリモートを望んでいるが、経営層は対面の方が生産性などでメリットがあると考えているという差異を指摘するのは、世界経済フォーラムの記事。ライターのSimon Read氏がMicrosoftの11カ国2万人を対象に働き方について調べた「Work Trend Index Pulse Report」から、5つのポイントを指摘している。

1.仕事への価値観が変化
最初にあげるポイントは、価値観だ。コロナ前と比較すると、健康とウェルビーイングを仕事よりも優先させるようになったという人は53％。世代別に見ると、ベビーブーマー世代（現在50代後半～70代）、Gen X（40代～50代）は53％、ミレニアル世代（20代後半～40代）は55%、Gen Z（10代～20代）は51％となっている。

カナダの公共機関勤務者は、「仕事はいつでも見つけられるが、家族は見つけられない」と、家族を優先するようになった理由を記入している。

このような価値観の変化に対して、管理職はウェルビーイングを優先させる柔軟な職場のカルチャー育成に努めるべきだとアドバイスしている。

2.経営層と部下の異なる期待の間にいる管理職
在宅での仕事のメリットや有用性について、従業員と経営層では意見が異なる。経営層の半分が、今後12カ月以内にフル出社に戻す計画があると回答したが、従業員のうちハイブリッドやリモートへのシフトを検討するという人は52％だった。

このように両者の間で今後の働き方について違いがあることから、「リーダーは不確実な経済と労働市場における新たなそして喫緊の課題に直面している」とレポートでは指摘している。

その間にいる管理職は、フル出社を求めるトップと部分的でも在宅を続けたい部下の調整をしなければならない。