東大、新型コロナオミクロン株に対する治療薬の効果の調査結果を発表

東京大学(東大)は1月27日、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)のオミクロン株に対する治療薬各種の効果に関する調査結果を発表した。

同成果は、東大医科学研究所(IMS) ウイルス感染部門の河岡義裕特任教授らの研究チームによるもの。詳細は、「The New England Journal of Medicine」に掲載された。

新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の新たな変異株であるオミクロン株が2021年末に確認され、瞬く間に世界各国に拡散、日本国内でも感染者が急増している。

2022年1月時点において、日本における新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する治療薬としては、カシリビマブ・イムデビマブやソトロビマブなどの抗体薬、あるいはレムデシビルやモルヌピラビルなどの抗ウイルス薬が承認を取得しているが、これらの治療薬のオミクロン株に対する有効性については良く分かっていなかったことから、今回、河岡特任教授らの研究チームは、同変異株に対する各種治療薬の効果の調査を行ったという。

具体的には、4種類の抗体薬(バムラニビマブ・エテセビマブ、カシリビマブ・イムデビマブ、チキサゲビマブ・シルガビマブ、ソトロビマブ)の、オミクロン株の培養細胞への感染阻害について調査を実施。その結果、バムラニビマブ・エテセビマブとカシリビマブ・イムデビマブについてはオミクロン株に対する中和活性が低いこと、ならびにチキサゲビマブ・シルガビマブとソトロビマブは、オミクロン株に対して中和活性を維持していることが確認されたという。

また、オミクロン株に対する2種類の抗ウイルス薬(レムデシビル、モルヌピラビル)の効果についても調査したところ、いずれの薬剤も培養細胞におけるオミクロン株の増殖を抑制できることが判明したとする。

今回の研究成果について研究チームでは、医療現場における適切な新型コロナ治療薬の選択に役立つだけでなく、オミクロン株のリスク評価など、行政機関が今後の新型コロナ対策計画を策定、実施する上でも重要な情報となるとするほか、今後、新型コロナ治療薬がオミクロン株の増殖を効果的に抑制するのかどうかを、動物モデルを用いて検証する予定としている。