DoubleVerifyは5月26日、デジタル広告のメディア品質とパフォーマンスの現状に関する年次調査「2022年版グローバルインサイトレポート（日本語版）」をリリースした。同調査は日本を含む80市場において、2100以上のブランドの広告からメディア品質とパフォーマンスの現状を分析したものだ。

今回の調査により、アドベリフィケーションは日本においても成熟しており、全体での違反率は2021年に昨対比21%減となる7.8%であることが示された。アドベリフィケーションとは、運用する広告が広告主のイメージ低下を招くようなサイトには配信されず、ユーザーが認識できる場所に掲載されているかを確認する指標だ。

また、日本はポストビッド（入札後）のSIVT（悪意ある無効なトラフィック割合）に占めるアドフラウド（不正広告）の割合がAPAC（アジア太平洋）地域で最も低いのだという。日本のポストビットのアドフラウド率は昨対比で38%減少し、0.2%だ。

なお同社によると、アドフラウド率が低いことは必ずしも不正が存在しないことを示すのではなく、ポストビットでのブロックや監視に加えて、プレビット（入札前）のコントロールによって結果的に不正が排除されている可能性が高いとしている。

APAC地域は全体的に過去1年でブランドスータビリティ（適合性）とビューアビリティが大幅に向上しつつあり、広告品質とメディアに対する広告検証の取り組みが北米に迫る勢いとしている。特に日本の日本のブランドスータビリティ違反は昨対比11%減となっている。

グローバル全体に目を向けると、コネクテッドテレビとビデオ広告を狙う詐欺行為が記録的に急増しているようだ。広告主から毎月600万ドルから800万ドル以上の詐取を試みたと推定されており、媒体社にもコスト面での負担が生じている。同社の試算によると、コネクテッドテレビを狙った詐欺行為だけでも2021年に媒体社から1億4000万ドルを盗んだ可能性が示されている。