日立ソリューションズは3月29日、監視ツール・サービスにより検知したハードウェアやシステムの異常を通知するサービスを4月28日から提供開始すると発表した。

サービスの名称は「TELstaffクラウド型通報管理サービス」。各種監視ツール・サービスと連携し、電話やメール、Microsoft TeamsやSlackのチャットなど複数の通知方法を組み合わせて、機器やセンサー、システムなどで検知された異常を担当者に通知する。

担当者が情報の確認処理を行うまで通知を繰り返したり、日付や曜日、時間帯などに応じて通知先担当者や通知手段を変えたりするなど、通知の確実性を高めるための設定が可能。

ハードウェアやシステムの異常を検知する仕組みと同サービスを組み合わせることにより、監視から通知までを自動化でき、人手をかけずにインシデントに早期対応することが可能となる。クラウドサービスとして利用することで基幹系情報システムだけでなくセンサー監視や生産管理といったIoT・OT分野のクラウドサービスなどとも連携できる。

また、ハードウェアや電話回線を用意する必要がなく、初期導入の手間を抑えられ運用コストを削減し、利用開始までの期間も短縮できるという。なお、同サービスの提供価格は、基本プランが年間96万円/50ユーザ(税別)、追加オプションが年間48万円/100ユーザ（同）となっている。