TIS、広島市立大学、エー・アンド・デイ、帝人ら4者が中心となり提案した「ウェアラブルセンサー信号のコンテナフォーマット」に関する国際標準規格がIEC（International Electrotechnical Commission：国際電気標準会議）において2021年12月に承認された。

これを受けて4者は3月24日、2023年度にIEC 63430としての発行を目指して、規格文書の完成度を上げる作業と審議を開始することを発表した。

「コンテナフォーマット」とは、ウェアラブルセンサー信号に関する互換性や、5G（第5世代移動通信システム）システムと連携するIoT（Internet of Things：モノのインターネット）への適応性を高めて、データの共有や利活用を柔軟に行うことを実現すると期待される技術だ。

「コンテナフォーマット」は「Sensor Device」「Edge Computing Device」「Repository」「Viewer」の4つの要素で構成される。

Sensor Device（測定） Sensor Deviceは、センサー素子が得る信号をデジタルデータに変換して、Edge Computing Deviceに送出する。
Edge Computing Device（計算） Edge Computing Deviceは、Sensor Deviceから受け取ったデジタルデータを「コンテナ」化する。以降はコンテナフォーマットをベースとして計算処理を行う。
Repository（収納） Repository（サーバー）は、Sensor Deviceからの情報に基づき、データの構造情報を提供する。
Viewer（閲覧） クラウド・ネットワークを経由し、Viewerで、測定値を可視化する。

  • ウェアラブルセンサー信号コンテナフォーマット技術の概念図

4者はIoTサービスやウェアラブルデバイスと親和性の高いウェアラブルセンサー信号コンテナフォーマット技術の活用領域として、「ヘルスケア・医療」を想定しているという。高齢化が進む現代社会においてAAL（Active Assisted Living：自立生活支援）の重要性がさらに高まると考えられるが、AALに関わるセンサーやデバイスのベンダーが個別に開発を進めてしまっては事業拡大が遅れる懸念が生じる。

これに対して、国際標準規格を採用することで、自社の製品やサービスと他社製品との連携に際して迅速かつ主導的な展開が図ることが可能になり、国内のみならず海外と共通のデバイスおよびサービスを構築することができ、グローバル展開も容易になると期待される。

標準化されたウェアラブルセンサー信号コンテナフォーマット技術は、製造、流通、金融、建設、運輸、サービス、エネルギー、公共などさまざまな領域への適用が可能であり、将来の「スマートシティ」実現のための重要なキーテクノロジーとなり得る。

  • ウェアラブルセンサ信号コンテナフォーマット技術による未来像