Sansanは9月1日、全国の営業職として働く会社員のうち、オンライン名刺サービスの活用者220名、非活用者220名の計440名を対象にした、コロナ禍における名刺交換の実態調査の結果を発表した。
同調査によると、コロナ禍で38.6%の人が紙の名刺交換の機会が減少したことが分かった。また1カ月当たりの紙の名刺の平均交換回数が6回以上と回答した人は、コロナ禍前は半数以上の55.4%を占めていたのに対し、コロナ禍では34.4%に減少。さらに、平均交換回数が0回と回答した人はコロナ禍前が10.5%で、コロナ禍では19.3%と2倍近くに上昇した。
紙の名刺交換機会の減少により困ったことに関しては、「相手の名前や役職、決裁権限者などが分からない(51.8%)」が一番多く、「営業機会の損失(50.0%)」、「連絡先情報の欠如(45.3%)」「人脈構築が困難(34.1%)」と続いた。
コロナ禍で紙の名刺交換機会が減少する一方で、オンライン名刺サービスの活用者の名刺交換の機会については、「変わらない」が71.4%と一番多く、「減った」のは14.1%と、紙の名刺交換に比べると約2.8倍機会が多いことが分かった。
また、オンライン名刺サービスの活用者は、およそ半数の人が「相手の情報を社内で共有しやすい(48.2%)」、「相手の役職含む正確な情報入手など、人物情報の見える化(46.8%)」などを利点としてあげ、情報管理・共有の観点からオンライン名刺サービスを活用していることが分かった。
また一方で、非活用者の活用しない理由については「会社から特に利用を促されていない(35.9%)」が最も多く、オンライン名刺サービスは会社から促されないと活用しづらいという事情も明らかとなった。